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  • 緊急事態宣言明けの飲食店がやるべき集客対策!売上をV字回復させる方法は?
    新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が明けた各地域では、飲食店の再開が相次いでいます。しかし売上が元に戻らないと感じている店舗も多いでしょう。 コロナにより消費者のお店選びの基準が変わった現在では、飲食店も従来通りの集客方法では売り上げを回復させることはできません。 本記事では緊急事態宣言が明けた飲食店の売り上げを回復させる集客方法について解説していきます。 GoToトラベル2.0再開はいつ?最新情報をチェック ・2022年1月から再開? ・ワクチン証明書が導入される可能性 ・平日の割引率をアップする可能性   GoToトラベルキャンペーンの再開日は10月26日時点で決定されていません。しかし経済同友会によれば、年明け1月からの再開を提言しているようです。 2022年1月からGoToトラベルを再開を提言した理由としては、年末年始の混雑を避けたいという思惑がみて取れます。 岸田首相によれば、GoToトラベルが再開される際には、ワクチン接種証明・陰性証明の活用を検討しているようです。今後の動向に注目していきましょう。 コロナが明けた飲食店が今やるべき集客対策リスト WEBで営業時間変更のお知らせ 電話予約を自動化 インスタグラムの投稿機能を使う インスタグラム代行を使う LINE公式アカウントを使う ウーバーイーツなどのデリバリーを利用する キャッシュレス決済を導入する WEBで営業時間の変更をお知らせ 緊急事態宣言が明けた飲食店の集客を回復させるためには、まずWEBサイトやGoogleマップの営業時間の変更を行いましょう。 消費者が飲食店を探すときにWEB検索を使うユーザーは6割を超えています。営業時間の更新がされていなければ、ユーザーは店舗にやってきません。 またGoogleマップに登録してある店舗情報の更新をすることで「地域+ジャンル」検索をしたときに上位表示されやすくなるので、営業時間変更は必ず行いましょう。 電話予約を自動化 緊急事態宣言明けの飲食店におすすめなのが電話予約の自動化です。お客様からの電話を24時間365日対応してくれるので、予約率のアップにつながります。 実は飲食店の予約客全体のうち4割が、店舗を予約するときに電話を利用しているというデータがあります。 電話対応を自動化できれば、営業時間外の予約客を獲得できたり、電話が鳴るたびに手を止めるタイムロスを削減できます。 インスタグラムの投稿機能を使う 飲食店の集客を伸ばすためには、インスタグラムを積極的に活用して、新規ユーザーの獲得を狙うことが大切です。 10代が飲食店探しで食べログに次いでよく使うサービスは、Instagram(19.5%)というデータもあり、集客ツールとしてインスタグラムを使わない手はないでしょう。 インスタグラムでは、投稿に位置情報をつけることで地図検索に対応しています。ユーザーの来店行動を促しやすいので、積極的にインスタグラムを使うことをおすすめします。 (飲食店のインスタ徹底活用術② データが語るインスタ、飲食店集客へのインパクト)   インスタグラム代行を使う 飲食店のインスタグラム集客を手間なく効率的に行いたい方には、インスタグラムの投稿代行を使うのがおすすめです。 インスタグラム代行では、ターゲット選定から投稿代行、ターゲットにあったハッシュタグの設置まで行ってくれるのでインスタ集客が効率化できます。 フォロワーがなかなか増えない、インスタ集客を教えて欲しいという方にインスタグラム代行は非常に効果的でしょう。 LINE公式アカウントを活用する 緊急事態宣言明けの飲食店では、LINE公式アカウントを使って、店舗のクーポンや新メニューを配信して集客を行うことも大切です。 LINE公式アカウントでは新メニューやクーポンの配布、お店の予約まで行えるので新規客とリピート客の獲得につながります。 LINE公式アカウントは飲食店とお客様をつなげるツールとして優秀ですので、まずはアカウント解説をしてみてはいかがでしょうか。 ウーバーイーツなどのデリバリーを利用する 緊急事態宣言があけた状況であっても、テイクアウトやデリバリーの需要が全くなくなるという訳ではありません。 緊急事態宣言が明けにより出社をする人が増え、社内にいながら昼食が取れるデリバリーサービスを利用したいという声は今後増えていくでしょう。 デリバリーサービスを利用することで、繁華街から離れた飲食店でも売り上げを獲得できたり、イートインとテイクアウトの両軸で売り上げアップを狙うことができます。 キャッシュレス決済を導入する 緊急事態宣言期間により長期間の休業を余儀なくされた飲食店では、キャッシュレス決済に対応することで集客効果をアップさせることができるでしょう。 飲食店を選ぶときにキャッシュレス決済に対応しているかどうかを重視している方が全体の6割を超えています。(飲食店を選ぶ際、6割以上の人が「キャッシュレス決済を導入している店がいい」) キャッシュレス決済に対応していない場合、顧客獲得の機会を逃している可能性もあるので、すぐにキャッシュレス決済を導入しましょう。 緊急事態宣言明けに賑わう飲食店の3つの特徴 消費者の行動を促す名物メニューがある 緊急事態宣言明けの飲食店の集客を成功させるためには、消費者に「行きたい!」と購買行動を促す名物メニューが必要です。 緊急事態宣言や蔓延防止策など、消費者の行動が制限されていたことで、なんとなく出かけることが減り、目的を持ってお店選びをするようになりました。 名物メニューは視覚的なインパクトがあることや、コストパフォーマンスが良いなど消費者の関心を惹くものが効果的です。 IT化を積極的に進めストレスフリーな店内 緊急事態宣言明けにも関わらず繁盛店になっている店では、注文や決済などあらゆる場所でIT化をすすめています。 消費者は新型コロナウイルスによる影響で、オンラインショッピングの機会が増え、財布を出さなくても生活することの快適さに慣れて来ているといえるでしょう。 そのため注文するときにスタッフを呼んで待ち時間が発生することや、現金決済で小銭が増えるなどの小さな手間をストレスに感じやすくなっています。 飲食店でもIT化をすすめ、スマホ1つで予約から決済まで完結したり、モバイルオーダーでスタッフを呼ばなくてもメニューを注文できるようにしましょう。 専門店・体験型がトレンドに 緊急事態宣言が明けることで、飲食店の売り上げがゆっくりと回復していますが、その中でも注目されているのが専門店と五感で楽しめる体験型の店舗です。 外出する機会が減っている消費者の考えとして、安くてそこそこ美味しいよりも、ちょっと高くても味も見た目も楽しみたいという声が大きくなっています。 そのお店にしかない空間や特別なメニューを発信することが、消費者を集客できるポイントと言えるでしょう。 緊急事態宣言が明けた飲食店が抱える不安   人手不足の深刻化 緊急事態宣言が長期的に続いたことで、スタッフ数の減らしていた飲食店では、人手不足が深刻化しています。 アルバイトの求人数は宣言明けからで急増しており、募集をかけてもなかなか人員が確保できないという店舗も多いでしょう。 少ないスタッフ数で店舗を回す飲食店では、1人あたりの負担が多くストレスがかかりやすいため、離職率が上がる危険性もあります。 オペレーション不足 緊急事態宣言が明けたことで急激にお客様の数が増えた店舗では、現在のスタッフ数ではホールが回らなかったり、提供に時間がかかったりとオペレーション不足を痛感している方も多いでしょう。 スタッフの業務を効率化しつつ、顧客満足度を上げるためにはデジタルの力を使っていくことが重要です。モバイルオーダーを使ったり、キャッシュ消す決済を導入することで業務効率化をすすめましょう。   まとめ 今回は緊急事態宣言明けの飲食店が集客で成功するための方法7つをご紹介しました。 アフターコロナの集客には、WEBサイトの更新やキャッシュレス決済など、ITの力を利用することが大切です。 今まで通りの集客がうまくいかないと感じている方は、今回紹介した集客方法を挑戦してみてはいかがでしょうか。 開店ポータルBizでは、飲食店の集客方法のご相談や、業務改善について無料でご相談いただけます。 以下のフォームからお気軽にご相談ください。
    開店ポータル編集部
    2021/10/27
  • 全国的に緊急事態宣言解除!まん延防止措置との違いと、店舗営業について
    資料のご請求はこちらから 新型コロナウイルスに対応する緊急事態宣言の発令から、間もなく1ヶ月となりました。 緊急事態宣言が発令された都道府県では、飲食店の時短営業や酒類提供の禁止が続いています。 影響を受けているのは飲食店だけではなく、飲食店の取引先も大きな打撃を受けています。   新規感染者数がステージ3に移行したこともあり、政府は緊急事態宣言を発令中の10都道府県のうち、大半の地域を20日には解除する方向で調整に入りました。 宣言が解除された後、東京や大阪などの都市部では、まん延防止等重点措置に移行することを検討しています。 そこで今回は緊急事態宣言とまん延防止措置の違いや、解除後飲食店などの店舗営業がどうなるのかについて解説させていただきます。 政府は20日で緊急事態宣言解除を検討 6月10日、政府は新型コロナウイルス対策である緊急事態宣言を20日に解除する方針を示しました。 緊急事態宣言は、東京や大阪など10都道府県に発令中となっています。 20日に解除された後は、大半の地域を「まん延防止等重点措置」へ移行する検討に入っています。 10日に菅義偉首相は記者団に対して、20日を期限としている地域に関して「新規感染者数は減少傾向にある。専門家と相談して最終的に判断したい」と述べました。   緊急事態宣言が発令されている10都道府県は、以下の通りとなっています。   都道府県 期間 東京、大阪、京都、兵庫 4月25日~6月20日 愛知、福岡 5月12日~6月20日 北海道、岡山、広島 5月16日~6月20日 沖縄 5月23日~6月20日 いずれの地域も、発令当初は新規感染者数がもっとも深刻な「ステージ4(感染爆発)」でした。 しかし北海道と沖縄を除く地域では、9日の時点で「ステージ3(感染急増)」にまで改善しています。 ステージ3は解除宣言の目安とされています。 全国的な感染状況の改善を受け、20日の期限通りに解除される方向性となりました。 ただし沖縄などでは深刻な状況が続いており、同時に解除するのには慎重な意見もあがっています。  21日からはまん延防止等重点措置へ移行 緊急事態宣言の解除後は、「まん延防止等重点措置」へ移行するとされています。期間は6月21日から、7月23日の東京オリンピック開幕までの約1ヶ月が想定されています。まん延防止等重点措置においても、飲食店への時短営業要請などの対策は続けられる予定となっています。 感染再拡大(リバウンド)懸念の声も 一方で変異ウイルスの発生により、緊急事態宣言解除後の再拡大を懸念する声も根強くあがっています。そのため政府も約1ヶ月はリバウンド阻止に万全を期すべく、まん延防止等重点措置を機動的に活用する方針を示しています。宣言解除後の飲食店の酒類提供を巡っては、夜7時までなどの限定的に認める案が浮上しています。   専門家の間では、感染リスク拡大への懸念から、慎重な対応を求める声が多くあげられています。政府は6月の第3週には明確な方針を定め、解除の可否を判断すると発表しています。さらに現時点でまん延防止措置を適用中の埼玉、千葉、神奈川、岐阜、三重の5県に関しても、解除の可否を決定されるでしょう。 緊急事態宣言とまん延防止措置の違いとは 緊急事態宣言とまん延防止措置の違いや、生活や経営にかけられる制限の違いについて見ていきましょう。  緊急事態宣言 発令・適用の目安 ステージ4(感染爆発)相当 対象地域 都道府県単位 飲食店への対策 時短・休業の要請・命令 命令違反への罰則 30万円以下の過料 国会報告 発令や期間延長、区域変更、解除の際の報告を法律で義務付け 緊急事態宣言は、新型コロナウイルス感染防止対策として、政府から都道府県に発令されます。 発令・適用の目安は、最も深刻な「ステージ4」(爆発的感染拡大)です。 都道府県全体が対象となり、感染対策は都道府県単位で決定されます。 そのため、より広域における感染の封じ込めが狙えるでしょう。   また酒類を提供する飲食店やカラオケに対して、時短・休業の要請・命令が可能となります。 正当な理由なく命令を違反する場合には、罰則として事業者に30万円以下の過料が請求されます。  まん延防止等重点措置 発令・適用の目安 ステージ3(感染急増)相当 対象地域 知事が指定する市区町村や一部地域 飲食店への対策 時短の要請・命令(休業要請はできない) 命令違反への罰則 20万円以下の過料 国会報告 付帯決議で「速やかに報告すること」を要請 まん延防止等重点措置は、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために創設された制度で、2021年2月13日から施行されています。 緊急事態宣言とは異なり、都道府県の特定エリアで感染が拡大した場合に適用されます。 都道府県の知事が、市区町村など特定の地域・業態を指定して、対策を行うことが可能となります。   発出期間は1回あたり最長6ヶ月となっており、何度でも延長が可能です。 正当な理由なく命令を違反する場合には、事業者への罰則として20万円以下の過料が課せられます。 緊急事態宣言解除後の店舗営業はどうなる? 緊急事態宣言の解除に関しては、専門家からは感染再拡大のリスクが指摘されています。一方で飲食業界のダメージは計り知れず、一刻も早い解除を求める声が広がっています。   まん延防止等重点措置に移行した後も、飲食店に対する時短営業要請などの対策は続けられる方針となっています。酒類提供自粛の緩和も視野に入れられていますが、再拡大防止のために、専門家の意見を踏まえた上で慎重に判断されるでしょう。政府内では、宣言解除後の酒類提供を巡っては、「夜7時まで」など限定的に認める案も浮上しています。  時短営業、酒類提供禁止の緩和を求める声も 松井一郎大阪市長は、10日の記者会見で「すべての人が再延長は勘弁してくれと考えている。20日で宣言は終わらせたい」と述べました。緊急事態宣言解除後の対策については、「感染者が一定程度出ても、医療体制の中で支えていける状況であれば、お酒(の提供禁止)も営業時間(短縮)も緩和すべきだ。そうでないと商売をやっている人は成り立たない」と強調しています。   著名な料理店経営者や蔵元も10日に記者会見を開き、飲食産業の窮状を訴えました。関連18団体の見解として、感染防止対策を取った店舗に関しては、時短営業や酒類提供禁止の措置を緩和するよう政府に呼び掛けています。政府は6月第3週の後半に解除の可否を検討する予定となっています。各団体から窮状を訴える声が高まる中、政府は難しい判断を迫られるでしょう。 まとめ 今回は10都道府県を対象とした緊急事態宣言解除のニュースについてお伝えしました。   現在緊急事態宣言が発令されている都市圏の多くでは、新規感染者数がステージ3にまで改善しています。 そのため当初の予定通りに6月20日で緊急事態宣言は解除され、その後はまん延防止等重点措置へ移行すると見られます。 まん延防止等重点措置の発出期間は約1ヶ月が予定されています。   まん延防止等重点措置に移行した後も、再拡大防止の為に時短営業の要請が検討されています。 しかし時短営業・酒類提供禁止の打撃を受けた飲食店と取引先からの窮状も訴えられています。 政府はそうした声と専門家の意見をあおいだ上で、6月第3週には具体的な方針を打ち出すと発表しました。 店舗関係者にとっては、目の離せない決定・発表となるでしょう。 資料のご請求はこちらから
    開店ポータル編集部
    2021/10/22
  • 2021年上半期の食トレンドが発表!大賞は「マリトッツォ」に
    資料のご請求はこちらから 近年では目まぐるしく食トレンドが移り変わっています。 飲食業界自体がコロナ禍の影響もあり、デリバリーやテイクアウトの需要が高まっています。 飲食店を経営して利益を出し続ける上で、食トレンドは常に意識しておきたい話題です。 2021年も後半に差し掛かり、上半期の食トレンドが発表されました。 最新の食トレンドはどのような食品が支持されているのでしょうか。 下半期のトレンド予測も紹介しつつ、解説していきたいと思います。 2021年上半期の食トレンドが発表 2021年6月末、食トレンドなどを発信するWEBメディア「おうちごはん」は、2021年上半期の食トレンド大賞を発表しました。 結果を見る前に、まずは近年の食トレンドの変化を見ていきましょう。 食トレンドの変化 食事をめぐる状況は、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、さまざまな変化が起きています。 飲食店の時短営業や自粛要請がされる中で、自炊する時間が増えるようになりました。 多くの人は新たな趣味や、お店で食品を買えない代用として、パンやお菓子作りを始める人も増えています。 腐りにくい食品を備蓄する人も増加傾向にあり、日持ちする食品のニーズも高まっています。 またパンデミックの影響により健康志向も高まり、健康的な食品も注目を集めています。   2021年上半期は前年に続き、コロナ禍による影響が多く見られました。 先行きが見えにくい毎日の中で、なんとか日々の食を楽しみたいという思いが反映されています。 2021年もその傾向は続き、見た目が楽しい食品や、健康志向の食品が注目されています。 上半期大賞の「マリトッツォ」とは? 次2021年上半期の食トレンド大賞を見ていきましょう。 WEBメディア「おうちごはん」が発表した2021年上半期の食トレンド大賞は、「マリトッツォ」です。 マリトッツォとは、ブリオッシュ生地に生クリームを挟んだスイーツです。 イタリア・ローマの名物で、朝食やおやつにぴったりの一品となっています。 パンにたっぷり挟まったクリームは見た目が楽しく、インパクトがあります。 味もパンと生クリームなので想像しやすいのが、大きな強みとなっています。 お店によってさまざまな種類のクリーム、フレーバー、トッピングを用意できるので、他店との差別化も図れるでしょう。   マリトッツォはケーキとは異なり、型崩れしにくいというメリットもあります。 テイクアウトに向いているので、コロナ禍において非常に人気を伸ばしています。 旬の食材を組み合わせて、季節に合わせたメニューを提供することも可能なので、あらゆる食のニーズが満たせるでしょう。 最初はSNSを中心に人気が広まりましたが、今ではSNSに留まらない人気を誇っています。 大賞以外の受賞食品 2021年上半期の食トレンド大賞は、大賞のマリトッツォ以外にも受賞した食品が発表されています。どんな食品が今のトレンドの最前線なのか、こちらも見ていきましょう。 ウールロールパン 「ウールロールパン」とは、毛糸玉(ウールロール)のような形に焼き上げたパンの名称です。生地に切れ目を入れて焼くことで、毛糸玉(ウールロール)の形そっくりに焼き上げることが可能です。毛糸玉に似た形が可愛らしく、味もカスタード、チョコレート、抹茶などアレンジできるのも人気の秘訣となっています。   コロナ禍においては、家庭でお手軽に作れることから人気が集まりました。今では家庭内に留まらず、ホテルオークラ東京ベイのカフェレストランテラス売店にて、期間限定販売が実施されるなど広がりを見せています。 折りたたみキンパ 「折りたたみキンパ」とは、たくさんの具材を巻いた韓国の人気料理「キンパ」を巻かずに作る料理です。キンパはポークランチョンミートやキムチなど、豊富な具材を巻いた韓国海苔巻きです。具材の多さから巻く作業が意外と大変で、ゆるく巻くと具材がはみでたり、偏ってしまったりと、うまく作れないことも少なくありません。   しかし折りたたみキンパなら、折りたたむだけで作れます。お手軽に作れる上に、断面の仕上がりも楽しめるので、高い人気を集めています。 オートミールアレンジ 2020年以降、コロナ禍の影響もありオートミールの販売が大きく伸びているのをご存知でしょうか。健康志向が高まったことと、外出自粛の影響で、食事を見直してダイエットしたいと考える人が増えています。オートミールはカロリーが低く、食物繊維やミネラルも豊富なので注目を集めるようになりました。   「オートミールアレンジ」には、果物やスパイスをトッピングするスタイルや、おかゆやお茶漬けにアレンジするスタイルなどが登場しています。さらにはハンバーグのつなぎに使ったり、リゾットの具材として使用したりと、いろいろな食べ方をすることができるでしょう。 おいしいヴィーガン 健康志向が高まる中、肉・魚・卵・乳製品などの動物性食品を使わない「ヴィーガン食」もニーズが高まっています。近年ではヴィーガン専門店も登場しており、フレキシタリアンなどの関連ワードと一緒に「おいしいヴィーガン」が知られるようになりました。健康志向の一環としてだけではなく、環境意識の高まりを受け、ヴィーガン食を取り入れる人も目立つようになっています。 次に流行するフードは?下半期のトレンド予測 2021年上半期の食トレンドは、新たな食習慣や健康志向の高まり、印象的なビジュアルなどに注目した食品が入賞しました。 これらの傾向を踏まえ、「おうちごはん」は2021年下半期の食トレンド予想も発表しています。 「食材」「メニュー」「ドリンク」という3つのカテゴリから予想が発表されているので、一つずつ見ていきましょう。 食材 ピスタチオ 以前は脇役的な存在だったピスタチオですが、最近では主役の食材として注目されています。コンビニスイーツやアイスなどでメインの食材とされることも増えて、一部の商品は入手困難になるものも登場しています。ここまでピスタチオが注目されるようになったのは、味や栄養価に加えて鮮やかなグリーンが料理・スイーツに映えることも影響しているでしょう。まだまだピスタチオの人気は衰えず、今後は幅広い世代に広まっていくと予想されています。 低GI食材(ひよこ豆など) コロナ禍で健康志向が高まる中、ひよこ豆などの低GI食材も人気を集めています。低GI食材とは、健康管理やダイエットにおいて注目を集めている健康ワードです。ひよこ豆の他にも、ライ麦パンやオールブラン、サツマイモなどが含まれます。中でもひよこ豆は料理にプラシしやすく、栄養価も高いことから人気の食材となっています。 メニュー 大鶏排(ダージーパイ) 大鶏排(ダージーパイ)とは、鶏むね肉をまるごと一枚揚げた唐揚げです。元は台湾屋台の定番グルメでしたが、顔より大きいとも言われるサイズが話題となり、SNS投稿が増加しています。元々人気の高い唐揚げにパンチを効かせる新タイプとして、日本でもテイクアウトや屋台メニューで広がる可能性が高いと言えるでしょう。 プラントベースド外食店 プラントベースとは、植物を意味する「plant」と、由来を意味する「based」を組み合わせた言葉で、直訳すると「植物由来」になります。プラントベースド市場は、現在世界的に活発な状況にあります。日本でも2021年春にはプラントベースドフード専門の外食店が登場し、大きな注目を集めました。大豆ミートや進化系豆腐など、徐々に認知度をあげて人気を獲得しています。今後もプラントベースドフード専門のメニューが注目を集めていくと予想されています。 ドリンク コーディアル コーディアルとは、季節のハーブやフルーツを生のままシロップに漬け込んだ濃縮ドリンクです。コロナ禍の自宅時間増加にともない、自家製ドリンクなどの人気が高まっています。自家製コーディアルを作る人も増えていますが、テイクアウトの需要も伸びています。コーディアルを炭酸やお湯で割ったり、スイーツにかけてアレンジしたりと、そのまま飲む以外の方法が充実しているのも人気の秘訣と言えるでしょう。 低アルコール飲料 2020年以降、低アルコール飲料やノンアルコール飲料の人気が上昇しています。低アルコール飲料は、アルコール度数が0.5%~2%程度の低いものが該当します。健康志向の後押しもあり、ビール類の市場が縮小する中でもノンアルコール市場は伸長しているといいます。健康のためにアルコール量をコントロールしたいニーズにマッチしつつ、酒類に関する政策の影響などの流れも受けて、今後はさらに本格的な盛り上がりが予想されるでしょう。 まとめ 今回は2021年上半期の食トレンドを紹介しました。 自宅時間の増加や健康志向ブームなど、食トレンドも新型コロナウイルスの影響が見られるようになっています。 加えてSNS映えを意識した、見た目が華やかでインパクトのあるメニュー・食材も求められています。 テイクアウト需要が高まる中、屋台フードやテイクアウトしやすい料理も注目を集めるようになりました。 コロナ禍が収束する目途が立たない中、この流れは当分の間続くと予想されています。 今回紹介したポイントを踏まえて、新たなメニュー開発・展開を検討してみてはいかがでしょうか。 資料のご請求はこちらから
    開店ポータル編集部
    2021/07/01
  • 【新型コロナ】7都道府県が「まん延防止措置」に移行!営業時間や酒類提供の条件まとめ
    資料のご請求はこちらから 6月20日、新型コロナウイルス対策として発令されていた「緊急事態宣言」が解除されました。 対象の10都道府県のうち、沖縄県を除く9都道府県は21日から「まん延防止等重点措置」に移行しています。 なお沖縄県については、医療体制のひっ迫などを理由に緊急事態宣言が継続されています。   「まん延防止等重点措置」は、各自治体で内容や期間が異なります。 店舗がある自治体が出す内容について、気になっている人も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、自治体ごとのまん延防止等重点措置について、営業時間や酒類提供の条件などもあわせて解説させていただきます。  7都道府県で緊急事態宣言が解除、まん延防止措置へ 政府は6月20日に新型コロナ感染拡大防止対策である「緊急事態宣言」を全国9都道府県で解除しました。 この中でも北海道、東京都、愛知県、大阪府、兵庫県、京都府、福岡県の7都道府県は「まん延防止等重点措置」の適用に移行しています。 以前より「まん延防止等重点措置」が適用されていた埼玉、千葉、神奈川の3県も、引き続き適用されることになっています。 合計10都道府県は、7月11日まで「まん延防止等重点措置」が適用される予定です。 まん延防止等重点措置とは   発令・適用の目安 ステージ3(感染急増)相当 対象地域 知事が指定する市区町村や一部地域 飲食店への対策 時短の要請・命令(休業要請はできない) 命令違反への罰則 20万円以下の過料 国会報告 付帯決議で「速やかに報告すること」を要請 「まん延防止等重点措置」とは、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために創設された制度です。「緊急事態宣言」とは異なり、飲食店などに対して休業要請はできません。あくまで時短営業の要請・命令のみとなります。 また「緊急事態宣言」は各都道府県全域が対象になるのに対し「まん延防止措置」は特定の地域内で感染を抑え込むことが目的とされ、知事が指定した地域のみが対象となります。内容や条件についても自治体ごとで異なるので、お住まいの自治体の条件を確認しておきましょう。 時短営業・酒類提供について 「まん延防止等重点措置」の適用下において、時短営業や酒類提供はどのような形となるのでしょうか。さっそく見ていきましょう。  時短営業要請は継続 緊急事態宣言からまん延防止措置へ移行した地域では、引き続き時短営業の要請が出されます。一方で酒類の提供に関しては、条件を満たせば可能となりました。ただし感染状況に応じて、知事の判断により制限をかけることも可能です。要請内容は政府発表の「基本的対処方針」に基づき、各都道府県知事が判断を下します。  酒類提供は条件付きで解禁 酒類の提供条件に関しては、自治体によって少しずつ異なります。たとえば東京では、1グループ2人まで、滞在時間は90分以内という条件が課せられています。さらに「感染防止徹底宣言ステッカー」を掲示したり、店舗責任者を「コロナ対策リーダー」に登録して研修が修了したりと、厳しい条件が求められます。店舗には、都が定めた「感染拡大防止のチェックリスト」をチェックして、店頭に提示する必要もあるでしょう。   大阪では滞在時間に制限はありません。しかし大阪府が認証する「ゴールドステッカー」の取得が酒類提供の条件となります。また同一グループの入店は原則2人以内となっています。福岡県でも、県が発行する「感染防止宣言ステッカー」を掲示する店舗のみ酒類提供が可能となります。同一グループの入店は4人以下で、滞在時間の制限はありません。 その他の要請内容 まん延防止措置が実施される区域では、時短営業、酒類提供条件の他にも、以下のような徹底が要請されています。 ・カラオケの利用自粛 ・利用客の検温 ・施設の換気、消毒 ・アクリル板の設置、座席間隔の確保 ・食事中以外のマスク着用の推奨 ・手指消毒設備の設置 ・発熱等有症状者の入場禁止 ・従業員の検査勧奨 ・業種別ガイドラインの順守 など   自治体別「まん延防止措置」の内容・期間・条件 各自治体におけるまん延防止等重点措置の条件・実施期間・措置区域は、以下の通りとなっています。 北海道 期間 2021年6月21日(月)~7月11日(日) 要請内容 (1)札幌市 営業時間:5時~20時まで カラオケ:利用自粛等 (2)江別市、千歳市、恵庭市、北広島市、石狩市、当別町、新篠津村、小樽市、旭川市 営業時間:5時~21時まで カラオケ:利用自粛等 酒類提供条件 (1) 11時~19時まで (2) 11時~20時まで 東京 期間 2021年6月21日(月)~7月11日(日) 要請内容 (1) 23区及び檜原村、奥多摩町を除く多摩地域の市町 営業時間:5時~20時まで カラオケ:利用自粛等 (2) その他の都内区域 営業時間:5時~21時まで カラオケ:利用自粛等 酒類提供条件 (1) 11時~19時 ※1グループ2人まで、90分以内 (2) 11時~20時 ※1グループ2人まで、90分以内 愛知県 期間 2021年6月21日(月)~7月11日(日) 要請内容 (1) 名古屋市、豊橋市、岡崎市、半田市、春日井市、津島市、刈谷市、犬山市、小牧市、高浜市、清須市、豊山町、大口町、大治町 営業時間:5時~20時まで カラオケ:利用自粛等 (2) その他の県内区域 営業時間:5時~21時まで カラオケ:利用自粛等 酒類提供条件 (1) 11時~19時まで (2)- 京都府 期間 2021年6月21日(月)~7月11日(日) 要請内容 (1) 京都市 営業時間:5時~20時まで カラオケ:利用自粛等 (2) その他の府内区域 営業時間:5時~21時まで カラオケ:利用自粛等 酒類提供条件 (1) 11時~19時 ※同一グループ4人以内 (2) 11時~20時30分 ※同一グループ4人以内 大阪府 期間 2021年6月21日(月)~7月11日(日) 要請内容 (1) 大阪市、堺市、岸和田市、豊中市、池田市、吹田市、泉大津市、高槻市、貝塚市、守口市、枚方市、茨木市、八尾市、泉佐野市、富田林市、 寝屋川市、河内長野市、松原市、大東市、和泉市、箕面市、柏原市、羽曳野市、門真市、摂津市、高石市、藤井寺市、東大阪市、泉南市、四條畷市、交野市、大阪狭山市、阪南市 営業時間:5時~20時まで カラオケ:利用自粛等 (2) 島本町、豊能町、能勢町、忠岡町、熊取町、田尻町、岬町、太子町、河南町、千早赤阪村 営業時間:5時~21時まで カラオケ:利用自粛等 酒類提供条件 (1) 11時~19時 ※ゴールドステッカー認証店舗、同一グループ2人以内 (2) 11時~20時 ※ゴールドステッカー認証店舗、同一グループ2人以内 兵庫県 期間 2021年6月21日(月)~7月11日(日) 要請内容 (1) 神戸市、阪神南・阪神北・東播磨地域、姫路市 営業時間:5時~20時まで カラオケ:利用自粛等 (2) 北播磨・中播磨(姫路市除く)・西播磨・但馬・丹波・淡路地域 営業時間:5時~21時まで カラオケ:利用自粛等 酒類提供条件 (1) 11時~19時 ※同一グループは同一テーブルに4人以内 (2) 11時~20時  福岡県 期間 2021年6月21日(月)~7月11日(日) 要請内容 (1) 北九州市、福岡市、久留米市 営業時間:5時~20時まで カラオケ:利用自粛等 (2) その他の県内区域 営業時間:5時~21時まで カラオケ:利用自粛等 酒類提供条件 (1) 11時~19時 ※福岡県発行の「感染防止宣言ステッカー」掲示店のみ、4人以下のグループに限る (2) 11時~20時 ※福岡県発行の「感染防止宣言ステッカー」掲示店のみ、4人以下のグループに限る まとめ 今回は各自治体における「まん延防止等重点措置」の内容についてお伝えしました。   時短営業は引き続き営業されますが、酒類提供は条件付きで解禁されました。 ただし種類提供の時間帯や条件は、自治体によって異なります。 店舗がある地域の条件をよく調べた上で、適用条件を満たしてください。   今後の感染状況によっては「各都道府県の知事の判断で酒類の提供を停止することもできる」とされています。 東京都では、「ステージ4相当が視野に入った場合には、直ちに酒類提供の停止を要請する」と発表。 緊急事態宣言が解除されても、まだまだ油断できない状況が続いています。   今回紹介した情報を踏まえて、店舗の営業を行ってください。 資料のご請求はこちらから
    開店ポータル編集部
    2021/07/01
  • 無料オンラインセミナー「コロナ状況下で飲食店がやっておかねばならない対策と助成金」【お知らせ】
     東京都豊島区のIT総合企業・株式会社Wiz(ワイズ)が、飲食店経営者のための無料オンラインセミナーを開催します。テーマは「コロナ状況下で飲食店がやっておかねばならない対策と助成金」。  5月14日~5月27日まで、6回にわたって開催されます(内容はすべて同じものですので、ご都合のいい日に受講できます)。  コロナ不況を乗り切るために重要なことは何か、今何をすべきなのか、飲食店経営者にとって見逃せない講座です! 「テイクアウトやデリバリーを導入する余裕がない」そんな飲食店は必見!  新型コロナウイルスの影響で緊急事態宣言が発令され、外出自粛・営業自粛・時短営業のあおりを受け、飲食店は苦境に立たされています。そんな中で増えてきたのが、「テイクアウト助成金」を受けてテイクアウトやデリバリーに活路を見出している飲食店です。しかし、テイクアウトやデリバリーをはじめるにも、先立つものが多いことからハードルも高くなり、なかなか踏み切れないお店が多いのも現状です。  そこで、株式会社Wizでは、経営難に苦しんでいる飲食店向けに無料セミナーを開催。「テイクアウト助成金」の申請方法から実際にテイクアウトやデリバリーを始めるためのノウハウ、集客に結び付ける活用方法、コスト削減方法について、徹底解説します。この講座を受講すれば疑問点や不安点が解消され、コロナ禍を生き延びるための力が湧いてきます。ぜひこの機会をお見逃しなく! 「セミナー内容を教えてほしい!」 >>開店ポータルBIzに無料相談する<< 【記事】外食業界 コロナ倒産から飲食店を守る助成金・補助金等 支援制度まとめ【厚生労働省・経済産業省・日本政策金融公庫・その他】 【記事】 東京都がデリバリー・テイクアウトを始める飲食店に支援金を支給【相談無料】   講座詳細 【テーマ】 「コロナ状況下で飲食店がやっておかねばならない対策と助成金」 【日程】 第一回 5月14日 15:00~15:45 第二回 5月15日 15:00~15:45 第三回 5月19日 15:00~15:45 第四回 5月20日 15:00~15:45 第五回 5月26日 15:00~15:45 第六回 5月27日 15:00~15:45 (※すべて同じ内容の講座です) 【受講料】 無料 【内容】 ■最大100万円!「テイクアウト助成金」について徹底解説  概要や申請方法について、事例を交えて徹底解説します。 ■テイクアウト・デリバリーで売上を確保する  UberEatsやmenuの活用方法について解説します。 ■助成金を活用し、コスパ良くデリバリー集客する方法  Googleの地図対策で集客に結び付ける方法について解説します。便利なサポートについても。 ■コスパが良い助成金を駆使し、業務効率アップ方法  LINEを活用して注文を自動化!その方法とは? ■今やっておくべきコスト削減  家賃、電気、ガス、水道、通信などのコストを削減する方法と、それを実現するサービスについて事例を交えてご紹介。  以上5つのトピックで徹底解説します。 【開催場所】  オンライン講座。PC、スマホ、タブレットから、お気軽に参加できます。申込者にのみURLを公開します。 【申込方法】 https://peraichi.com/landing_pages/view/wizsem001  上記URLより、申込フォームに必要事項を記入の上送信 オンラインセミナーを受講してテイクアウト事業にチャレンジ!  新型コロナの影響で新しい生活様式が推奨されている現在、飲食店も自己変革が求められています。「テイクアウト助成金無料オンラインセミナー」を受講すれば、テイクアウト事業への参入に二の足を踏んでいた飲食店も「はじめてみよう!」と背中を押されるはず。受講料は無料です。ぜひお申し込みください! 【記事】飲食店がテイクアウト営業を始める前に知っておきたい注意点とその対策 【記事】CMで話題!飲食店集客・売上対策!テイクアウトアプリ「menu」の仕組みとメリット【0円導入可能?!】  開店ポータルBizでは、店舗運営に関するご相談を無料で承っております。あわせて、インフラ周りのコスト削減のほか、地域やお店にあった集客方法をご提案いたします。お気軽に下記フォームよりお問い合わせください!
    開店ポータル編集部
    2020/05/20