飲食店の水道代が高くなる原因は？節水方法について徹底解説
飲食店経営において、利益を確保するためには、売り上げアップ以外にも経費を削減することが重要です。
その経費の中でも、毎月ランニングコストとしてかかる水道代に関してお悩みのオーナー様も多いでしょう。
飲食店にとっては水道代は経費の多くを占めているため、節水方法を工夫するだけで、長期的に見ると大幅な経費削減につながってきます。
そこで本記事では、飲食店の水道代が高くなる原因や、実施できる節水対策方法について詳しく解説してまいります。
飲食店における変動費の目安
飲食店を経営していく中で、必ずかかってくる支出費には、大きく分けて
①固定費(地代・家賃、減価償却費、支払い利息、リース料、光熱費の固定契約料、スタッフの人件費)
②変動費(食材の原価、アルバイト等の人件費、水道光熱費、販売促進費、消耗品など)
この2つに分類されます。
固定費は名前の通り、売り上げ等に関わらず、変わらない費用のことを指します。そして、今回のテーマである「水道代」は「変動費」の中に含まれ、毎月の支出額に変動がある費用に含まれます。
とはいえ、「水道代」という大きな括りで捉えると、厳密には、水道の基本料金は固定費、使用料は変動費に分類されます。ここでは、節水の仕方次第で水道代を抑えることができる方法をご紹介していきますので「変動費」に分類することにします。
一般的に、変動費は売り上げの60〜70%にするのが目安と言われています。その中でも、飲食店における水道光熱費の割合は比較的高く、7％～10％程を占めていることがほとんどです。。個人経営の場合は3％程度で抑えられている店舗もあるようですし、提供料理のジャンルによっても大きく差が生じてきますが、例えばラーメン屋や中華屋のように、水とガスを大量に消費するような飲食店では10%を越える店舗もあります。総合的に見て、飲食店の水道光熱費は、売り上げの5％程度に抑えることができたら合格ラインと言ってよいでしょう。
飲食店の水道代が高くなる要因
変動費は常に削減の意識をしておきたいところですが、月によっては高額な請求をされる月もあるかもしれません。飲食店の水道代が急に上がった場合に考えられる要因は以下の通りです。
①水の使いすぎ
1つは、単純に水を使い過ぎていたということです。
新しいスタッフを雇用して厨房の水回りの業務を担当した場合など、水を出しっぱなしにしていたり、節水を意識せず必要以上に使用していたということが後になって発覚したりするケースがあります。コスト削減は、経営者だけでなくスタッフ間での意識を合わせていくことも大切な要素となります。
②水漏れ
水道代の値上げがなく、水の使い方も変わっていないのに大幅に請求料金が上がった場合、水漏れの可能性が考えられます。水漏れのチェックは、水を止めた状態で水道メーターの動きを確認します。水道を止めているにもかかわらずメーターが回っている場合は、水漏れの可能性が高いので、水道業者に修理を頼みましょう。
③水道代の値上げ
水道代自体の値上げによって請求額が高くなるというケースも考えられます。水道には「法定耐用年数」が定められており、水道管の設置から40年が経過すると、設備を更新する必要があります。その時期になると水道代が値上げされることが多いので、料金明細の「基本料金」と「従量料金」の部分を確認してみましょう。
④メーターの故障
ごく稀にあるケースとして挙げられるのが「メーターの故障」です。実際にあったケースでは、急激に水道代が数万円単位で上がったので水漏れの検査を依頼したところ異常はなく、水道局に問い合わせたところ、メーターの異常が発覚したそうです。非常に稀ですが、このようなケースがあることを、頭に入れておくと良いでしょう。
水道代が決まる仕組み
水道料金は「基本料金＋従量料金」で算出されます。基本料金は水道を使わなくても毎月かかる料金で、メーターの大きさによって金額が変動します。従量料金とは使用した水道量に単価をかけて計算した使用料金のことです。さらに、流している水に対しても加算される「下水道料金」も含まれますが、水以外のものも流れるので、メーターで測ることが困難なため、便宜上、上水道で使った水を同じだけ流したとして計算されます。地域によってはメーター使用料も加算されて水道代が請求されるところもあります。
地域によって基本料が違う場合も
水道代は、地域の各事業体が抱える条件によって料金に差が生じます。これは、水質や地形といった「地理的要因」、水道布設年次や水利権などの「歴史的要因」、人口密度や需要構造の違いによる「社会的要因」が挙げられます。また、水道事業に従事する職員の人件費や、浄水場を稼働させ維持していく動力費、消毒のための薬品費、老朽した管などを更新する費用などが含まれており、これらを水道料金で回収できるような仕組みに設定されています。これは、同じ都道府県内でも市町村が違えば料金設定も大きく異なってきます。
ちなみに、地域によって大きく違う水道料金は最大で約8倍もの差が生じています。
・兵庫県赤穂市…月額853円
・北海道夕張市…月額6,841円
（平成30年4月1日現在『水道料金表』の「家事用20㎥当たり最高・最低料金」より）
また、今回の新型コロナウイルス感染拡大を受け、水道料金の減免に動く地方自治体が増えています。申請が必要ないため、気が付くと水道料金が変動している可能性もあります。
一方で、地域によって細かい基準は違いますが、飲食店の業種によっては水道料金が減免される場合があります。この場合は各自治体の水道局に問い合わせをしましょう。
飲食店が利益を増やすには、コスト削減が必須
飲食店が利益を増やすためには、コスト削減が必須です。この時、削減する項目の見直し対象となってくる代表的なものが水道光熱費ではないでしょうか。食材を変えるとお客様離れにつながりやすいですし、スタッフの給与を下げれば人材確保も難しくなります。売り上げを維持しつつ、アップも目指しながら、サービスの低下をさせずにコストを削減していくためには、まずは水道光熱費をいかに削減できるかということがキーポイントになってくるでしょう。
飲食店におすすめの水道代削減方法
飲食店に限らず一般的に水道代を節約する方法として認知されている方法は以下の項目が挙げられます。
①蛇口(栓)をこまめに閉める
②食器の油汚れは広げない
③食器を洗う順番を工夫する
④ゆで汁を洗剤代わりにする
⑤食器洗い乾燥機の使用
⑥水道の使用料と料金をきちんと把握する
また、食器等の浸け置き洗いなども節約対策として行われていますが、現在は、コロナ禍における衛生面の強化や、菌の繁殖を防ぐための対策を講じていかなければいけませんので避けた方がよいでしょう。
そこでおすすめすなのが、「節水コマ」の設置です。次項より詳しくご紹介したします。
節水コマを利用する
水道代の節約方法については先述の通りですが、非常に簡単で即効性のある節水対策が「節水コマ」の活用です。節水コマは、蛇口の内部についているコマを交換し、コマ中央の突起部で水を遮ることで、蛇口から出る水の量を減らすことのできる節約・節水アイテムです。蛇口の開度によっては最大50％の節水効果が見込めます。
おすすめの節水コマ
「節水コマ」のイメージとして、単に流れてくる水量が減るということを想像される方もいらっしゃるかもしれませんが、節水コマの種類には、節水できるうえに頑固な汚れもカンタンに落とすことのできる洗浄力の高い機能がついている節水コマもあります。飲食店で導入する場合は、そのような高圧洗浄機能がついた節水コマを導入すると便利でしょう。
また、厨房のみならず、洗面所やトイレなどお客様が利用する水回り対策としても効果を発揮します。
それでは、おすすめの「節水コマ」をご紹介いたします。
①JET
「JET」は、水量が変わらず水圧がアップする次世代節水装置です。水量を制限する従来の節水商品に対し、外気を取り込むことで圧力を高め、吐出する水の流速を2倍以上速くします。小さな気泡が水の中に入ることで洗浄能力がアップし、今までと変わらない使用感を実感することができます。また空気を含む事によって、勢いがUPしても水の飛び散りは少量のため、使用感は変わらずに蛇口一か所あたり、最大50%を削減することが可能な節水コマです。
②バブル９０
「バブル90」は、特殊構造によりマシンガンのように連続で水を飛ばす脈動流を生み出す節水コマです。この構造により、約80％～90％の節水率を実現しながらも、洗浄力は通常蛇口と全く変わりません。そのため従来のわずか5%の水量でありながら、高い洗浄力を発揮することが可能です。水圧は変わらず、水量を減らすことで、水道代金の削減につながるサービスです。
③aqualinkAQUALINK
「AQUALINK」は、使用中の蛇口やシャワーヘッド、トイレ貯水タンク等にプラスするだけで、美観や使用感を損なうことなく、効果30％以上の節水をかなえるプロユースの節水システムです。水量設定は10段階のため、現場のニーズに応じてきめ細かく調整可能です。導入後も、水道器具の機能維持や衛生チェック、衛生指導、水道器具へのご相談等、サポート体制も万全となっており、導入後に万が一、水道料金が削減出来ない場合は、設備費を保証してくれるシステムとなっています。
まとめ
今回は、飲食店の水道代が高くなる原因や、飲食店のコスト削減対策方法としての節水方法について詳しく解説してまいりました。
変動費は、普段の心がけで幾分か削減することはできますが、大幅な削減は見込むことができない部分もあるでしょう。そのような場合は、今回ご紹介した節水コマを設置することで長期的にかつ簡単な削減方法に着手してみても良いかもしれません。
とはいえ飲食店の節水対策に取り組む前に、まずは、毎月どのくらい使っているのかを把握し、どのくらいの数値を目標としていくか、どこの部分の対策を強化するかなど、経営者のみならずスタッフとも共有し、節水への意識を高めていくことが大切です。
開店ポータルBizでは、「水道料金削減額シュミレーション」を無料で承っております。本記事でご紹介した「節水コマ」についてもっと詳しく知りたい方、導入をご検討中の方は、お気軽にお問い合わせください。
