飲食店の集客でSNSの活用はなぜ必須？メリットや注意点について解説

スマートフォンの急激な普及と、新型コロナウイルスの感染拡大による在宅時間が長くなったことも相まって、LINEやTwitterなど、SNSツールの利用者が増えてきています。
実際に、アライドアーキテクツ株式会社が2020年4月に行った『新型コロナウイルス感染症拡大に伴うSNS利用実態調査』によれば、外出自粛に伴いSNSの利用率が増えたと応えた人は全体の約35%という結果になりました。

それだけSNSを利用して情報収集をすることが増えてきている今、飲食店ではこれをビジネスチャンスとして集客に活用しない手はありません。
本記事では、飲食店が集客に活用できるSNSツールと使い分けのポイントから、飲食店の集客でSNSを利用することによるメリット、注意点などを詳しく解説していきたいと思います。

飲食店が集客に利用できるSNSツール

　そもそも、飲食店が集客に利用できるSNSツールにどんなものがあって、それぞれどのように使い分けると集客に効果的であるのか、イマイチわからないという方もいらっしゃるでしょう。

そこでまずは、集客に有力なSNSツール一覧と使い分けのポイントから解説していきます。

利用できるSNSツール一覧

基本的に、飲食店が集客に利用できるSNSツールは下記の5つです。

①LINE
②Facebook
③Twitter
④Instagram
⑤お店専用のアプリ

年齢層	特徴	ユーザー数	アクティブ率
LINE	全世代で利用率にほぼ差がない	1対1のコミュニケーションに強い メルマガやチラシの代わりとして利用される	8400万人以上	86％
Facebook	30代後半以降が60％ほど	原則実名登録のため信頼性がある 利用者はビジネスマンなどが多いのでつながりができる	2600万人	56.1％
Twitter	30代前半までが50%ほど	ニュース性・拡散性が高い 情報の届く範囲が広い リツイート機能で自然なPRが可能	4500万人	70％
Instagram	30代前半までが60％ほど	画像がメインなので、料理を全面にアピールできる	3300万人	84.7％

となっています。これらのSNSは、利用率の高い年齢層も変わってきますので、上手く使い分けをしながら使いこなしていくことで、効果的な訴求効果を得られるようになるでしょう。この使い分けのポイントについては次項で解説します。
 

集客におけるSNSの使い分けのポイント

では、それぞれのSNSをどのように使い分けるのが良いのでしょうか。下記に解説してまいります。

LINEはチラシなどの情報配信ツールとして

LINEは先述にもあるように、特にこの世代の利用者が多いなどの利用者の年齢層に突出した特徴がありません。
ですので、イベントや新作メニューなどの情報配信ツールとして利用したり、予約受付など1対1のコミュニケーションツールとして利用することで、濃厚な顧客関係を維持することができます。

尤も、ある飲食店ではLINE経由の予約が予約のうち4割を占めているのだそうで、年齢層に偏りがないことや個人にしか内容が見られないことで、多くの人が利用しやすいという特徴があると言えるでしょう。

Facebookは飲食店におけるコアな面のアピールとして

Facebookの利用者の年齢層は比較的高く、ビジネスマンなどの利用者が高いとされています。また、Facebookは原則本名での利用が取り決められておりますので、信頼性の高いSNSツールであるとも言えます。
であればFacebookは経営方針や、飲食店で使っている食材のリアルな情報、こだわりなど、コアな部分を配信すると、お店の信頼度アップにもつなげることができるでしょう。
また、経営者同士でつながることで、他の飲食店やその他業種とのコラボレーションイベントなどが実現する可能性もあります。

Twitterは拡散力を利用して

Twitterには、他のSNSツールにはないリツイート機能など高い拡散力があるのが特徴です。ですので、イベント告知などではLINEでの配信と合わせてTwitterを利用したり、Twitterでお客からの声を集めたりしてメニュー開発に活かしたりすることができるでしょう。
ちなみに、これの実践例として、マクドナルドが2016年に名前募集バーガーというイベントを行ったことがありました。これは連日Twitterのトレンド入りをしておりましたので、記憶にあるという方も多いのではないでしょうか。

このように、Twitterはお客からの声を集めたり、拡散力が必要なイベント時に利用すると高い集客効果を得ることができます。

Instagramは飲食店のブランディング

Instagramは若い世代を中心に『写真』と共に文章をアップできるツールとして人気があります。一時期は『インスタ映え』という言葉も流行したほど、Instagramの写真投稿は社会現象となりました。
それゆえ、飲食店でもインスタ映えする料理をアップしたり、インスタ映えする店内のスポットなどを撮影してアップしたりすることで、高い集客効果を得ている飲食店も数多くあります。

また、Instagramは位置情報などで、投稿に地図のピンをつけることができるので、気になったお客は住所などを検索せずにそのままInstagram上でお店の位置を確認することができます。

『こんな料理をおいていますよ』『店内に写真スポットがありますよ』と情報をアップし、徐々にブランディングをしていくことで、お客がまたその写真をInstagramにアップし、さらに新規顧客を獲得することにもつなげられるでしょう。

飲食店の集客でSNSが必要な理由と利用するメリット

『料理』、『食』とは生活にとって欠かせないもので、こだわっている人も多いものです。現代のように、SNS等飲食店の情報をいつでもどこでも見ることができなかったような時代は、店先の看板か、折込チラシなどでしか集客対策をすることができませんでした。

しかし、今ではこんなにもネットが普及し、簡単にSNSを通して飲食店の情報を拡散できるツールがあるのであれば、それを利用しない手はないといっても過言ではありません。むしろ、今後これを利用しない飲食店については、利用している飲食店と比べて明らかに集客力に差がついてくるとも言えるでしょう。

それだけ、情報を積極的に配信し、それを拡散してもらうことが重要であるということです。
ここからは集客においてSNSを利用するメリットを挙げ、必要な理由についても合わせて解説していきます。

情報を拡散してもらえる

1つは、お客に勝手にお店の情報を拡散していってもらえるということです。極端ですが、SNSを利用していなければ、多くの人に情報を届けることができないため、折込チラシを一軒一軒配っていくしか情報配信をする手だてはありません。

しかし、SNSを利用することで、折込チラシを一気に全国に配ることができると考えてみてください。とっても効率的であると思いませんか。

当然お店に来てもらうには、認知をしてもらわなければなりませんので、情報を配信し、拡散してもらうことで多くの人に飲食店の存在を認知してもらうことができるようになります。

お店のファンを増やすことができる

また、お店の情報を積極的に配信していくことでお客にとっては親近感がわき、お店のファンを増やすことにつなげることができます。
お店のファンになってもらえれば、客単価があがったり、1人のお客が新規顧客を連れてきて、またその新規顧客が新しいお客をつれてきて、、、ということにつながる可能性もあるかもしれません。

広告費がかからない

SNSの利用には基本的に利用料金がかかりません。LINE@を利用する場合は、一部料金がかかるプランもあるようですが、その他TwitterやInstagram、Facebookは完全無料で始めることができます。

フォロワーを増やしていくことで、拡散力も高められますので、SNS担当者をつけたとしても、折込チラシの作成料などの料金で十分にまかなうことができるでしょう。

飲食店の集客でSNSを利用するときの注意点

とはいえ、SNSを利用するにあたってはよく耳にする『炎上』という言葉があるように、飲食店という多くの人に知られる立場である以上、配信内容には十分注意しておかなければなりません。
ひとたびSNSで『炎上』してしまうと、その後飲食店の営業が一切できなくなってしまったり、そこまでは行かなくとも一時休業を余儀なくされたりする可能性もあります。
また、先ほど、SNSは拡散力が強いという話題を出しましたが、それゆえ、失言等を削除したとしてもSNS上で拡散されてしまい、一生消すことができないといったことにもなりかねません。

そうすると、せっかく集客のために行ってきた活動が1度の『炎上』で台無しになってしまう可能性もありますので、飲食店で公式として利用するSNSは特に『飲食店の顔である』という意識を忘れずに緊張感をもって利用することも重要です。

まとめ

SNSの利用者は年々増加傾向にあり、以外にも年齢層問わず利用している方が多いものです。
特に、SNSとデリバリーアプリ等を連携できるサービスなども展開され始めてきているので、コロナ禍で増えたデリバリーやテイクアウトの需要にもSNSからアプローチをしていくと更に集客力をアップさせることができるかもしれません。
何より今後は新しい生活様式の推進もあり、更にSNS社会となっていく可能性もありますし、情報あふれる現代で1人でも多くの人に飲食店の存在を認知してもらうためにも、飲食店は集客対策としてSNSを利用することは必須であると言えるでしょう。
開店ポータルBizでは、各業界に特化した税理士探しのご相談のほか、インフラ周りのコスト削減・集客のご相談を無料で承っています。お気軽に下記フォームより、ご連絡ください。