無料でできる5つの市場調査方法で商品開発!
こんにちは開店ポータル編集部です。開店してまだまだ固定のお客様がつかない、取扱商品点数が少ないため今後商品開発をしたいけれども何をどこから始めたらよいか分からない、ヒット商品のイメージが湧かないとお悩みの方はいらっしゃいませんか。また市場調査のために情報収集したいが良く分からないという方、市場調査にお金をかけられない店舗様に朗報です。今回は商品の市場調査や商品開発時に必要な情報収集の具体的な5つの手段についてご紹介します。
Googleトレンドで検索ボリュームの動向を確認する
こちらの画面はGoogleトレンドにて「甘酒」と検索された数を表しています。2012年から比べると、はるかに「甘酒」が検索されていることが分かります。さらにそこから詳しく見ていくと、地域別にどの地域で「甘酒」が検索されているのかを把握することができます。
この状況をみると、新潟市で「甘酒」と多く検索されているようだということが分かりますね。今店舗を出店する地域の制限がないのであれば、「甘酒」を新潟で販売するために検討する必要性があるかもしれません。
ターゲットに検索されやすいキーワードを見つけるGoogleアドワーズ
さらにGoogleが提供している、アドワーズというインターネット広告に出すためのものから甘酒商品にて、検索ボリュームや人気度を確認することができます。競合性というところが「高」と表示されていれば、基本的に人気であり需要があるという仮説を立てることができます。
つぶやきだけじゃないツイッターTwitterの活用法
つづいて利用するツールはTwitterです。Twitterは2016年9月時点で日本のユーザー数は4,000万人であるといわれています。利用者の幅としては、10代~40代までと幅広く利用されているようです。商品やサービスのターゲットが40代以上であれば有効なデータを取得することが難しいと推測されるのでおすすめしません。
おはようサンシャイン
お昼はがっつりなので
朝は郡林堂の豆大福と
甘酒ミルクティで簡単に#おやつ pic.twitter.com/mG56NFw57C— Monet (@326Monet) 2017年3月29日
方法としては至って簡単です。Twitterにおいて、上記のように「甘酒」と打ち込み検索してみましょう。すると下記のようなデータがでてきます。甘酒に関するツイート情報から消費者がどのような傾向を意識しているかの情報を集めることができます。つまり、甘酒を取り扱っている店舗であれば、ツイート状況を中長期的に分析することで、甘酒のフレーバー展開やパッケージをどのようにしていけばよいかを判断することができます。
検索ワードはセカンドキーワード以降にヒントが隠されている
総務省の発表によると、日本の人口の約83%がインターネットを利用しているとされています。つまりネットの検索キーワードを仕入れることで、日本の80%の人たちの動き、お客様のニーズを調査することができます。例えば、http://www.related-keywords.com/のページであれば、「甘酒」とキーワードに打ち込むことで、それに続くキーワードを導き出してくれます。俗に“セカンドキーワード”とも呼ばれています。何かを検索するにあたり、人は目的の言葉以外の言葉を入力して検索するようになりました。このキーワードをもとに、次の商品開発や広告などの文言を決定することができます。例えば甘酒であれば、「甘酒 カロリー」という言葉があります。これを元に、カロリーオフの甘酒を開発することができるのではないでしょうか。
Facebookで競合店の確認とコメント調査
意外と知られていないのが、Facebookの検索機能です。単純にFacebookの検索機能は、友人を探すためと思っているかもしれませんが商品名を入力することで、検索キーワードが入った店舗を地図入りで確認することができるのです。例えば上記に引き続き甘酒で検索をかけると、甘酒を取り扱っている店舗の地図情報とお店の写真、コメントまで表示されるのです。これによって他店舗で取り扱っている商品の確認や競合店の地図配置までを室内で把握することができます。
まとめ
5つのネットを活用した市場調査の方法いかがでしたでしょうか。直接お客様へヒアリングすることも大切ですが、限界があります。ネット利用者の動向の確認は、日本人だけでなく海外の人の興味の確認にも役立ちます。商売のターゲット層に合わせた市場調査をネットでは行うことができます。例えばFacebookは、既に若年層の利用者が離れつつあり、2020年ごろには中高年が利用するSNSメディアであると予測されますので、2020年ごろに中高年をターゲットにした商品を見出したい方におすすめです。顧客ターゲットにあわせた情報収集を行うことで、今足りない商品の開発ができるのではないでしょうか。