集客方法・HP制作 一覧

  • 飲食店開業時に押さえておきたい『GoogleMEO』とは
    飲食店を開業させるにあたり、集客対策は欠かせません。また、お客様に来店してもらうには様々な方法を使って集客につなげるPRが不可欠です。 昔から定着している施策には、折り込み広告やポスティングがありますが、現代では、Webを使った集客対策が主流になっています。その中でも、今、注目を集めている集客方法が、GoogleMEO対策です。   コストを抑え、効果に即効性があると言われているので、大きな広告予算は取れないけれど、新規顧客の集客に力を入れたいという飲食店のオーナー様に人気が高まっています。 本記事では、飲食店の開業時には、ぜひ、押さえておいていただきたい集客対策『GoogleMEO』について詳しく解説してまいります。 GoogleMEOとは GoogleMEOとは、Google検索エンジンやGoogleマップ内の検索において、上位に検索されるための対策です。 日本国内における、ネットユーザーが検索で利用している検索エンジンは、70%以上が「Google」というデータが出ています。 (出典:Statcounter https://gs.statcounter.com/) このようにGoogle検索エンジンの利用率が高いことからも、飲食店の集客効果に直結する「GoogleMEO」が注目されています。 Google検索で自店舗を上位に表示させることができれば、効率的にユーザーの来店を促す仕組みを作ることができるのです。 MEOとは   MEO(エムイーオー)とは、「Map Engine Optimization」の頭文字を使った略称であり、「検索マップ最適化」や「ローカルSEO」とも呼ばれています。 飲食店などのローカルビジネスの新しいネット集客手法として注目を浴びています。   MEOは、スマートフォンやパソコンの地図アプリで、場所の検索を行った際に表示される検索結果一覧で、上位に表示されることを目指して検索結果を最適化することです。具体的には、様々な Google サービス(Google 検索や Google マップなど)上にローカル ビジネス情報を表示し、管理することができる無料ツール「Googleマイビジネス」を使います。   「MEO」と並んでよく耳にする言葉に、「SEO」がありますが、簡単に言うと、  ・MEOはGoogleマイビジネスの情報を上位化するもの  ・SEOはWebサイトを上位化するもの と認識してよろしいでしょう。   ・MEO対策とは MEO対策とは、Googleが提供するWebサービス「Googleマイビジネス」を使い、Googleマップ検索での上位表示を狙うための対策です。   Google検索の順位を決める検索エンジンがあるように、Googleマップにも順位を決めるマップのエンジンがあります。 この、Googleマップのエンジンを最適化していくことが最大の目的です。   例えば、Google検索で「渋谷 居酒屋」や「池袋 ホテル」などのように、「地域名+キーワード(業態・サービス)」で検索をした際に、検索結果の1ページ目上部にGoogleマップが表示されますが、MEO対策では、この検索結果のGoogleマップ上に上位表示(3位以内)させる施策を指します。 この画面は「ローカル検索結果」といい、ある地域の店舗などを検索したときにあらわれるものです。検索するとすぐに表示されるのが、そのエリアにある3つの店舗情報です。MEO対策は、この3つの枠に、自店舗をランクインさせることを目的とします。 GoogleMEOは飲食店開業時に必要? それでは、飲食店の集客における販促方法として是非おすすめしたい、GoogleMEO対策のポイントを解説いたします。 ・顧客獲得のチャンスが広がる GoogleMEOは、ユーザーが飲食店をGoogle検索で探した時、周辺にある同業者の店舗情報が、写真や地図と組み合わされて表示されるようになっています。 上位に表示される内容は、店名や場所以外にも「評判」「雰囲気」「現在の営業状況」などの詳細まで表示され、そこをクリックすることで、さらに詳細な店舗情報(所在地や電話番号、予約ボタンなど)や口コミ情報をすぐに閲覧できるようになっています。 これは、「今すぐにお店を探したい」「この地域でお店を探したい」と思っているユーザーに、確実にアピールすることができる広告となります。 ユーザーがGoogle検索で興味を持った飲食店を見つけたら、高い確率で予約または来店というアクションを起こしてくれますので、モチベーションの高いユーザーの集客を効率的に行うことができるのです。   そのようなユーザーを取りこぼすことなくスムーズに獲得するために、Googleマップへの登録と、上位への表示がとても重要になります。   ・低コストで簡単に始められる MEO対策は、低コストで始められて、高い集客効果を見込むことができます。   運用には、無料ツールのGoogleマイビジネスを使うので、低コストで始めることができます。 さらに、運用方法も、投稿やクチコミの返信といった簡単な作業が多く、WEBの知識がない方でも扱いやすいと言えます。   飲食店の集客対策における広告運用は、ランニングコストがかかりますが、MEO対策は、MEOの部分から十分に集客を取れるので、今までのように多種多様な広告を駆使したり、悩む必要はなくなってくる可能性が高いでしょう。 低コストで簡単に始められるので、広告費の削減につながります。 ・ローカル検索がスマホユーザーとの相性抜群 アンケートメディア「TesTeeLab」による、スマートフォンの利用者向けのアンケートでは、地図アプリを利用すると回答した人の約77%が「Googleマップ」を選んでいるという結果が出ています。 さらに、スマートフォンからの来店者数はパソコンからの約4.2倍、来店率は1.4倍というデータが発表されています。 (出典:KDDI株式会社 https://support.google.com/google-ads/thread/4651281?hl=ja)   また、多くのユーザーは、スマートフォンでGoogle検索する際、地域属性を含んだローカル検索をしています。 すなわち、飲食店を見つけるためのローカル検索は、スマートフォンユーザーとの相性が抜群だと言えます。 ・自社Webサイトは検索されない可能性も   ホームページなどの自社サイトを作っても、検索サイトで、自社のページがほとんど表示されないという問題を抱えている飲食店も多いのではないでしょうか。 検索サイトからの訪問者数を増やすには、SEO対策をしなければいけません。そのためには、ある程度の専門知識や技術、ノウハウが求められますし、大きなコストもかかってきます。   Googleでは、店舗情報などを検索した場合、通常の検索結果で表示される「SEO」よりも、店舗の所在地や詳細がわかるような「MEO」の検索結果を優先して表示する仕組みになってます。   せっかくコストも時間もかけて作成した自社Webサイトは、検索されなければ意味がありませんが、MEO対策は、SEO対策に比べて上位表示までの期間が短い傾向にありますので、費用対効果が高いと言えるでしょう。 ・媒体に頼らない集客ができる   飲食店などのローカルビジネスにおけるオンライン集客というと、ポータルサイトからの集客が定番になっています。 ポータルサイトの場合、自店舗をアピールして集客対策を行うためには、店舗情報を上位に表示させたりしなければなりません。そのためには、掲載プランを上げなければいけなかったりと、広告費が高くなるなどコスト面の負担が大きくなります。 また、Web広告は掛け捨て型のWebプロモーションなので、費用を掛けなくなれば何も残りません。   その点、MEO対策は、他の媒体に比べ、リーズナブルに対策でき、マージンもかからないので、自社完結型の集客を行うことができるので、媒体に頼らない集客が可能になります。   今ならお試し期間付き! 「地域名+業種名」の検索において、自店舗の情報はユーザーに見つけられていますか? 前途の通り、MEO対策は、飲食店の集客において、非常に費用対効果が高い施策です。   そこで、本格的にMEO対策で集客をお考えの飲食店オーナー様にぜひ、おすすめするのが『Google成果報酬型MAP広告』です! 『Google成果報酬型MAP広告』とは、Googleマイビジネスの最適化をし、Google検索で「地域+キーワード」を検索したときに、検索結果の店舗名を上記表示(3枠への表示)を目指すサービスです。   【Google成果報酬型MAP広告の特徴】   ・Google検索で上位に表示! ・月10件まで口コミを返信! ・HPがない店舗には簡易HPを作成! ・ブログやSNSでの情報発信も! ・成果が出なければ0円!(成果報酬型)   そして、今ならお試し期間が付いているため、1ヶ月半無料で利用することができます! まとめ 飲食店の集客は、広告費をかければ、それが確実に成果として表れるわけではありません。 Googleマップを利用したMEO対策は、実店舗がある飲食店にとっては、効果的な集客方法といえるでしょう。   コストを抑えて、売上アップへの近道となるGoogleMEO対策を取り入れていきましょう。現在は、MEO対策する飲食店も増えていますので、ライバル店に先を越されないよう、早めの対策をおすすめします。   まずは、無料で使える『Google成果報酬型MAP広告』を試してみてはいかがでしょうか?   開店ポータルBizでは、Web集客についてのご相談、『Google成果報酬型MAP広告』の資料請求を無料で承っております。お気軽に下記のフォームよりお問い合わせください!  
    開店ポータル編集部
    2020/10/30
  • 飲食店の魅力が伝わる『動画広告』で効果的な集客をしよう
    飲食店の集客のおける、販促方法やツールは多種多様であり、何を取り入れたら効果的なのか、頭を悩ませている店舗の方も多いのではないでしょうか。 SNS運用、グルメサイトへの掲載や自店舗アプリの作成など、ある程度は試してみたという店舗も少なくないと思いますが、現在の飲食業界は競争が激化しており、さらに新型コロナウイルスの影響で大きな打撃を受けています。 どの飲食店も生き残りをかけて、あの手この手で施策を打ち出す中、そこで成果を出すために必要なのは、「他店との差別化」です。 そこで今回は、他店と差が付く、自店舗の魅力を最大限に引き出すことのできる、動画を使った集客方法をご紹介します。 動画広告を配信するツールとは 最も代表的な「広告」といえば、テレビCMや新聞広告が挙げられるでしょう。 しかし、最近では、テレビや新聞といったマスメディアでの広告に取って代わりつつあるのが、インターネット広告です。 2019年度の広告業者大手「電通」の調査によると、インターネット広告費はテレビの広告費を抜きました。 そして、インターネット広告の中でも、動画広告は「動的にアピールができる広告」として注目が集まっています。ここでは、動画広告の媒体の中でも勢いのある「SNS」と「デジタルサイネージ」を解説します。   ・SNS 動画広告の需要が高まる中で、特にSNSにおける動画広告が注目されています。マーケットの大きさや拡散性の高さが指示されています。SNSの場合は利用の頻度が高いため、一日の中で何度も利用するユーザーも少なくないため、ユーザーとの継続的な接点をもつ媒体としての訴求効果があります。 最も有名なのが「YouTube」ではないでしょうか。 さらに代表的なものとして、「Twitter」「Facebook」「Instagram」「LINE」であります。 それぞれの特徴を簡単にご紹介します。   ①Twitter 数あるメディアの中でも、動画はTwitter上で最も急成長しており、その多くが共有されています。また、動画のリツイート率は写真の6倍、GIF画像の3倍とも言われています。   ②Facebook Facebookのフィード内動画広告は、フィード上で自動的に動画が再生されます。 配信するターゲットに合わせて詳細にセグメントを分けることが可能なので、ユーザーごとに動画の内容を選定して配信している企業もあります。   ③Instagram インスタに投稿できる動画の時間は3秒〜60秒と短いですが、「インスタ映え」発祥のツールの通り、限られた時間内で印象的な動画をアップすることができます。   ④LINE 多くのユーザーが利用するLINEですが、企業の動画広告市場としても大きな成長を続けています。ユーザーと直接コミュニケーションが取れることで、企業のファンを増やしていくことが可能です。 動画が身近になっている背景として、今は、おしゃれな動画を簡単に編集できるアプリも多数開発されていることも挙げられます。 ・デジタルサイネージ   近年、街中でよく見かけるようになったのが「デジタルサイネージ」です。 動きのある広告で目を引くデジタルサイネージは、屋外・店頭・店内・公共空間・交通機関など、あらゆる場所で、ディスプレイなどの電子的な表示機器を使って情報を発信するシステムです。   ポスターや看板とは違い、聴覚にも訴えることができる上に、手軽に表示内容が変更できるのが魅力です。リアルタイムでの更新が可能なので、最近では一般的な広告媒体としてだけではなく、災害時の情報システムとして利用されるケースも増えています。   また、デジタルサイネージは、一度制作したコンテンツをデータとして何度も使用できるので、SNSのツールに連動させた配信も可能です。販促物を効率よく発信ですることができます。   デジタルサイネージとは 最近、「デジタルサイネージ」という言葉をよく耳にします。単純に「サイネージ」と呼ばれていたり、「デジタル・コンテンツ配信システム」「アウト・オブ・ホーム・アドバタイジング」などという呼び名もありますが、日本風に言い換えると、「デジタル看板」や「電子看板」という表現もされているので、こちらの方がイメージが湧きやすいかもしれません。   わかりやすい例を挙げると、駅の構内に建物柱に表示されていたり、ショ—ウインドウに大型画面で動画が映されていたり、デパートのフロア間の通路に設置されていたりする、ディスプレイを使用した広告のことです。   従来では一枚で一種類の広告しか表示できなかった、紙のポスターやお知らせ広告を、画像や動画などのデジタルコンテンツとディスプレイを組み合わせて置き換えることで、一つのディスプレイで違う画や動画を何枚も表示することができます。 ・デジタルサイネージの市場   近年では、下記のデータからもわかる通り、デジタルサイネージ市場の成長は著しく、設置数の増加や配信ニーズの多様化に伴い、引き続き成長が続くと予想されています。 (出典元:「デジタルサイネージ市場総調査2017  株式会社 富士キメラ総研」 https://www.fcr.co.jp/pr/17071.htm)   ディプレイ表示する画像を切り替えるだけで、静止画から動画まで、多くの情報を訴求することができるので、様々な業界で目的に応じた導入が進んでいます。   ・デジタルサイネージの特徴   デジタルサイネージの大きな特徴は、ネットワークを通してPCで制御していることで、「ディスプレイ」と「コントローラー」のセットで扱われます。 コントローラーとは、DVDプレイヤーなどの再生機器やパソコン、タブレット端末などコンテンツを操作する機器のことを指します。 ディスプレイ上に、いつでもリアルタイムな情報を発信したり、タイムリーに情報を更新することが可能です。 内容を更新する際も、ポスターと違ってペーパーレスなので、費用も時間も大幅に削減されますし、メンテナンスもあまり負担がかかりません。 さらにポスターなどの既存媒体と違って特徴的なのは、動画表示や音もつけられるということです。それによって視聴者の関心をぐっと引きつけることができ、印象にも残ります。 ・デジタルサイネージでできること   広告を流す時間帯やターゲット層、伝えたい情報を流すことができるので、より絞り込んだプロモーションが可能です。複数台の設置をする場合には、設置場所ごとに画像や映像の内容を変えて、より効果的に訴求することもできます。   最近では、さらに進んで個人に向けた情報を発信するデジタルサイネージも登場しています。 いわゆる「次世代自動販売機」と呼ばれるもので、購入者の顔の映像から年齢・性別を瞬時に判断し、その人に合っていると思われる商品を勧めてくれるのです。 飲食店がデジタルサイネージで動画広告を配信するメリット さて、視覚だけでなく聴覚にも訴えることができ、よりターゲットを絞って、より多くの情報をリアルタイムにアピールできるデジタルサイネージ。 これを飲食店の集客に生かさない手はありません! 今、デジタルサイネージは、多くの飲食店にて導入が進んでおり、集客や広告のための重要なアイテムとして活躍しています。 飲食店で活用する場合、屋外に設置して店の特長やメニューを宣伝する場合と、屋内に設置して空間演出に用いる場合の2つのパターンが多くなっているようです。 それでは、デジタルサイネージで動画広告を配信するメリットを解説します。 ・高い訴求効果が得られる 飲食店において、店舗の外観は来客数や売り上げを左右する大きな要素です。、 一般的に、おすすめのメニューなどの店舗PRは、看板やポスター、サンプルの展示で通行人へのアピールをしていました。しかし、動画や画像が切り替わるデジタルサイネージでは、より多くの情報を短時間で分かりやすく、通行人を含めたターゲットに伝えられるようになります。   そして、飲食店でデジタルサイネージを導入する大きなメリットは、何と言っても視覚と聴覚の両方でアピールできることでしょう。 食欲を掻き立てられる調理風景やメニューと共に、ジュワ~と滴るソースの音などは、よりユーザーの欲求を刺激できます。 ポスターで表現するのは限界がありますが、デジタルサイネージであれば臨場感を表現することもできるので、お客様の五感を揺さぶり、高い訴求効果が得られるでしょう。   ・不特定多数の人に訴求できる   店舗の前を通行人が通り過ぎるのにかかる時間は約5秒と言われています。入店を動機づけるには、この5秒間の間に通行人の目にとまり、大きなインパクトを与えなければなりません。   メニューのイメージを伝えたい飲食店にとって、デジタルサイネージは鮮やかな写真や映像などの動画を再生できるため、店舗に誘客するための強い味方となります。暗い中でも、ひと際目立って視覚的に情報を伝えられ、来店したいという気持ちを喚起できるでしょう。   動画広告は、言葉や文字に頼らずとも視覚と聴覚に訴えることができるので、自然に目に入りやすくなります。何気なく歩いていても、ふと目に入ってきたり、目に留まらせることができるので、不特定多数の人にアピールすることができます。   ・インタラクティブなやり取りができる   インタラクティブとは、双方向型という意味です。 デジタルサイネージには人の動きや操作に反応する機能がついている「インタラクティブデジタルサイネージ」という種類も存在します。 例えば、手をかざすと新たな画像が現れたりなど、双方でやりとりが楽しめるので、子どもにも人気があります。   また、画面に映った人の年齢や性別表情などを瞬時に識別して、最適なコンテンツを再生してくれる顔認証機能付きのものや、外国人客にもスムーズなサービスを案内することができる多言語機能付きのものもあります。   そして、飲食店に人気が高まっているのが、顔だけでなく、特定のロゴや商品を認識する機能があるタイプです。 ユーザーがロゴや商品を画面にかざすと、クーポンを提供することもできるので、飲食店の集客対策に効果的です。 他にも、アプリをダウンロードすると、クーポンやお得な情報を取得できるように促す表示にして、SNSへ連携させることもできるので、広告配信の幅が大きく広がります。   このように、双方向からコミュニケーションが取れることで、店舗のオリジナリティを存分に生かした独自のサービスを行うことが出来るのです。 ・ターゲット選定ができる   デジタルサイネージの1番の特徴は、設置場所からユーザーの特性を絞込み、それに合わせた内容の広告を流せるということです。テレビCMの場合だと、いつ、誰が、どこで、どのようなシチュエーションで見ているかということは把握しずらいですが、デジタルサイネージの場合は、時間帯やエリアである程度ターゲット層がつかめます。   見ている人に合わせて表示する画面を変えることで、より、ターゲットを絞り、有効的なアプローチをすることができます。 特に「年齢」や「性別」は非常に重要なので、より効果的なマーケティングを行うためにはピンポイントに刺さる訴求を行っていくことが大切です。   飲食店ではデジタルサイネージで広告収入を得ることも可能 飲食店でデジタルサイネージを利用することによって、別の収入を得ることも可能です。 それは「広告収入」です。 例えば、自店舗の広告や宣伝のみではなく、広告を流してほしい企業を募り、デジタルサイネージを広告媒体として使用すれば、一定量の広告収入を得るられるという運用方法も可能です。   これをきっかけに、ビジネスとして新たな人脈が築けたり、情報発信源としての地域活性化の役割を担ったりと、店舗運営の幅も広がってくるのではないでしょうか。   まとめ 現代社会は、情報に溢れ、スマホひとつで誰でも簡単に情報を集める時代です。 それは、ユーザーが自分に必要な情報や欲しい情報を選べるということです。 そうした中で、広告の効果を最大限に活用するためには、いかに興味のない人や知らない人に伝えることができるかというのがポイントになってきます。   多くのお客様で賑わう飲食店は、動画を取り入れた広告で効果的な集客を行っています。   デジタルサイネージの導入は、まだまだ競合が少ない今がチャンスです! リアル感を伝えられる動画広告の活用で、効果的な集客を目指しましょう!   開店ポータルBizでは、デジタルサイネージに関するご相談を承っております。費用はかかりませんのでお気軽に下記よりお問い合わせください!  
    開店ポータル編集部
    2020/10/29
  • 位置情報を活用したO2Oマーケティングは『Wi-Fiチラシ』で効果的に
    飲食店の売り上げ確保のために欠かせないのが「集客」です。 店舗の経営者様は、色々な施策やサービスを導入することで集客対策をされていると思いますが、その効果は目に見えて表れていますか? 時間やコストがかかる割には、なかなか集客数や売り上げといった数字に結びつかないのが現状という店舗も多いことでしょう。 そこで今回は、店舗経営者必見の「O2Oマーケティング」の解説から、ターゲットを絞ってピンポイントで集客できる方法について詳しく解説いたしますので、ぜひ店舗集客の参考にしてみてください。 O2Oとは インターネットを利用した集客対策の中で「O2O(オーツーオー)」と言う用語をよく見かけます。 O2Oは「Online to Offline」の略で、インターネット(オンライン)から実店舗(オフライン)へ、またはその逆の、実店舗からインターネットへ顧客の購買行動を誘導するマーケティング施策を指します。つまりネットの情報からリアルな店舗へ顧客を誘導する販売動線を示す言葉と思っていただければわかりやすいでしょう。 WebサイトやSNSなどのインターネットを通して、ユーザー(お客様)が来店したくなるようなアプローチを行い、店舗に来店してもらうことで顧客獲得や売り上げアップにつなげるという仕組みになっています。 O2Oが注目される背景 現在、O2Oが注目されているのには、大きく分けて、下記のような3つの背景が関係しています。   ①スマートフォンの普及 スマートフォンやタブレットといった新しいデバイスの普及が進み、インターネットで商品を買うことが浸透してきました。 特に、位置情報機能が搭載されているスマートフォンは、リアルタイムなつながりを実現できるため、O2Oとの相性が良いと言われています。 例えば、Webサイト上で実店舗で利用できるクーポンを配布する、SNSでタイムセールの告知をして来店や購入を促すといったことが挙げられます。   ②SNSの普及 次に、TwitterやFacebook、Instagramなどのリアルタイムメディア、口コミサイト、クーポン共同購入サイトなどの普及が進んだことによる、宣伝や販促の幅が広がってきたことが挙げられます。また、アプリやソーシャルメディア、QRコードなど、O2Oマーケティングに活用できる技術がより一般化したことも、その広がりを後押ししています。   ③効果測定がしやすい Web上のマーケティングは、集客におけるデータ分析や効果を測定する際に、解析設定などの煩雑な作業が必要となりますが、O2Oではクーポンや来店者数を数えるだけで効果を把握できます。   O2Oマーケティングとは   前途の通り、「O2O」とは、オンライン⇔オフラインへの誘導による消費行動を指します。そして、この誘導方法を活用して商品やサービスの購入につなげる手法のことを、「O2Oマーケティング」といいます。   例えば、飲食店が、オンライン(インターネット)で割引クーポンを提供したり、スマホなどの位置情報サービスによって、積極的に店舗の認知や来店を促したりすることなどがO2Oマーケティングのわかりやすい例です。来店したお客様は、クーポンを見せることでお得に食事をすることができます。   要するに、昔ながらのオフライン商売と、近年のオンライン商売をドッキングさせた新手法がO2Oマーケティングという位置づけと捉えて良いでしょう。 また、手軽に運用することのできるアプリやソーシャルメディア、QRコードなど、O2Oマーケティングに活用できる技術がより一般化し、身近になったことも、その広がりを後押ししています。 O2Oマーケティングの導入方法 このように、O2Oマーケティングにはクーポンを使った施策など、新規顧客獲得のためのツールとして、比較的低コストで即効性のある施策を実施することができます。   では、「O2Oマーケティング」を導入するには、どのようにしたらよいのでしょうか。 実は、今まで「O2Oマーケティング」という用語を知らなかっただけで、実質的にはすでに始めているケースも多いのです。具体的な導入方法を見ていきましょう。 ホームページ、グルメサイトへの掲載 飲食店のマーケティングや集客対策として、多くの割合を占めている手法に、ホームページやグルメサイトの活用が挙げられます。ユーザーが飲食店を探す際、今はネット検索が当たり前ですので「行ってみたい!」と思わせられる情報を発信できれば、集客につながります。 基本的な店舗情報の掲載のみで集客できる店舗は限られますので、キャンペーン情報や期間限定クーポンの配信などで、来店意欲を高める施策は一般的になっています。 ブログ、SNSの発信 ホームページよりも気軽に発信や更新ができることで、ブログを行っている店舗も多いですよね。店長やスタッフの声が語り口調のように綴られますので、読者との距離も近くなります。親近感を感じてもらえることで、「このお店にいってみようかな」という集客に結びつくこともあります。また、近年の主流は、SNSになってきています。 TwitterやFacebook、Instagramなどでフォロワーにクーポンを送ったり、フォロワー限定のキャンペーンを打ち出したりと、集客の方法も多様化しています。情報を拡散してもらえれば、新規のフォロワーも増え、さらに店舗への集客にもつなげられるでしょう。 >>>飲食店の集客でSNSの活用はなぜ必須?メリットや注意点について解説   位置情報データによるサービスを活用する   近年、飲食店に限らず、様々な企業で導入されているのが、位置情報を利用したO2Oマーケティングです。スマートフォンに付いているGPS機能を利用して、お店の近くに来た人にクーポンを配布する、といった方法が代表的です。 お店の近くだけでなく、最寄り駅などのエリアを指定して、そのエリア内に入った人のスマホに情報を発信します。プッシュ通知を送れば、目にする確率も高くなり、来店動機につながる確率も上がります。 ターゲットを絞った集客方法で、コストも抑えながら、競合店との差別化を図れるので、飲食店における位置情報データによるサービスの導入は広がっています。 O2Oマーケティングに有効的な『Wi-Fiチラシ』 さて、ここまでは「O2Oマーケティング」の特徴や導入方法を解説してきました。 O2Oマーケティングの効果を整理すると、新規顧客の獲得、即効性のある効果、ターゲットを絞った販促、わかりやすい効果測定が可能というメリットが挙げられます。 それでは、この利点を盛り込んでいる、具体的なO2Oマーケティングに有効的なサービス『Wi-Fiチラシ』をご紹介します。 Wi-Fiチラシの特徴 『Wi-Fiチラシ』とは、WiFiを設置している店舗が、自店舗への来店を促進するメッセージを、タウンWiFiユーザー(ダウンロード数600万 ※2019年時点)のスマートフォンにプッシュ通知の形で配信することができる集客ツールです。リアルタイムで店舗の近くにいるお客様へ広告(デジタルチラシ)を流すことができます。割引クーポンや動画URLなどを配信することで、ユーザーの来店意欲を高めることができ、さらに、実際に来店すると、自店舗のWiFiにつながるので、来店を検知することができます。 「タウンWiFi」とは、普段バラバラで提供されているWi-Fiスポットに自動接続を設定できるアプリです。アプリ内に表示されるWi-Fiを登録すれば、アプリがそのWi-Fiを検索し、 自動的に接続・認証をしてくれるサービスです。 『Wi-Fiチラシ』は、「集客効果のわかる施策」として、今、非常に注目を集めているO2Oマーケティングを活用した集客サービスです。   Wi-Fiチラシの料金と通常の広告相場比較   通常、マーケティング施策における広告の打ち出しには、初期投資や従量課金などで多額のコストが必要になりますが、Wi-Fiチラシの場合は月額1,000円で利用することができるので、非常に安価に広告をばらまけるということになります。 また、Wi-Fiチラシでは、通常の広告等と比べてお客のスマホにダイレクトに広告を届けることができるので、費用対効果も抜群であると期待できるでしょう。 Wi-Fiチラシはターゲットを絞った訴求が可能 『Wi-Fiチラシ』は、リアルタイムで店舗の近くにいるユーザーへの集客を実現します。   「タウンWiFi」アプリ利用者の約600万人にリーチが可能で、その中でも、メッセージを配信する対象として、自店舗の近くにいるユーザーはもちろん、性別や年齢、曜日や時間帯、来店経験の有無や頻度を設定することが可能です。 さらに広告送信後に来店につながった場合は、店舗Wi-Fiに接続されたか確認ができるため、集客効果も可視化ができます。今後の集客対策へのデータ分析に役立てることが出来ます。   Wi-Fiチラシの活用は開店ポータルBizへ 『Wi-Fiチラシ』は、店舗の近くにいるユーザーを狙ってピンポイントで、お得なクーポンなどをリアルタイムで配布することが可能な集客ツールです。 開店ポータルBizでは、『Wi-Fiチラシ』をはじめ、O2OマーケティングやSNSを活用した集客ノウハウのご相談を承っております。ご興味のある方は、お気軽に下記フォームよりお問い合わせください! まとめ 今回は、「O2Oマーケティング」の解説から、ターゲットを絞ってピンポイントで集客できる『Wi-Fiチラシ』のサービスをご紹介しました。今後、飲食店の集客方法は、ターゲットを絞った、より効果的な マーケティングが重要になってきます。 さらなる集客を目指し、『Wi-Fiチラシ』を含めたO2Oマーケティングの導入も検討してみてはいかがでしょうか。
    開店ポータル編集部
    2020/10/27
  • 飲食店でリピート率が高いお店の特徴は?リピート顧客を獲得は何故重要か
      飲食店経営において最も重要なのは、売上げ(利益)であり、そのためには集客力が大切です。   お客様のタイプは、新規客と常連客(リピート顧客)のどちらかに分かれます。 新規のお客様が何度もお店へ足を運んでくれるようになると、リピート顧客に成長したことになります。 集客のために、様々な施策や対策をして行く中で、新規顧客が増えていても、なかなかの定着に結びつかないとお悩みの飲食店も多いのではないでしょうか。   そこで本記事では、飲食店にとってリピート顧客の獲得は何故重要なのか、リピート率が高い店舗の特徴とリピート顧客を増やす方法を解説します。   飲食店にとってリピート顧客が重要な理由 それでは、リピート顧客が重要だとされる理由を挙げていきます。   売り上げを上げるために必要なこと   「売り上げ」は「客数×客単価」で決まります。 それぞれの数が大きくなれば、その分、売り上げも上がるのは当たり前の事ですが、まず、売り上げを上げるために必要なのは、下記のことが求められます。  ・新規顧客の獲得  ・客単価を上げる  ・既存顧客の流出を止める  ・リピートしてもらう(リピート顧客の獲得) つまり、売り上げを上げる方法のひとつとして、リピート顧客の獲得は外せない施策となります。   効率よく売上を上げられる   前途の通り、「客数×客単価」で決まる「売り上げ」の構造をもう少し詳しく解説すると、 「客数」の中には、新規顧客数と、リピート顧客のリピート頻度が合わさった数が含まれます。   この公式を掘り下げると、まず、「客単価」は、メニューや商品の価格を上げると、そのまま来客数に響きますので、慎重に行わなければいけませんし、一度設定した価格を上げるのはそんなに頻繁にできることではありません。 次に、「新規顧客」の獲得は、宣伝や広告などの露出が必要ですし、「新規の顧客を獲得するには、既存顧客の5倍のコストがかかる」といわれていますので、それなりにコストが必要になってきます。 もちろん、新規顧客の集客対策は行わなけれないけませんが、コストを抑えて売り上げを上げていく近道なのが、「リピート顧客」を増やし、そのリピート顧客の「リピート頻度」を上げて常連化させていくことなのです。つまり、コスト面でもリピート率を上げることは優れているのです。   新規顧客を連れて来てくれる   新規顧客の自力集客は、それなりにコストがかかることは前途の通りですが、リピート顧客(常連客)が新しいお客様を呼び込んでくれると、実質的な集客コストを抑えることができます。   飲食業に限らず、どんな業界でも「2割の常連客が売上の8割を作る」と言われています。 これは、新規の顧客が常連客になることで、リピート顧客がリピート顧客を呼ぶという、良いスパイラルが生まれていくということです。   常連客が、新規顧客を連れて来店してくれることもあるでしょうし、直接ではなくても、SNS等の情報発信での間接的な広告作用、また、口コミの発信源になってくれるでしょう。   飲食店でリピート率が高いお店の特徴 飲食店の価値は、お客様の期待値を超えるほど満足感を得てリピートしてくれる可能性が高くなります。 新規顧客がその飲食店に対して、また来店したいと価値を見いだせるかどうかは、感じるポイントも人それぞれですが、期待に応える料理の味や価格、接客を含むサービスの品質、雰囲気(居心地)などで決められます。 それでは、飲食店でリピート率が高いお店にはどのような特徴があるか見ていきましょう。 料理がおいしい&コスパが良い   ホットペッパーグルメ外食総研による「飲食店のリピート利用に関する調査」では、飲食店を利用する上で最も重要視する点は下記の通りとなっています。   「料理がおいしい」が69.6%でトップで、「コストパフォーマンスがよい」(48.6%)が続くという結果になりました。料理のおいしさについては年代が上がるごとに回答率が高まっており、年を重ねて食べられる量が減るにつれて味を求める傾向にあるそうです。 予想通りの結果ではありますが、消費税が10%に上がり、新型コロナウイルスの影響で飲食業界は、さらなる苦境に立たされている中、味やコストパフォーマンスを武器に、いかにリピート顧客の心を離さないかが今後はより重要視されていくでしょう。 飽きさせない工夫をしている 飲食店にとって悲しい事は、1度来店されたお客様が、店の存在自体を忘れ去ってしまうことです。 リピート顧客を増やすには、お客様に忘れられない努力をする必要があります。 一般的に、1度来店したお客様が2度来店する確率は40%程度と言われていますが、2回来てくれた人が3回来店する確率は80%近くになるそうです。 つまり、いかにして店のことを印象付け、2回目の来店につなげるかが非常に重要になってくるのです。 リピート率が高いお店は、常にメニューに工夫をしています。「このお店の〇〇がおいしい」という定番メニューを作ることは基本です。その上で、時期毎に旬のものを使った季節のメニューを取り入れたり、クリスマスやお正月など大きなイベントごとの限定メニューの開発から、お客様単位に気遣ったサービスを提供するなど、常に新鮮な気持ちにさせることが大切です。定番の安定感もありながら、目新しさを増やし、リピーターが飽きないよう、工夫を絶やさないことが大切なポイントです。   スタッフの接客態度が心地よい   飲食店を選ぶポイントで重要なのは、「料理が美味しいこと」が大前提ですが、スタッフの接客態度が心地よいからという理由でリピーターになる人も少なくありません。 細やかな心配りをしてくれる、要望にも快く対応してくれる、気持ちよく食事の時間が楽しめるといった、心理的要素も大きな割合を占めます。 飲食店に限らず、「あの店員さんがいるから」「あの笑顔に癒されるから」という理由で、何度も足を運ぶ人がいることを耳にしますよね。飲食店においても、居心地のよいお店作りをしているようなお店はリピート率も高く、人気があります。   飲食店でリピート顧客を増やす方法5選 再来店のきっかけを作るリピーター獲得のために、多くの店舗で取り入れてられている代表的なものとして、割引券やクーポンの配布や、ポイントカードの導入が挙げられますよね。 ここでは、飲食店でリピート顧客を増やす、より具体的な方法をご紹介します。   ①ダイレクトに情報を届ける手段を掴む   集客対策には、テレビや新聞、チラシ、SNSなどで定期的にお店を宣伝し、店舗の認知度を上げるという方法が一般的ですが、リピート顧客の促進に関しては、お客様にダイレクトに情報を届ける方が効果的です。 手段は、「DM(ダイレクトメール)を郵送する」「再来を促すメール(メルマガ)を送る」「店舗アプリでPUSH通知を送る」などが挙げられます。   それは、SNSでの情報発信にも共通しますが、リピート顧客の獲得は、大多数への情報発信ではなく、直接的な情報発信が効果的です。 例えば、お客様の住所やメールアドレスなどを取得できれば、DMを送ることができます。 他にも、店舗アプリを活用すると、アプリをインストールしてもらうだけでダイレクトなニュース配信も可能です。初回来店時にできるだけ、お客様にダイレクトに情報を届ける手段を取得し、再来店を促進していきましょう。   ②顧客情報を獲得する 飲食店のリピート客を増やすためには、顧客を大切にする接客やサービスが求めれ、その為の「顧客管理」は重要なポイントになってきます。 現在、飲食業界では、予約台帳や顧客管理システムの導入が進んでいます。顧客情報を正確に理解し、最適な戦略を打っていくためのシステムです。 例えば、このお客様は、前回窓側を希望したから「本日も窓側がご用意できますがいかがですか?」と声をかけるなど、客にとってそのような心遣いは嬉しいものであり、さりげないサービスはお客様の心を掴みます。   顧客情報(属性・連絡先・来店履歴・趣向など)を管理することによって、お客様情報を記憶し、再来店時もベストなサービスを提供できるため、集客力やリピート率のアップ・客単価から売上アップにつなげられます。   さらには、来店時の対応内容だけでなく、DM送付や、これまでの注文履歴から好みのメニューに変更を提案するなど、サービス全般の質の向上にも有効です。 こうした細かい内容や履歴をシステム管理することで、より効率よく、ファンを増やすことのできる顧客管理を実現することが出来ます。   ③積極的にアプローチする   積極的なアプローチは、全ての方法に通じますが、ここではお客様の顔を覚えて、お客様と仲良くなることをおすすめします。相手の顔を覚えて話しかけることで仲良くなり、リピーターとして通ってくれる可能性が高まります。さらに、お客様が女性の場合は、SNSや口コミで行って良かったお店を友達に共有したり発信するので、新規の顧客を連れてきてくれるという相乗効果を生み出します。   ただし、中には声をかけられるのが苦手な方や、距離感を保ってほしいという方もいるので、お客様に見合った程よいコミュニケーションを心がけることが大切です。   ④SNSで情報発信する   FacebookやTwitter、InstagramなどのSNSやメルマガ、チラシなどは集客対策に有効的で、複数の顧客へ同時に情報発信ができるという利便性があります。   その上で、リピート顧客の獲得には「Line@」の活用がおすすめです。アカウント開設が無料で導入コストがかからないため、積極的に取り入れて情報発信をしている店舗も増えています。ただ、「LINE@」を始めればいいというわけではなく、友達追加をしてもらうことが重要です。友達追加をしてもらえば、お店の情報を定期的に送れるので割引クーポンをつければ、リピーターに繋がる可能性が高まります。   また、LINE@は通常のLINEのトークと同じように、直接トークができるので、電話せずに予約をしたりと、従来の予約システムより手軽にお店とコミュニケーションが取れることでリピートしやすくなるという特徴があります。   ⑤リピーターを優遇し、特別感を演出する   人は誰しも、特別扱いされるとうれしいものです。人間関係も築けているような常連客となれば別ですが、「あなただけ」に向けた、ちょっとした気遣いでもお客様の心を掴むことが出来ます。   例えば、誕生日限定サービスの提供や、公式SNSをフォローしてくれたら特典をプレゼントするなど、限定感や特別感を演出するだけでもリピート率はグンと上がります。   以上、リピート顧客を増やすための様々な対策をお伝えしましたが、基本的なことで、意外に効果的なのが、見送り時の挨拶です。「ありがとうございました」だけではなく、「また来てくださいね」「またお待ちしております」と一言付け加えるだけでも、潜在的に与える印象度が変わってきます。 さらに、「来月からは新たなメニューも増えます」「旬な〇〇が入りますので」など、季節感を伝えられたらよりベターです。 お見送り時の挨拶が、次回来店を促すようなものであるかを見直し、忘れられないうちに再来店してもらえる店舗づくりを目指していきましょう。     まとめ 飲食店のリピート顧客を増やすためには、まず顧客の重要性を知ることと、なぜリピートしてくれるのか、なぜリピートしてくれないのかという要因を分析し、理解することです。   コストも時間も最小限に抑え、いかに効率よくリピート顧客の獲得を目指せるかが、売り上げを上げるポイントです。   今回は、リピート顧客を増やすための方法をご紹介しましたが、一気に増やせる手段は存在せず、地道な努力が求められます。しかし、どれも難しい施策ではないので、自店舗に合った取り組みやすい方法で試してみてはいかがでしょうか?  
    開店ポータル編集部
    2020/10/23
  • デリバリーをはじめるなら、出前館とUberEatsどちらがいい?
    飲食店ではコロナ禍でデリバリーの需要が伸びたことを受け、導入を急いでいる店舗が多いのではないでしょうか。 しかし、デリバリーサービスといっても、自店舗運営でするものもありますし、出前館やUberEatsのようなフードデリバリーサービスアプリなどに登録して従業員以外の人に配達をお願いできるシステムもあります。ただ、こうしたサービスは近年乱立してきており、実際どのサービスを利用したらよいのか、それとも併用する必要はあるのか気になり、なかなか手を出すに至っていないという店舗様もいらっしゃるでしょう。 そこで、本記事では、デリバリーサービスの中でも、特に出前館とUberEatsをピックアップし、項目ごとに徹底比較をしたうえで、飲食店が登録すべきデリバリーサービスについて解説してまいります。 デリバリーサービスの特徴 デリバリーサービスと一口に言っても、出前館やUberEatsはもちろんのこと、他にもLINデリマや楽天デリバリー、menuなど様々なサービスがあります。   そうした中、特に最近注目を集めているのが出前館とUberEatsなのではないでしょうか。詳しい対応店舗数などについては後述しますが、LINEデリマや楽天デリバリー、出前館が全国に対応しているのに対し、UberEatsは11都府県しか対象でないのにも関わらず、対応を心待ちにしている県もあるほど、その知名度は圧倒的なものです。 まずは、出前館とUberEatsの特徴から解説してまいります。 UberEatsの特徴 UberEatsは、料理を宅配してほしい飲食とUberEatsに登録した配達パートナーとのマッチングを行うアメリカ発のフードデリバリーサービスです。もともとはUberTaxiといって、Uberに登録した個人の運転手が、Uberに登録して目的地に車で連れて行ってほしい人を見つけ、運んであげるというサービスが始まりでした。   UberEatsでも、配達員は個人で、一般の方が配達を行うというのが特徴です。飲食店側はUberEatsに加盟店として登録することで、自店舗に配達員を雇うことなくデリバリーを行うことができます。   2020年10月現在では全国11都府県での対応に限られているものの、2016年に日本に上陸して以降、瞬く間に人気になりました。今後は全国へ展開されていくことになるでしょう。 出前館の特徴 一方、出前館は株式会社出前館が全国に提供する国内最大級のフードデリバリーサービスです。対応店舗数が多いことで、日本でUberEatsより以前から展開されている信頼できるサービスになります。また、配達員も出前館正規の社員になりますので、安心して任せることができるでしょう。   これまで、出前館は自社で提供を行っている出前の注文を受けるポータルサイトでしたが、2017年より、出前サービスのない飲食店でも出前館と提携することにより、出前館を通してデリバリーを始めることができるようになりました。 出前館とUberEatsで項目ごとに徹底比較 ここからは具体的に出前館とUberEatsの比較を項目ごとに行っていきます。比較をしたうえで、最後導入したほうが良いデリバリーサービスについて解説していきますので、是非最後までご覧ください。 ダウンロード数、アクティブユーザー数比較 まずはダウンロード数とアクティブユーザー数から見ていきましょう。     ダウンロード数 アクティブユーザー数 出前館 280万 140万 UberEats 550万 320万   出前館のアプリダウンロード数が280万ダウンロード、UberEatsのダウンロード数が550万ダウンロードとなっており、そのうち現状も利用しているアクティブユーザー数は出前館が140万人、UberEatsが320万人となっています。   UberEatsは利用エリアが出前館と比べて限られているのにも関わらず、利用者が出前館のダウンロード数を優に超えているのが分かります。   加盟店舗数の比較 続いて加盟店舗数です。ここでいう加盟店舗数とは、実際に出前館やUberEatsに登録して、デリバリーサービスを行っている飲食店の数のことを指します。     加盟店舗数 出前館 19,122店(2019年4月末時点) UberEats 14,000店(2019年9月末時点)   現時点の加盟店舗数は出前館が5000店舗ほど多いのです。しかしUberEatsは2016年9月に始まったサービスであり、かつエリアも限られた状態で、この結果ですので、今後は出前館の加盟店舗数を抜く可能性もあるのではないでしょうか。 (参考データ) ”Newsroom"Uber公式HP ”ニュースリリース”出前館HP 手数料の比較 また、飲食店が最も気になるところは出前館やUberEatsを利用する上での手数料でしょう。 手数料の料金比較結果は下記のようになっています。     手数料 出前館 40% UberEats 35% ちなみに、ここでいう手数料とは、システム手数料、配達手数料、クレジットカードの手数料などがすべて含めてこの割合という形になります。   ですので、それぞれを利用する場合は、手数料のことも加味したうえでどのくらいの金額設定をすれば飲食店側にも利益が出るのかなども検討しておく必要があるといえるでしょう。 対象エリアでの比較 続いて対象エリアの比較です。     配達エリア 出前館 全国※一部地域を除く UberEats ・富山県富山市 ・宮城県仙台市 ・石川県金沢市 ・東京都 ・神奈川県横浜市 ・埼玉県 ・千葉県 ・大阪府 ・京都府 ・兵庫県神戸市 ・愛知県名古屋市 ・広島県広島市 ・愛媛県松山市 ・香川県高松市 ・岡山県 ・福岡県     出前館が一部地域を覗いて全国に展開されている一方、UberEatsが11府県に限られています。 注文可能時間の比較 また、居酒屋やバー、24時間営業の飲食店など夜遅くまで開店しているお店にとっては、注文可能時間も気になるところでしょう。     注文可能時間 出前館 9:00~26:00 UberEats 8:00~25:00   ただし、双方ともに、24:00~26:00に対応できるお店は24:00間営業の飲食店に限られてくるでしょう。閉店間際にデリバリーサービスを利用する人がいると、なかなか店じまいができなかったり、不具合があったときに対応できなかったりする場合もありますので、デリバリーの注文は何時までなどリミットを決めておくのも良いのではないでしょうか。   と、このように、5つの比較項目から出前館とUberEatsを比較した結果、総合してみると、注文可能時間には大差なく、対応エリアは全国と広い為、出前館のほうが使い勝手が良いという結果になりました。 デリバリーを始めるなら、〇〇! 結論、飲食店がフードデリバリーサービスのアプリを利用し、加盟店登録をしてデリバリーを始めるなら、出前館が良いと申し上げました。   しかし、集客の糸口を広げるといった意味合いではUberEatsと出前館を両方加盟店登録しておくこともできます。というのも、出前館やUberEatsを利用するには手数料が取られるわけですが、想定される手数料をあらかじめ上乗せした料金をデリバリー専用の金額として指定しておけば損することはないのです。   集客の糸口を広げておくためにも、デリバリーサービスの登録をしてみてはいかがでしょうか。なお、まずは出前館かUberEatsどちらか一方から始めたいという方は出前館から始めるのがおすすめです。UberEatsの対象エリアが広がってから、併用するのかどちらか一本にするのか検討するのも良いかもしれませんね。 まとめ 本記事では、飲食店がデリバリーサービスを導入するとき、出前館かUberEatsかどちらがおすすめか?という論点に対して、利用者数や対象エリア、手数料などを比較して解説してまいりました。 コロナ禍で急激にデリバリーの需要が拡大したことで、導入を検討している飲食店も多いかもしれませんが、むしろ、今後デリバリーをしていない飲食店は淘汰される可能性もあるかもしれません。   出前館やUberEatsなどデリバリーサービスに登録していることをいち早く認知してもらうためにも、早めの導入を検討してみてはいかがでしょうか。 開店ポータルBizでも随時デリバリーサービスに関するご相談を承っておりますので、お気軽にご相談ください。  
    開店ポータル編集部
    2020/10/23
  • 飲食店がデリバリーを始めるために知っておくべきこと!
    コロナ禍で増えたデリバリーなどの店外飲食の需要に対し、デリバリーやテイクアウトを導入した飲食店は多いのではないでしょうか。お客側にとっても、外に出ていかずともおいしい食事ができることから、これらのサービスの利便性に注目が集まっているところです。   とはいえ、デリバリーに限らずどんなことも実施すれば売り上げが上がる確証があるわけでも、デメリットが全くないわけでもないので、デリバリーをするのにはどんなメリット、デメリットがあり、始めるときにはどんなことを知っておけば良いのか気になる方が殆どでしょう。   そこで本記事では飲食店におけるデリバリー開始に際して知っておきたいポイントについて解説してまいります。   飲食店におけるデリバリーのメリットデメリット まずは、飲食店がデリバリーを導入することに、どんなメリット、デメリットがあるのかというところから解説していきます。   飲食店がデリバリーをするメリット   まず、メリットとしては下記のような項目があげられます。 ①販売ルートを複数化できる ②デリバリーサービスに登録すれば人員を増やさなくてよい ③お店の認知度が上がる   デリバリーを行うと、単純に店内で飲食をする人に加えて、それ以外の店外飲食の顧客を取り込むことができます。販売ルートを複数化しておくことで、入り口が増えるので、おのずと認知度があがり、デリバリーを利用した人が、店内飲食を利用してくれる可能性もあるかもしれません。   なお、デリバリーアプリなどに対象飲食店として登録をすれば、デリバリー専用の人材を雇う必要もないので、人件費削減をしながら売り上げアップにつなげられます。 飲食店がデリバリーをするデメリット   デリバリーは飲食店にとって認知度も上がって、売り上げアップが見込めるメリットしか見えないサービスに見えますが、デメリットもあります。   例えば、 ①投資が必要 ②メニュー設定など新しい経営戦略を練る必要がある などです。   当然デリバリーでは、お店でつかうお皿を利用することはできないので、容器など必要な材料を揃える必要がありますし、デリバリーアプリに登録するために、登録費用や総客ごとのランニングコストも必要になるでしょう。   また、デリバリーで人気なメニューの模索や、デリバリーで売り上げアップを図るための経営戦略なども新たに立て直さなければなりません。 価格設定やメニューの設定などについては、次項の飲食店がデリバリーを始めるときに押さえておきたいポイントとして解説してまいりますので、このままご覧ください。 飲食店がデリバリーを始めるときに押さえておきたいポイント デリバリーをはじめることは、売り上げアップが期待できるなどメリットもありますが、当然登録料などのコストがかかったり、新しく経営戦略を練り直す必要があるなどのデメリットもありました。   では、飲食店はデリバリーを始めるにあたって、どのようなことに気を付けていれば、デリバリーサービスを上手く利用することができるでしょうか。飲食店経営者様がお持ちであろう疑問に一つ一つ答えてまいります。 デリバリーを始めるときは許可証が必要?   【デリバリーサービスを始めるときは特別な許可証などが必要かどうか】この答えは『NO』です。普段から飲食店を営んでいる場合は、飲食店営業の範囲内で始めることができるので、デリバリーを始めるために新たな資格や許可証を取得する必要はありません。   ただ、例外として、アイスクリームやハム、ソーセージなど販売する品目や場所によっては飲食店営業以外の営業許可が必要になる場合もありますので、該当思想であれば自治体にとお問い合わせいただくようお願いいたします。 飲食店が利用できるデリバリーサービスは何がある? デリバリーサービスはアプリなどに登録せずとも選任を雇えば自店舗簡潔で行うことはできるものです。ただ、デリバリーサービスアプリに対象店舗として登録することで、選任を雇うことなくデリバリーを始めることができます。 デリバリーサービスに利用できるアプリは下記のようなアプリです。   ①UberEats ②出前館 ③menu ④楽天デリバリー ⑤LINEデリマ   古参のサービスでいえば出前館で全国展開をしているのが特徴です。一方UberEatsは2016年に日本に上陸して以降劇的に利用者が伸び続けている急上昇アプリです。menuに関しては2020年4月に利用が開始されてから、9月時点で利用者が29万人にものぼっている、今後注目していきたいデリバリーサービスアプリになります。   その他楽天デリバリーやLINEデリマはサービス自体は全国展開をしておりますがUberEatsや出前館に比べて利用者や登録店舗が少なく、サービスとして充実しているのはUberEatsと出前館であるといえるでしょう。 ちなみに出前館はすべての配達を正社員が行っているのも特筆すべきポイントです。 デリバリー専用の価格設定が必要?   基本的にデリバリーサービスのアプリに対象飲食店として登録すると、クレジットカードの手数料も含め売り上げに対して30%から40%の手数料が引かれることになります。 当然店内飲食と同様の値段でデリバリーメニューの価格を設定してしまっては、飲食店は大赤字となってしまいますよね。 デリバリーを行う際は、デリバリー専用の価格設定も必要です。 デリバリー専用のメニューも必要?   また、価格設定と合わせて、デリバリー専用のメニュー設定も必要になるでしょう。価格は低すぎても高すぎても売り上げに影響を及ぼすため、慎重に考慮し、地域や客層に合わせた価格設定をするなど工夫をすることが重要です。   何より、価格と内容のバランスがうまく取れていれば、UberEatsや出前館などは手数料が上乗せされた値段を提示している飲食店が殆どですから問題ないといえるでしょう。 デリバリー専用の容器の選び方は?   デリバリーだけでなく、テイクアウトも同様ですが店外飲食専用の容器が必要です。 基本的に必要になるものとしては、 ①容器:約25円~100円 ②割りばし(カトラリー):約2.2円 ③お手拭き:約3.6円 ④ビニール袋:約3.5円 などがあります。   容器については、耐熱性があるか、中身がこぼれてしまう可能性がないかなどに注意されていれば、料理の見た目をよくするためなどでおしゃれな容器を選んだりと、個々のコンセプトに合わせたモノを選択しても良いでしょう。 持ち帰り袋については、ビニール袋ですと上記の値段が基本的な値段ですが、紙袋などになりますと料金がかさむ場合があります。   容器やその他資材にどのくらいのコストをかけられるのかといったところも検討しておくと良いのではないでしょうか。 デリバリーの衛生面は大丈夫?   デリバリーは、社外の人物に、見えないお客様に食事を運んでもらうことになるわけです。 テイクアウトであれば注文したお客と目を合わせてやり取りができる上に、お客自身に自宅まで持ち帰ってもらうわけですが、デリバリーサービスでは、飲食店のスタッフがお客と顔を合わせることはありませんし、いわば配達者に食品の安全を任せてしまうことになります。特に夏場などは衛生面が気になる飲食店も多いでしょう。   ここについては、店内飲食に比べて調理後から実際にお客が料理を口にするまでの時間が長くなることを考慮して、保冷ボックスや蓄冷剤、直射日光を避けるよう配達員にお願いするなど、食品管理を徹底するしかありません。   あとは、生ものはデリバリーのメニューにいれない、マスクや手袋を付けて料理をするなど、適切な対策を取っておくことも大切です。   まとめ 本記事では、飲食店がデリバリーを始める前に知っておきたいことについてまとめました。デリバリーを始めたかったが人材を雇う余裕がなかったという飲食店でも、UberEatsや出前館などデリバリーサービスアプリに対象飲食店として登録すれば簡単に始めることができます。 後は、これまで店内飲食でお皿で提供していたモノを、使い捨ての容器に変え、コスト面や衛生面などが適切に考慮できれば、主役は料理です。   これまで自店舗に来店したことがなかったお客も、デリバリーでたまたま料理を注文したことで、いずれ店内飲食を利用したりするなど、新規顧客の開拓や売り上げアップにつなげることもできるかもしれません。   それだけ、デリバリーなどで販売ルートを沢山持っておくことは大切なのです。飲食店でデリバリーの導入を検討されている方は是非開店ポータルBizまでお問合せください。  
    開店ポータル編集部
    2020/10/22
  • 人気のデリバリーサービス3社を徹底比較してみた!
    新型コロナウイルスの感染拡大による新しい生活様式の広がりもあり、最近ではデリバリーサービスの需要が急激に拡大してきています。 飲食店ではデリバリーサービスの導入をしている店舗、もしくは検討している店舗も多いでしょう。また、これから開店する飲食店については、デリバリーサービス必須での経営を検討されているはずです。 とはいえ、デリバリーサービスと一口にいっても多くのサービスが乱立しており、どのサービスを選べば良いのか分からない方も多いのではないでしょうか。   そこで本記事では、特に人気のデリバリーサービスを3社ピックアップし、料金や配達時間、エリア、サービス利用者などから徹底比較してまいります。最後にはおすすめランキングも発表いたしますので、是非デリバリーサービス導入を検討されている方は参考にしてください。 デリバリーサービスを選ぶ時のポイント デリバリーサービスを比較する前に、そもそもデリバリーサービスを選ぶ際にどんなところに注目して選ぶのが良いのかというところから解説していきたいと思います。 総合型か専門型か デリバリーサービスの中でも、限られたジャンルや店舗限定の専門型デリバリーサービスと、販売店として登録すればどのジャンルや店舗でも利用できる総合型のデリバリーサービスの2つに分類されます。   後程の比較サービスでも出てきますが総合型のデリバリーサービスとしては、出前館やUberEats、menuやLINEデリマなどがあげられ、専門型サービスとしてはピザハットや銀のさらなどがあげられます。   基本的に、多くの飲食店が利用していきたいのは、総合型デリバリーサービスのほうであるといえるでしょう。 配達エリア 続いて注目したいのは、配達しているエリアです。デリバリーサービスによっては一部の地域にある飲食店は配達エリア外とされている可能性もあります。 特に注目しておきたいのは、例えば『東京都』はエリア内になっているが、そのうち『八王子市』の一部はエリア対象外などとなっている場合です。 配達エリアは必ず確認し、デリバリーサービスを選ぶようにしましょう。 配達時間 また、配達可能時間も確認しておかなければなりません。というのも、居酒屋など夜に開店する飲食店では夜の時間帯に多く注文がされる可能性もあります。 そうすると、夜比較的注文が多い時間帯に配達が終わってしまうサービスですと、十分に使いこなすことができないわけです。 自店舗の営業時間と、デリバリーサービスの配達可能時間はしっかりと照らし合わせて検討しましょう。 手数料 デリバリーサービスは、デリバリーサービスの専用サイトからお客を飲食店それぞれに総客される仕組みになっています。また、各デリバリーサービスに所属している配達員が飲食物をお客のもとに配達しますので、総客と配達の手数料がかかります。 デリバリーサービスメニューの料金設定をする際は、手数料を加味した上で設定される場合が殆どですので、手数料についても確認しておく必要があるでしょう。 人気の総合型デリバリーサービス3社を比較! ではここからは人気のデリバリーサービス3社『UberEats』、『出前館』、『menu』の3社を、 ①配達エリア ②手数料 ③配達可能時間 などから比較してまいります。   出前館 出前館は日本初となるWebサイトでのデリバリーサービスを開始した企業でもあり、古くから親しまれているデリバリーサービスです。   2019年7月からは出前館オーダー管理アプリと、POSレジアプリで人気の『Airレジ』が自動連携されるようになるなど、飲食店にとっては複数税率などの管理が簡単になるといった面で非常に話題になりました。   また、配達エリアは一部地域を除く全国、正規雇用のスタッフが配達するのも安心できる点でしょう。 手数料は40%、営業時間は9時~21時となっています。手数料が他の2社と比べて少々高いものの、全国にエリアが展開されているというのは、田舎地域の飲食店にとっては嬉しい利点です。実際、手数料についてはその分をデリバリーメニューの料金にいくらか上乗せするのが一般的なので、あまり気にしなくても良いかもしれませんね。 Uber Eats つづいてUberEatsは2016年に日本に上陸して以降、瞬く間に人気となった総合型デリバリーサービスです。 UberEatsと出前館の配達スタイルの違うところは、UberEatsはUberEatsに登録した一般の人が、顧客まで料理を届けるスタイルであるところです。若干意味合いは違ってくるかもしれませんが、イメージ的には、正社員ではなくフリーランスと思っていただければわかりやすいでしょう。 配達エリアは一部都市に限られており、未だ提供されていない地域が多くあるにも関わらず、月間の利用者は出前館の倍であるのが特徴です。 手数料は35%、営業時間は9時~深夜0時までとなっています。居酒屋など、夜遅くまで配達をしてほしい飲食店にとっては、営業時間が他サービスと比べて長いのは嬉しいポイントなのではないでしょうか。 menu 続いて、menuは2020年4月7日から東京23区一部エリアを対象としてデリバリーサービスを開始した、新生デリバリ―サービスアプリです。 サービス提供開始してから半年程度であるにも関わらず、月間利用者は28万人と幸先良いスタートを切りました。 手数料は3社のなかでも一番安い34%、配達時間も24時間いつでも可能です。配達のエリアは限られているものの、今後順次拡大予定ですので、エリア内かつ24時間配達をしてほしい飲食店については、menuを利用するとお得にデリバリーサービスを開始できるでしょう。   デリバリー比較ランキング発表! 前項では、出前館、UberEats、menuのデリバリーサービス3社を、デリバリーサービスを選ぶ時に注目しておきたいポイントから比較しました。   その結果、飲食店におすすめのデリバリーサービスランキング 1位は 出前館! 2位 UberEats 3位 menu となりました!!   なにより出前館を1位に選んだ理由はサービス自体が全国展開されているのと、時期によっては出前館の中で半額キャンペーンなどを行っているため利用者が集まりやすいという特徴があるからです。 また、出前館は正規社員が配達をおこなっておりますので、万が一の際の対応などアフターフォローを受けやすい環境であるのもメリットであるといえるでしょう。   とはいえ、UberEatsやmenuも、営業時間や手数料、利用者数の面で捨てがたいポイントもあるでしょう。場合によっては、出前館と合わせてUberEatsなども併用すると、更に売り上げアップにつなげることができるかもしれません。 まとめ デリバリーサービスの中には、新型コロナウイルスの影響で300%近くダウンロード数がアップしたサービスもあるなど、注目されているサービスです。新しい生活様式も国を挙げて推進されていることから、今後飲食店においてデリバリーサービスの導入は必須となることが予想されるでしょう。   既存店舗はもちろんのこと、今後飲食店を開業する方はデリバリーサービスを導入しなければ、淘汰されると申し上げても過言ではありません。   開店ポータルBizでは、飲食店のデリバリーサービス導入のお手伝いをさせていただいております。利用場所などから最適なサービスをご提案させていただきますので、是非下記のお問い合わせ窓口からお気軽にご相談ください。
    開店ポータル編集部
    2020/10/21
  • 立地が悪い飲食店が集客できないはウソ!効果的に集客をするコツ
    飲食店を開業するときに悩むのが「店舗の立地」です。立地の良さは、飲食店を繁盛させ、成功させる条件とも言われていますが、全ての飲食店に当てはまるとは限りません。 また、飲食店の立地は一度決めてしまうと簡単に変えることは難しいですよね。出店時の初期費用の関係や、限られた条件の中で決めなけれななりませんので、開業後に「立地が悪くて集客が出来ない」と頭を抱えるオーナーも多いのではないでしょうか。 しかし、そんな立地条件の悪い店舗でも、お客様が絶えない人気店もたくさんあります。本記事では、立地の悪い飲食店が効果的に集客をするためのコツを解説します。 どんなところを『立地が悪い』というのか 飲食店.COMによる「店舗の立地」に関するアンケート調査では、約4割の飲食店は店舗の立地に満足していないという結果が出ています。 (出典:飲食店.COM https://www.inshokuten.com/research/result/34?ref=foodist) 飲食店における重要な「立地」ですが、どんなところが「立地が悪い」という不満足の理由になってしまうのでしょうか。 (出典:飲食店.COM https://www.inshokuten.com/research/result/34?ref=foodist) 調査結果を基に、主に下記の項目が、不満足の理由に挙がっています。 ・通行量が少ない 立地に対する不満足の理由の中で一番多かった回答がこの「通行量が少ない」ことです。人通りが少なく、通りがかりに店を知ってもらう機会が少ないことに課題を感じているというケースが多く見受けられました。 ・視認性が悪い 1位の「通行量が少ない」ことと同様に、視認性が悪いとお店を知ってもらうチャンスが少なくなります。一言でいえば「目立たない」ということです。これは、人通りに関係なく人の視界に入らないような目立たない店舗のことも指しています。 ・駅から遠い 特に、地方よりも大都市圏の場合の方が、駅から遠いということが不利だと課題を抱える店舗が多いようです。これは、店舗が街中から遠い場合にも共通しています。 調査結果では他にも「地下や建物の2階にある」「駐車場スペースが無い」「通りに面していない奥まった場所」「周辺に競合店が多い」などが挙がっています。 立地が悪いとお客は来ないのか? 「立地の不満理由」のアンケート結果を基に、来客数との関係を総合的にまとめると、人に認知されていないところには客が来ないということがわかります。 どのお店に行こうかと考えた時に、お店自体が認知されていないと、選択肢や候補にもあがりません。しかし、日本全国色々な地域で「どうしてこんなところで、こんなに繁盛しているの?」という店舗が多数存在します。 集客に必要なことは、まず人に認知されること、そして一度知ってもらったお客様の心を掴むことがポイントとなります。 最初は、立地の悪さが大きなマイナスとなり、なかなか集客に結びつかなくても、一度お客様の心を掴み、ファンになってもらえたら、それからは逆に、立地の悪さが魅力やウリにもなり得るのです。 出店する業態によって異なる立地条件 出店する業態や目指すべき店舗の形によっても立地条件は変わってきます。 例えば、ランチ時には、顧客単価よりも回転率で利益を上げる飲食店の場合は、日中に人通りが多く、入りやすい路面店というのが成功するための立地条件になります。人通りが多ければ、短時間で多くの来店客が見込めて、集客数で売上を稼ぎ出すことができるからです。 しかしそのような立地の物件は必然的に賃貸料が高くなります。 逆に、回転率ではなく、来店客の滞在時間を延ばし、顧客単価を上げることで売上を増やしていく店の場合は、立地にはそこまでこだわらなくても勝負できます。 お客様にとって居心地を重視するカフェやダイニングバーなどの場合は、人通りが少ない場所の方が、ゆったりとした時間を提供できるでしょう。 常連客重視で少し客単価の高い小料理屋などは、ひっそりと佇む隠れ家的な裏道立地の方が特別感が感じられるという場合もあるでしょう。 立地が悪い飲食店の効果的な集客方法 では具体的に、立地が悪い飲食店はどのような方法で集客をするのが効果的なのかを解説します。 話題性を作る 唯一無二メニューがあれば、それは集客の強力な武器になります。 噂になる話題性を作ることは非常に効果的です。 例えば、話題性を重視した看板メニューや、提供数を限定した特別感のあるメニュー、ここでしか味わえないレアなメニュー、蕎麦屋なのに一番人気は特製カレー、ニャーと鳴く看板犬がいる…などなど、パッと印象付ける話題性はとても大事です。 特に、最近はSNS文化ですので、話題はすぐに回ってきます。裏を返せば、話題にならないことは延々と伝わって来ないことになります。 Webを中心にプロモーションを行う まず、店舗の存在を認知してもらうために広告などで情報を出す必要があります。 チラシやポスティング広告もいいのですが、閲覧されずに捨てられてしまえば意味がありません。 ネットのツールは、ホームページやブログ、SNSなど、多種多様で、今の時代、店選びの基本はインターネットを通じて行れています。 大手のポータルサイトへの登録は今では多くの店舗が取り入れていますが、よく見ると、情報の充実度が乏しかったり、メニュー画像もこだわりが無さそうな印象を受ける店舗ページも存在します。新規のユーザーにとっては店選びのポイントとなる重要な情報ですので、 グルメサイト等では魅力が伝わるような画像やコメントを丁寧に掲載することが大切です。 また、SNS広告ではその周辺地域に絞り込んで画像や動画で広告を出すことが可能です。 少ないコストで運用できることがメリットですので、店舗に合ったツールを選定して情報を発信することをおすすめします。 一度来店してくれた客を大事にする 来店した客のリピート化に注力することも大切です。 ビジネス全般では「2割の常連客が売上の8割を作る」と言われています。次の来店につなげるために、リピーターの特典として、次回利用可能なクーポンやスタンプカードを配布するのは一般的です。顧客管理システムの活用やQRコードを読み込むだけで、顧客情報を獲得できる「LINE@」もおすすめです。 クーポンの配信やポイントカード機能など、すべてLINE@で管理することができます。 アクセスの悪さをカバーする施策 駅から離れている立地に店舗がある場合は、車で来た人がアルコールを飲んでも安心して帰れるように、無料の運転代行サービスを実施したり、最寄りの駅まで送迎車を出したり、コインパーキングの駐車代を無料にしたりと、アクセスの悪さをカバーする施策を講じている店舗も多いです。 催事出店・ケータリングを行う 店舗の存在をアピールする手段として、お客様を待つだけでなく、こちらから「接近する」という手段です。 接近方法としては、催事出店や人通りの多い場所でケータリングを行う方法があります。イベントなどの出店も、後々集客につながります。近隣との接点が生まれますので、そこからお客様になってくれる関係性を作れる可能性があります。 デリバリー、通販を行う コロナ禍で、テイクアウトやデリバリーを導入する店舗が急増しています。また、コロナ終息後の集客対策を見込んで、専用のメニューやサービスも増えています。今までは、店舗に行くことが出来ないから、好きなお店のメニューをデリバリーするといった既存客の利用が主流でしたが、今は、新規客がデリバリーでお店のファンになってから来店するという、逆の流れが定着しつつあります。 また、通販も、自宅でも名物の味を楽しめるようにするのは、結果として、実店舗への興味を促すことになります。「通販用のメニューがこんなに美味しいのだから、お店で食べたらもっと美味しいだろう!」と新たな客層の獲得にもつながります。 効果的な集客をするには外に発信すること 集客には、立地の条件よりも「情報の拡散力」が大切です。 店舗の魅力を伝えるための「拡散力」はとても重要です。 新規のお客様を呼び込むための集客戦術として、ホームページやチラシ広告、グルメサイトや口コミサイトの利用は一般的ですが、それだけではなかなか集客につながらない店舗も多いでしょう。立地が悪い店舗だと、新規顧客の呼び込みにおいて、一般的な宣伝方法だとハードルが高くなります。立地が悪い飲食店向けの効果的な情報発信の手法を解説します。 ①SNSで情報拡散 今はスマホひとつで何でも情報を得る時代ですので、まずはSNSやブログを使って、どんどんお店の情報を発信していくことをおすすめします。 そこで集客の強力な味方になってくれるのが「常連客」です。 お店のメニューやサービスの価値を認めてくれているファンを絞り込んで宣伝が出来れば、低コストで費用対効果を向上させることができます。 FacebookやInstagram、TwitterなどのSNSでの口コミはとても重要です。 常連客が気に入ったお店を投稿すれば、そのお店の情報は常連客がSNSで繋がっている友達広がります。そして、その友達の友達へと情報が拡散していくのです。 SNSを最大限に利用して、店舗からの情報発信&来店客の投稿の両方で効果的な集客を目指しましょう! ②自ら口コミの発信を行う また、店舗周辺の法人企業への営業や、取引業者への挨拶、自治会や地域のイベントへの参加なども積極的に行い、できる限り知り合いを多く作ることを心掛けて、自ら口コミの発信をしていくことも効果的です。 そして、足を運んでくれたお客様が常連客になってくれるように大切にしていくと、また新しいお客様を呼び込んでくれるという、口コミの拡散による集客につながっていきます。 このように、立地の悪い店舗の集客戦略は、広く浅くPR情報を撒いて知名度を上げようとすることよりも、常連客を掴み、顧客になりえる人たちにピンポイントで発信をしていく方が、低予算で時間の効率もよくお客さんを集めることができます。 まとめ 店舗にとって立地条件は最も大切だと言われていますが、必ずしも良い立地に店舗を構えられるとは限りません。 今の店舗の立地が良くなくても、アプローチ法の工夫次第で集客につなげることが可能です。 まずは、店舗の個性やコンセプト、アピールポイントを洗い出し、不利な立地にあっても、それを跳ね返すくらいに、お客様に「行きたい!」と思わせる魅力を伝えられるよう戦略的にアピールしていきましょう!   開店ポータルBizでも、飲食店における集客方法のお手伝いやご相談を承っております。ご質問のある方は是非お気軽にお問合せ下さい。
    開店ポータル編集部
    2020/10/20
  • 飲食店がデリバリーで注文を増やすためのたった3つのポイント
    現在、デリバリー市場は急激に成長しています。 背景として、「スマホの普及による利便性の向上」「デリバリーサービスの普及率向上」が挙げられますが、これに重なったのが新型コロナウイルスによる影響です。   店舗経営者が、コロナ禍における生活様式の変化や、売上を伸ばすための多角的な戦略として、デリバリーサービスの導入は当たり前になりつつあり、加盟店は増加し続けています。 本記事では、デリバリーを始める上で必要な手順や項目をまとめ、飲食店がデリバリーで注文を増やすための方法を解説してまいります。 コロナ禍に加速したデリバリー需要 新型コロナウイルスの感染拡大を抑えるために、外出自粛やリモートワークの推奨が進み、飲食店では、デリバリーサービスの導入が一気に増えました。 自粛モードで消費のトレンドが大きく変化し、外出を控えながらも手軽な注文法で、自宅で美味しい料理が楽しめるデリバリーの需要は加速を続けています。 また、長引くコロナ禍の中で、引き続きリモートワークを継続する企業も多く、デリバリー需要はまだまだ高まると考えられます。 デリバリー専用アプリの利用者数の推移 スマートフォン1つで料理を自宅までデリバリーしてくれる「出前アプリ」の利用者数は、緊急事態宣言が発発令された4月上旬以降、一気に急増しています。 デリバリーの利用状況をユーザーからみると、最も利用しているフードデリバリーサービスの上位は「直営店」が32.8%、「Uber Eats」が27.8%、「出前館」が16.6%という調査結果が出ています。 (出典:2020年インターネットでのフードデリバリーサービスに関する調査https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1871.html) 下記のグラフは、主要プレイヤーである「Uber Eats」と「出前館」の利用ユーザー数の推移です。 (出典:Uber Eatsと出前館の利用者数推移https://biz-journal.jp/2020/05/post_158181.html) 両社ともに、大幅な増加傾向にあることがわかるでしょう。 デリバリー専用アプリに登録している店舗の推移 デリバリー代行サービスを展開する「出前館」では、、2020年5月から配達代行手数料を商品代金(税抜)の30%から23%に引き下げ、TV広告への積極投資により、加盟店舗数の増加がさらに加速しています。加盟店舗数は約2万4,000店(※2020年5月末時点)となっており、前年の同期と比較すると約25%増加しており、随時エリアの拡充も進んでいます。 (出典:食品産業新聞 https://www.ssnp.co.jp/news/foodservice/2020/08/2020-0811-1641-16.html) 緊急事態宣言発令後の店舗登録数は下記のグラフの通り、急激に伸びています。 (出典:フードリンクニュースhttps://www.foodrink.co.jp/news/2020/08/2081602.php) デリバリーで注文を増やす方法3つ 前述のように、新型コロナウイルスの影響もあり、爆発的に需要が拡大しているデリバリーですが、ただデリバリーを開始するだけでは思ったような効果は得られません。 それに、今までデリバリーを行っていなかった店舗では、すぐに認知してもらうことは難しい可能性もあります。 ここからは、デリバリーで注文を増やす方法を3つお伝えし、解説いたします。 イートインのメニューをそのままデリバリー用に容器に入れるだけでなく、配達中に商品が冷めても、おいしさや見た目を維持できる工夫や、デリバリーならではのメニュー設定も必要です。お店の看板商品をデリバリー用にアレンジしたり、新規でメニュー開発をすることで新たな看板メニューが生まれるかもしれません。 食品ロス対策として、使用期限の近い食材で日替わりの半額セールといった目玉商品を企画する店舗もあるそうです。 SNS等を利用して情報拡散をする 自店舗のホームページを持っている場合は、デリバリー情報を掲載しているケースが多いですが、SNS(Instagram、Twitterなど)にも情報を発信し、更新していきましょう。ハッシュタグを活用し、デリバリーの情報を拡散するのも有効手段です。ハッシュタグに『テイクアウト』『持ち帰り』といった言葉を使うだけでも効果があります。 さらに、SNS経由限定のデリバリー限定のクーポンを配信し、イベントや季節ごとに期間限定のメニューを提供するなど、お得感を演出するのも集客効果につながります。 デリバリーまとめサイトに登録する 現在は、テイクアウトやデリバリー情報をまとめたサイトが続々と立ち上がっています。 地域に特化したものから全国的に検索が可能なサイトも多く、ほとんどが無料で登録できます。地方自治体によるコロナ禍の飲食店を応援するサイトの開設も広がっています。 サイトの運営会社によっては、ヒアリング項目や提出画像なども異なりますが、大体は内容を使いまわせるので、自店舗の情報をまとめておくと良いでしょう。 >>>飲食店のデリバリー・テイクアウトまとめサイト開店ポータルBizはこちら デリバリーを始める上で必要なこと それでは、デリバリーをはじめる際、具体的にどういった点に気をつければよいのかを解説いたします。 デリバリー専用の価格設定 お客様が、価格が高いと感じてしまうとチャンスを損ねます。 立地やターゲット層、提供メニューから相場を意識して価格を設定しましょう。 Uber Eatsなどの加盟店は包装費や手数料を考慮して、通常よりも高めに価格設定する店舗が多いです。また、配送料をお客さまが負担することを考慮し、価格設定を行うことも大切です。同じ地域の他店の相場を把握し、軽減税率も踏まえた上で適正な価格設定をしましょう。 デリバリー専用のメニュー選定 デリバリーサービスの基本は、配達時間やエリアの関係上、店舗の近隣の方をターゲットとします。その視点で考えると、お店の看板メニューや慣れ親しんだメニュー、デリバリー専用のメニューを選定しましょう。 「スピーディに提供できるメニュー」「食中毒のリスクの高い食材は避ける」「ひとりランチ用」「休日の家族用」など、お客さまのシチュエーションを想定したメニューを考えることや、提供リスクが低いことがポイントとなります。 デリバリーに必要な資材導入 デリバリーを行う上で、一般的に「容器代」「割りばし」「ウェットティッシュ(紙ナプキン)」「ビニール袋」などの資材類が必要となります。最近は、デリバリーに必要な包装資材がセット販売されていますが、店舗のメニューに見合った資材を選びましょう。 その他メニュー画像などの撮影 デリバリーサービスに限らず、飲食店の商品である料理は、写真映り、インスタ映えするメニューはユーザーの目を惹き付けます。 対面販売ではないので商品画像は非常に大事です。臨場感のある画像を掲載し、撮影角度なども工夫しましょう。様々なサイトへの掲載やチラシ等の広告にも利用できるので、コストはかかりますが、プロに撮影依頼するのも良いでしょう。 デリバリーアプリなどへの登録 現在、自店舗アプリ制作用のプラットフォームが続々登場しており、中小規模の店舗でも低コストで手軽に導入できるようになりました。自店舗アプリにデリバリー情報を掲載して宣伝すれば、自店舗独自の集客が可能です。 また、「Uber Eats」や「出前館」など、デリバリーサービスとも連携させれば、さらに集客効果を高められるツールとして利用可能です。単にデリバリーサービスを使うだけでは、自店舗の情報が埋もれてしまうこともありますが、自店舗アプリを作成すると、クーポンやスタンプ機能が使えたり、最新情報を通知できたりと、アフターコロナまで見越した来店施策に活用できます。 デリバリーは飲食店のニューノーマルに コロナウイルスの影響の顕在化とともに需要が急激に高まったデリバリーサービスは、今後、私たちの生活の中で「ニューノーマル(新常態)化」していくと予想されます。 デリバリー対策は、コロナ禍の一過性の緊急対策という取り組みだけでなく、 コロナ収束後の売り上げの柱の1つとして、積極的に位置付けていくべきでしょう。 飲食業界のデリバリーに限らず、コロナ収束後の経済や社会の在り様として、このニューノーマルが注目されています。ソーシャルディスタンスの確保やリモートコミュニケーション、非接触型のオンラインサービスの拡大など、今まさに、業界を問わず、社会全体が新しい常識が定着していくニューノーマルへの転換を迫られているといってもいいでしょう。 ここは、飲食の面だけでなく世の中全体のオンライン化の背景などを踏まえて書いてあげるとなお、説得性が増す部分です。 飲食店の営業形態も変わりつつある中、これを機に、コロナ収束後にはイートインとデリバリーの両方で事業展開できる仕組みを構築していくことが大切です。 まとめ 今回は、飲食店がデリバリーサービスを導入する上で、集客対策に役立つポイントをお伝えしました。 コロナの影響はもちろん、昨年の消費増税に伴う軽減税率の導入により、飲食店によるデリバリーサービスは、今後、「新たな生活様式」として定着していくでしょう。 飲食店はまだまだ厳しい状況が長期化しそうですが、今、求められているニーズに適応し、今後も伸ばしながら、新たな事業戦略を立てることが売り上げ確保の鍵となりそうです。 デリバリーの市場は今まで以上に競争が激化していますが、中長期での新規顧客獲得手段として自店舗のアピール戦略を打ち出していきましょう! デリバリーに関するご相談はぜひ開店ポータルBizにお問い合わせください。  
    開店ポータル編集部
    2020/10/20
  • マクドナルドの事例からわかる愛されるお店の作り方!
    『マクドナルド』は知らない人は居ないと言っても過言ではないほど、誰もが知っているファストフード店の1つです。 実際、マイボイスコムの2019年の調査では『直近1年で行ったファストフード店』で、マクドナルドと答えた人は85.1%で5回連続1位という結果になりました。単純に考えて、日本人の約80%はマクドナルドを利用するということになります。 創業から50年経った今も尚多くの人々に愛され、求められ続けるのにはどのような理由が隠されているのでしょうか。 本記事ではマクドナルドの例をもとに、末永く愛される飲食店を作るコツについて考えていきたいと思います。 マクドナルドにも低迷期があった 50年以上、全国に店舗展開をし続けてきているマクドナルドも、創業からずっと好調だったわけではありません。 2014年に相次いだ不祥事 マクドナルドの経営危機は2014年の『期限切れチキン』が発端で起こりました。期限切れチキン問題は大々的に報じられ、経営に膨大な影響を与えたことはいうまでもありません。 その後も『ナゲットにビニールが混入』、『ポテトに人間の歯が』といった異物混入が相次ぎ、消費者のバッシングを更に強めてしまうことになったのです。 食の安全や清潔さは外食産業では消費者に最も求められていることであると言っても過言ではなく、マクドナルドは『食の安全』への信頼を失ったことで、ますます売り上げを落とすことになります。 2015年には235億円の赤字に そして、2013年には115億円の利益があったマクドナルドは、2014年の不祥事を皮切りに業績を落とし、2015年には235億円の赤字を記録しました。 参考:日本マクドナルドホールディングス 連結決算推移 日本マクドナルドホールディングス(HD)によると、2015年1~10月末までに閉店した店舗は79店舗、そして同年12月末までに約80店舗が閉店し、ピーク時(2002年)に3890店舗あった店舗は一気に3000店舗を割ったといいます。 しかし、上記のグラフをみて気になることがありませんか。そうです。2015年の大赤字以降、マクドナルドは何故か売り上げV字回復に成功しており、年間の営業利益の黒字化にも成功しているのです。 それは一体なぜなのか、次項にて解説していきます。 マクドナルドのV字回復!復活劇 2015年に大きく営業利益を落としたマクドナルドは、翌年2016年から売り上げのV字回復および黒字化に成功し、その後2018年の営業利益は約260億円、2019年は約280億円と好調です。 そして今年2020年は新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、外食産業は大打撃を受け、多くの店舗が閉店しましたが、マクドナルドは今年の最終営業利益予想を約300億円としています。 イレギュラーな事態を物ともしないマクドナルドの驚異的な復活劇にはどのような経営戦略が隠されていたのでしょうか。 不採算店舗の閉店 先述にマクドナルドが期限切れチキンや異物混入の食品を提供したことによる『食の安全』への信頼低下について触れました。2015年以降は計150店舗以上を閉店し、採算の改善を図ることから始め、表参道などおしゃれな一等地にたたずむ店舗などもその対象として力をいれる店舗を絞ることにしたのです。   特に、表参道もしかり、接客の質や店の清潔さなどは周辺にある競合他社の影響を受けやすくなります。もし店舗の近くに新しいハンバーガー店ができれば、確実に競争環境が生まれますし、影響を与えられるものです。常に不採算店舗を洗い出し、取捨選択するという採算改善は見極めが難しいものの、大切な作業であり、マクドナルドの復活劇を大きく支えた一因となりました。 SNSの活用 また、マクドナルドはSNSを積極的に活用し、特にTwitterを主に活用したキャンペーンなどを実施ながら顧客参加型のイベントを行いました。例えば、2016年2月に発売された『北海道産ほくほくポテトとチェダーチーズに焦がし醤油風味の特性オニオンソースが聞いたジューシービーフバーガー』のメニュー名があまりにも長いのでTwitterを活用して、一般利用客に命名を募ろうというキャンペーンです。   応募総数は500万を超え、結局ハンバーガーの名前は『北のいいとこ牛っとバーガー』に決まりました。 実際に、Twitter上でも連日『#名前募集バーガー』というハッシュタグが話題になったことで、多くの人にマクドナルドのユニークなキャンペーンを知ってもらうきっかけになった上に、発売前から購買意欲を極限まで掻き立てることに成功した一大イベントとなったのです。 これが開催されたのは膨大な赤字となった翌年2016年のことですから、SNSを活用したイベントにより話題性を持たせたことや新規顧客を獲得できたことで、V字回復につなげることに成功したとも言えるのではないでしょうか。   顧客の声を反映する 異物混入などの諸問題により急落したファミリー層からの信頼を取り戻すため、マクドナルドはもう一度顧客が『マクドナルドに何を求めているのか』、顧客の声を拾いなおすところから始めたと言われています。 とりわけマクドナルドが重視したのは、『ママ』で、そもそもファストフードを子供の教育上あまり食べさせたくないと感じる母親も多いことから、まずは若い母親世代の年齢層に目を付けました。 マクドナルドは実際に、ママたちの声を聞くべく『タウンミーティング with ママ』を実施し、延べ352名のママとの話し合いを行いました。議題としては、食品品質向上のためにしてほしいこと、また、安心安全に関することから店舗体験の向上などです。 同ミーティングで出た顧客からの意見については、2015年から『Webサイトメニューページの改善』、『主要商品パッケージのQRコードを分かりやすく表示』、『野菜が多く、暖かいメニューとしてスープの提供開始』、『ソフトツイストのカップ提供』などが実現されています。 マクドナルドが愛される理由 このように、マクドナルドは2014年に起こった不祥事によって赤字墜落した経営状態を、わずか1年ほどでV字回復させることに成功したのです。 V字回復に成功したその後も高い人気をモスバーガーなど競合ハンバーガー店を差し置いて、人気店堂々1位を保っているマクドナルドですが、マクドナルドが多くのお客に愛される理由とはどういった理由があるのでしょうか。 ・立ち寄り安い場所にある マクドナルドは世界で最も成功した不動産王だ!とはよく言われたものですが、誰もが立ち入り安い立地にあるのは、人気の秘訣の1つです。というのも、駅をでてすぐ、子供が疲れやすいショッピングモールの中、ドライブスルーで入りやすい場所など、かゆいところに手が届くという表現がピッタリであるくらいに、良い場所にあります。 入りやすい場所にあるというのは、お客を誘導しやすくなるので、おのずと利用者を増やすことにつながっているということでしょう。 ・客層を選ばない豊富なメニュー マクドナルドには、ハンバーガー単品で600円以上する高価なハンバーガーから、100円でいただける安価なハンバーガー、そして、朝マックやマックカフェなど、豊富なメニューを取り揃えています。 要は、ターゲットをあえて絞っていないことで、あらゆる年齢層、客層にアプローチができ、それぞれ分散して訴求することができているということです。 お客はそれぞれ自身に合った、気に入ったメニューを注文することができるので、大人数で来店しても、食べたいものがないという人がほぼ居ない状態を作ることができます。 よく、親子の集まりや部活帰りの子供たち同士で利用しているグループなども見かけますが、『誰もが食べられるものがある』というのが多くの人に愛される秘訣と言えるでしょう。 ・人気アプリ『Pokémon GO』とのコラボ マクドナルドはPokémon GOが日本でリリースされたと同時にコラボレーションをはじめ、日本で最初のPokémon GOパートナー企業となりました。国内のマクドナルド店舗でPokémon GOを通して様々なアクションを起すことができます。   そして、ポケストップとしてゲーム内のマップ上にも表示させることができるので、Pokémon GO利用者で、これまでマクドナルドを利用したことがあまりなかった人も、ゲーム目的で利用するケースが増えました。 このように、人気アプリとコラボすることも、新規顧客の獲得やリピート顧客増加につなげることができます。 ・斬新なキャンペーン 先述にもSNSによる名前募集バーガーのキャンペーンについて解説しましたが、マクドナルドはそれ以外にもマクドナルド総選挙や、人気定番バーガーに、期間限定のスペシャルトッピングをアレンジしたマクドナルドお勧めの“裏メニューが楽しめる企画など、斬新なキャンペーンを数々行ってきました。 キャンペーンに話題性を持たせることで、口コミによる拡散も期待できると同時に、定期的にキャンペーンを行えば、より長い期間話題に上らせることができるわけです。 そうしたことの積み重ねで、マクドナルドは今もなお、多くの人々に愛され続けているファストフード店になっていると言えます。 マクドナルドから学べる愛される飲食店になるための秘訣 ここまでに、マクドナルドが経営回復のために行ってきた戦略や、いくつもの不祥事があってもなお愛され続けている理由について解説いたしました。 個人飲食店、チェーン店、フランチャイズ店問わず、すべての飲食店に共通して、マクドナルドから学べる『愛される秘訣』は ①食の安全に対する信頼を獲得すること ②お客の立場に立ったサービスを提供すること ③話題性のあるキャンペーンを実施すること ④SNSを活用すること です。 ①食の安全に対する信頼を獲得すること 飲食店で提供される食事に安全性が確保されていることは、当然のことで、マクドナルドのように、そこに対する信頼が欠けてしまうと一気に赤字に転落してしまうのはもちろん、経営ができなくなってしまう可能性もあります。   また、現在は新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、食の安全だけではなく、店舗自体の衛生環境や感染拡大防止対策の徹底なども信頼できるお店かどうかの物差しの一つとなってきているのです。 安全であることは当たり前のことですが、当たり前が当たり前に実施されていることで顧客からの信頼を獲得でき、末永く愛されることができるでしょう。 ②お客の立場に立ったサービスを提供すること また、お客の立場に立ったサービスを提供することももちろん重要です。それは立地であったり、駐車場の有無、メニュー表示、お手洗いの場所、注文を聞きに行くタイミング等料理だけでなく、細やかな部分まですべてです。   注文を聞きに行く行程などは、タブレットなどで効率化している飲食店もありますが、手厚い接客をすることが一番というわけではもちろんありません。お客がどんなサービスがあったら便利で、どんなサービスがあったら喜んでもらえるのか、そこを一番に考えることが重要です。 定期的にアンケートなどを実施して、声を聞き入れて反映すると良いかもしれませんね。 ③話題性のあるキャンペーンを実施すること マクドナルドのように大々的なキャンペーンはできなかったとしてもSNS等を利用して類似のキャンペーンを行うことで、話題性を持たせることができるようになります。 そうすることで、口コミの拡散が期待でき、新規顧客の獲得につなげることができるでしょう。   ④SNSを活用すること 新規顧客の獲得やお店のアピールにはSNSの活用も欠かせません。SNSの利用方法が分からないという方は、繁盛しているお店のSNSなどをチェックして、写真の撮り方や文章の書き方、投稿の仕方などを研究してみると良いでしょう。 インスタグラムは特に、インスタグラムからテイクアウトの注文を受けることができたり、DMで予約を受け付けたりする飲食店も増えてきています。予約を受ける窓口や、注文を受ける窓口をいくつも持っておくことで、入口を広くできますので、顧客の取りこぼしをなくすことにもつなげられます。 飲食店の集客でSNSの活用はなぜ必須?メリットや注意点について解説   まとめ ドライブスルーや、ショッピングモール内など、どの店舗も繁盛しているように見えるマクドナルドも、実は様々な不祥事で赤字転落した過去があったのです。 しかし、顧客のことを一番に考えたサービス展開や、話題性のあるキャンペーンの実施など、様々な経営戦略も相まって、マクドナルドは50年以上も多くの人々に愛され続けています。 これがチェーン店だから、大手企業だからというわけではありません。当然、採算が取れなければ、そのまま続けても赤字が膨らむだけですので、個人飲食店でもチェーン店でも閉店は免れないのです。 しかし、採算が取れないときこそお客のニーズに目を向けなおしたり、戦略転換を行ったりすることで、長年愛される飲食店へと成長していくことができるのではないでしょうか。 開店ポータルBizでは、飲食店における集客方法のご相談のほか、インフラ周りのコスト削減・集客のご相談を無料で承っています。お気軽に下記フォームより、ご連絡ください。
    開店ポータル編集部
    2020/10/19