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飲食店経営の固定コスト削減！その家賃は適正？賃料削減交渉の仕方【相談無料】
　家賃は、飲食店の固定費の中でも特に大きなコスト。水道光熱費や人件費と違い、お店を開けていない日も発生し続けます。高すぎる家賃は、資金繰りが苦しくなる一因であると言ってよいでしょう。　しかし家賃は、いちど入居したら下げられないものではありません。貸主と交渉し、家賃を減額してもらうことは可能です。本記事では、個人で賃料交渉をする場合のコツと、土地・不動産のプロが賃料交渉をサポートしてくれる「賃料適正化サービス」について紹介します。賃料交渉に関する、ふたつの勘違いとは？　家賃15万円の物件を借り、月に25日営業するとします。この場合、15万円÷25日で、営業日一日あたり6,000円の家賃がかかっている計算になります。　支払う家賃が変わらないなら、毎日お店を開けたほうが得…ということになりますが、個人店の場合、無休での営業は体力面でもかなり厳しいでしょう。　高額な家賃をカットできれば、資金繰りはかなり楽になるはず。しかし多くの飲食店オーナーは、次のような勘違いをしています。 ①「家賃は下げられない」　賃貸借契約を結ぶとき、借主は家賃の額に合意したうえでサインをします。しかし、発生するのはあくまで「家賃を支払う義務」であり、「同じ金額を支払い続ける義務」ではありません。　借主には、家賃の引き下げを求める権利があります。なぜなら、土地や建物の価格は常に変動しており、それに応じて周辺の家賃相場も変動するからです。このことは貸主も理解していますが、借主が何も言わなければ、据え置きの家賃をもらい続けるというだけのことなのです。 ②「賃料交渉は専門家にしかできない」　権利があるとはいえ、実際に賃料交渉をおこなうオーナーはあまりいません。「家賃の交渉なんて、専門家じゃないとできない」というハードルの高いイメージがあるからです。　しかしポイントさえ押さえれば、土地や不動産のプロでなくても、賃料交渉をすることは可能です。詳しくは、次の章を読んでみてください。【記事】飲食店コストの考え方「FL・FLR」材料費・人件費・家賃を理解しよう個人で賃料交渉をするときのポイント ①アポイント時に要件を伝えない　賃料交渉のためにアポイントをとるときは、直接的な要件は伝えず、「緊急で相談したいことがあるので、お時間をいただけますか？」とだけ話します。　電話を切ったあと、貸主は「何の相談だろう？」と考えを巡らせます。「まさか、出ていかれるんじゃ？」と最悪のパターンまで考えたあとに、退去ではなかったと知れば、心に余裕が生まれます。話し合いがスムーズに運びやすくなるでしょう。 ②「とにかく安くして！」の姿勢はNG 　賃料交渉をするときは、単純に「家賃を引き下げてください」と要求するのは望ましくありません。納得のいく交渉結果を得るために、あくまで「家賃を適正な額に戻す」というスタンスでのぞみましょう。　そのためには、土地の坪単価や周辺の同じような物件の家賃相場を調べて、比較対象をつくっておくことが大切。専門家でない限り、この作業は大変です。しかし資料さえ用意できれば、貸主に納得してもらえる交渉ができる可能性が高まります。 ③減額パターンを考えておく　「現在の家賃から〇％、または〇円の減額」と具体的な減額パターンをいくつか用意し、提案するようにします。　特に現在は、新型コロナウイルスの影響で売上が下がり、経営難に陥っている飲食店も多いもの。いつ撤退されるかわからない中、貸主もリスクを抱えています。　緊急時の対応策として、「現在の家賃から〇％、コロナウイルスが収束するまでの〇か月限定で減額」というパターンで交渉するのもよいでしょう。　単純減額にも期間限定の減額にも応じられない、と言われてしまうかもしれません。その場合は、手元に資金を確保するために「敷金や保証金を一部だけ返してもらう」という方法もあります。そのような対応は可能か、貸主にたずねてみましょう。土地・不動産のプロが交渉をサポート！「賃料適正化サービス」　賃料交渉の第一歩は、自分が支払っている家賃が、周辺の相場と比較して高いのか安いのかを知ることです。しかしそれを自分で調べるのは、やはり土地や不動産のプロでないと難しいでしょう。また、立地や営業年数によっては、交渉に応じてもらいにくいケースもあります。　しかし、だからといってあきらめるのは早いかもしれません。「賃料適正化サービス」を使えば、プロのサポートのもとで賃料交渉ができ、家賃減額の成功率がグンと高まります。コストに悩む飲食店オーナーにすすめたい賃料適正化サービスの特徴をまとめてみました。 1．土地や不動産のプロが、確かな根拠をもとに交渉　賃料適正化サービスの魅力は、不動産鑑定士、土地家屋調査士、弁護士などのプロが揃っていること。事前調査によって現在の家賃の額が適正かどうかを判断し、根拠のある資料を用意した上で交渉にのぞみます。　個人で賃料交渉をする場合、平均3％~5％ほどしか家賃が減額されないことが多いですが、サービスを利用することで10%~15％の減額が叶います。 2．自力で調べものをする必要がない　お店の業務で精一杯なのに、土地の坪単価を調べたり、周辺のお店が家賃をいくら支払っているのか調べたり…。個人でおこなう家賃交渉には、慣れない煩雑な作業がともないます。　プロがそれらの調査をおこなってくれる賃料適正化サービスなら、その手間も必要ありません。 3．貸主との良好な関係を守る　「“家賃を安くしてくれ”なんて言ったら、大家さんと気まずくなるのでは？」「出て行ってくれと言われたらどうしよう」と不安になるオーナーも多いでしょう。賃料適正化サービスでは、貸主、借主それぞれの事情や経済状況をヒアリングしたうえで、家賃交渉にのぞみます。片方が損をし、片方が得をするような提案は絶対におこないません。そのため、賃料交渉によって大家さんや管理会社と揉めたり、関係が悪くなることはないのです。　賃料適正化サービスを利用するとき、ネックとなるのが「高額な費用がかかるのでは？」という不安です。開店ポータルBizがおすすめする賃料適正化サービスは、完全成果報酬制。家賃の減額が叶わなかった場合は、一切費用がかかりません。家賃の減額に成功した場合のみ、減額幅の一部をお支払いいただくかたちになります。【記事】その家賃払いすぎかも！? 実質０円「賃料適正化サービス」について調べてみた「賃料適正化サービスの資料が欲しい！」＞＞開店ポータルBizに無料相談しよう＜＜店舗運営、コスト削減の悩みは開店ポータルBizに無料相談しよう　賃料交渉には、土地や不動産に関する専門知識が必要です。しかし、飲食店オーナーのほとんどは、その道の素人。忙しい店舗業務の合間にいろいろなことを調べ、貸主を納得させる資料を用意するのは骨が折れます。賃料適正化サービスは、そんな飲食店と貸主の良好な関係をキープし、双方が納得のいくかたちで家賃の減額を叶えてくれるサービスです。　開店ポータルBizでは、本記事でご紹介した「賃料適正化サービス」についてのお問い合わせ・資料請求を承っております。お気軽に下記フォームよりお送りください。

開店ポータル編集部

2020/04/07

コスト削減
IoTでんわサービスを利用して、私用スマホをビジネスフォンに【相談無料】
　飲食店や理美容店では、お客さまからの予約や問い合わせ、仕入先や業者など、たくさんのやりとりを電話でおこなっています。全国展開のチェーン店であれば、本社や他店舗との連絡も欠かせませんよね。　オーナーや店長あてに電話があっても、本人が外出中の場合、電話を一度切って取りつがなければなりません。そのさいにかかる手間や通話料は、業務効率化やコスト削減の面から見ると悩ましい問題のひとつです。　その問題を解決してくれるのが、クラウド電話システムIoTでんわ。なかなか聞き慣れない言葉に、首をかしげている方もいることでしょう。本記事ではIoTでんわの特徴や、導入によって得られるメリットをご説明します。手間とコストが発生する、従来のビジネスフォン　一般的に、お店でビジネスフォンを使うときには、工事をおこなってPBX（電話交換機）を設置する必要があります。設置スペースを確保しなければならないうえに、初期費用やメンテナンス費用がかかります。　これだけでもややめんどうに感じてしまいますが、このほかにも、従来のビジネスフォンには問題点があります。それは、掛かってきた電話の担当者が不在の場合です。本人に取り次ぐ際にかかる手間や、先方に折り返す際の外線通話料のほか、オーナーや店長が外出中で急ぎの要件に対応できない…なんてことも茶飯事でしょう。とはいえ、外出時に対応するために、社用携帯を買うとなれば、月々の利用料や端末代などがコストとなってしまいます。　これらの問題をまるまる解決してくれるのが、これから紹介するクラウド電話システム・IoTでんわです。では、具体的にどのようなシステムを備えた電話なのでしょうか。 IoTでんわのメリットって？ ①内線のやりとりをスムーズにおこなえる ②電話機器の導入コストをカットできる ③自動音声が24時間予約受付・迷惑電話を撃退！ ④リーズナブルな料金体系　　一つずつみていきましょう。 ①内線のやりとりをスムーズにおこなえる　お客さまからの問い合わせは、店舗に直接かかってくる場合が多いでしょう。しかし中には、各店舗では対応できないケースもあります。一度切って本社に確認し、改めてお客さまに折り返しの連絡をいれる…となると、手間や通話料が余計にかかってしまいます。　IoTでんわは、本社や各店舗の固定電話、個人の携帯がクラウドPBXを通じてつながります。そのため、お店への問い合わせを、本社や他店舗、オーナーや店長のスマートフォンに自動転送できるのです。さらに、なんと内線通話は24時間無料。遠く離れた社員やスタッフ同士でも、リアルタイムでの情報共有がしやすくなります。 ②電話機器の導入コストをカット　PBXは設置スペースが必要である上、工事費やメンテナンス費用がかかります。オーナーや店長の外出が多い場合は、社用携帯を購入しなければならないことも。プライベート用とお店用の2台の携帯電話を持ち歩くのは面倒だ、という方も多いですよね。　PBXをクラウド化したIoTでんわなら、設置スペースを確保する必要はなく、初期費用やメンテナンス費用もかかりません。さらに、専用アプリをダウンロードするだけで、自分のスマートフォンが社用携帯に早変わり。本社や他店舗、お客さまからの問い合わせを、お店の電話番号で受けられるようになります。 ③自動音声が24時間予約受付・迷惑電話を撃退！　居酒屋やバルの場合、夕方から営業するお店が多く、日中は電話予約ができないこともあります。お客さまが予約をしたいときにつながらないと、せっかくの販売機会を逃してしまう可能性も。　そこで活用したいのが、月額3,000円で追加できるIVR(自動音声案内)機能です。音声に従ってプッシュボタンを押せば、24時間いつでも簡単に予約ができます。　営業などの迷惑電話にも自動音声で対応できるため、対応に時間を割かずに済むのもうれしいポイント。もちろん、IVR機能を追加するからといって、高額なサーバーや専用ソフトを購入する必要はありません。 ④リーズナブルな料金体系　IoTでんわは、従来の電話回線では追加料金がかかる以下の機能が、標準装備となっています。・通話録音・自動アナウンス・留守番電話・自動転送・ナンバーディスプレイ　これら5つの機能にビジネスフォン使用料も込みで、基本料金は月額10,000円とリーズナブル。　通話料金は、通常通話なら4.6円/90秒のプランと7.9円/180秒のプラン、携帯への通話なら8.0円/30秒のプランと15.0円/60秒のプランが選べます。　月額料金+通話料+希望に応じたオプション料金という、分かりやすい料金体系が魅力です。「まずは資料が欲しい」＞＞開店ポータルBizに無料相談しよう！＜＜ ★こちらの記事もおすすめ★ 飲食店経営者が知っておくべき防犯カメラの設置目的とその法律まずは開店ポータルBizに無料相談しよう！　お客さまからの予約や問い合わせ、仕入先や業者など、電話を使う機会は何かと多いもの。電話業務にかかる手間とコストを減らせば、お客さまとのコミュニケーションやサービスの改善に時間とお金を充てることができるでしょう。便利な機能が充実し、ビジネスフォンをより安く、スマートに使えるIoTでんわ。あなたのお店でも、導入を検討してみてはいかがでしょうか。　IoTでんわの快適な利用には、ネット環境の速度と安定性が重要となりますが、開店ポータルBizでは、同システムのご案内とともに、環境調査も無料で承っています。ぜひお気軽にご相談ください。

開店ポータル編集部

2020/03/10

コスト削減
店舗の固定電話はクラウド型「IoTでんわ」コスト削減と集客対策になる理由
　さいきんよく耳にする「クラウド」という言葉。クラウドとは、インターネットを通じてITリソースやアプリケーションを活用できるシステムのこと。　そして、このクラウドを電話に応用し、通話料の削減や電話の利便性向上をおこなうクラウド対応型ビジネスフォン（IoTでんわ）が、いま高い評価を得ています。…とはいえ、なんだか難しく聞こえてしまい、仕組みがよくわからないという方も多いでしょう。　本記事では、クラウド対応型ビジネスフォン（IoTでんわ）について、ご説明します。クラウドを活用した様々なサービス　そもそも、クラウドを活用したサービスとは、いったいどのようなものでしょうか。　身近な例を挙げると、GmailのようなWebメールもクラウドを活用したサービスの一種です。メールの送受信はインターネット上のアプリケーションで実行され、アドレス帳などのデータもインターネット上に保存されます。インターネット上にデータやアプリケーションがあるため、Google Chromeなどのブラウザにアクセスできる環境さえあれば、場所や端末をとわず利用することができます。　一方で、Outlookメールなどの場合は、クラウドを活用したサービスではありません。なぜなら、Outlookのサービスは、パソコンにインストールされたソフトウェアを使ってメールの送受信をおこない、アドレス帳などのデータはパソコン内に保存されるもの。ExcelやWordにおいても同様です。Outlookのインストールや設定がおこなわれていないパソコンで利用することはできません。　比較してみると、一口にメールと言っても、クラウドに対応しているか否かで全く異なることがわかりますよね。クラウド対応型ビジネスフォン（IoTでんわ）とは？　いままでは建物内に設置していたPBX（電話交換機）を、クラウド（インターネット）上に設置した電話サービスのことです。従来の電話は系列店ごとにPBXを設置しなければならず、店舗間のやりとりは有料の国内通話によっておこなわれていました。　クラウド対応型ビジネスフォン（IoTでんわ）は、PBXの設置工事を必要とせず、各店舗の電話を無料の内線通話にて繋ぐことができる次世代のビジネスフォンです。そのため、インターネット環境さえあれば外出先でも、スマートフォンで内線・外線通話や転送をおこなうことができます。「費用はいくらかかるの？」「資料がほしい」＞＞開店ポータルBizに無料相談する＜＜ IoTでんわの４つのメリット！　これまでクラウドやIoTでんわについてお伝えしてきましたが、導入に踏み切るにはまだ決定打が足りない…という方もいるでしょう。使い慣れた電話機を手放して新しいサービスの導入に踏み切るのは、誰でも不安に感じるものです。　IoTでんわにはたくさんのメリットがあります。大きなものは、以下の４つでしょう。 ①工事不要で使える ②通話料金を削減できる ③スマートフォンで発信・着信が可能 ④録音・音声データの検索機能付き　一つずつ見ていきましょう。 ①工事不要で使える　クラウド対応型ビジネスフォンの最たる特長は、PBX（電話交換機）の機械そのものを設置せず、クラウド上にPBX機能を設置していることです。　これにより、PBXの設置スペースを確保をしたり、専門業者による工事の必要がありません。従来の固定電話に比べて、導入コストを大幅に下げることができます。　また、万が一、移転をおこなうことになっても、番号の移行が可能なため、電話番号を変更することなくスムーズに対応できます。 ②通話料金を削減できる　たとえば、本店の固定電話機、支店の固定電話機、店長のスマートフォンの3つで日頃のやりとりをおこなっている場合、その全てを無料の内線で繋ぐことができます。これにより、通話にかかるコストを大きく削減することが可能です。　さらに、外出中のスタッフが持つスマートフォンへの転送も、無料でおこなえます。担当者によるかけ直しが減り、そのぶん、通話料を低く抑えることができます。 ③スマートフォンで発信・着信が可能　個人で運営しているお店の場合、外出中に電話応対ができないことも多いでしょう。これは、予約や注文の電話を取りこぼし、集客の機会を損失しているということです。よほどの人気店であれば、集客への影響を感じにくいかもしれません。それでも、電話がつながらないことで、何かしらの要件があって電話をかけたお客さまをがっかりさせてしまいます。　IoTでんわは、ふだん使っているスマートフォンで店舗の固定電話と同じ番号で発信・着信ができるようになり、外出先でも予約や注文を受け付けられるようになります。急ぎの要件にもすぐに対応できるのはうれしいですね。 ④録音＆音声データ検索機能付き　予約時のトラブルで多いのが、お客さまと店舗間における、予約内容の認識相違でしょう。これを防ぐために有効的な方法が、通話の録音です。　IoTでんわは、携帯電話であっても通話内容の録音をおこなうことができます。さらに、録音データはいつでも確認することが可能です。　便利なのが、条件を絞ってデータ検索ができること。データのダウンロードもおこなえるので、スムーズに録音内容を確認することができます。　予約内容の確認以外にも、スタッフの電話応対スキル向上にも役立つ機能です。「費用はどれくらいかかるの？」「多店舗経営でも使える？」＞＞開店ポータルBizに無料相談しよう＜＜ IVR（自動音声応答案内）を組み合わせると、更に便利に！　オンライン予約が普及したいまでも、パソコンやスマートフォンを通した予約システムが苦手な人や、電話で細かな情報を確認しながら予約をしたい人は多いです。電話予約の需要がなくなることはないでしょう。　IVRを導入するメリットは、営業時間外に電話がかかってきたときやコールセンターでの受電可能数を超えてしまったときに、自動音声が受け付けをおこなってくれるところにあります。　つまりこれは、人件費や手間をかけることなく、24時間予約の電話を受け付けることができるようになるということ。また、自動音声で用件別に振り分けをおこなうことも可能なので、煩わしい営業電話を減らすこともできます。 ★関連記事★ 飲食店で話題の自動音声応答システム「I-bot」の料金・導入メリットを解説！「IVRについて詳しく知りたい」「IoT電話の導入を検討したい」＞＞開店ポータルBizに無料相談する＜＜まずは開店ポータルBizに無料相談しよう！　電話をクラウド対応型に変えることで、通話料が削減できるだけでなく、お店にとってたくさんのメリットがあることが分かりました。クラウド対応型ビジネスフォン（IoTでんわ）は一箇所一台から設置が可能なので、少人数で運営している店舗にとっても導入しやすいサービスといえるでしょう。 ★関連記事★ UTMでウイルス対策は常識?! 2020年4月までに見直すべきネットセキュリティとは　　開店ポータルBizでは、「IoTでんわ」に関するお問い合わせ・お申込みを受け付けております。現在使用している電話機からの切り替え相談も無料で承っております。お気軽に下記フォームよりご連絡ください。

開店ポータル編集部

2020/01/29

コスト削減
光熱費を見直そう！都市ガスとプロパンガスの料金を簡単に削減する方法とは？
　経営者の頭を悩ませる光熱費。でも、毎日使うものこそ、ちょっとした工夫で節約することができます。　本記事では、ガス料金の削減方法やプロパンガスと都市ガスの違いなど、ガスについて知っておくと役立つ情報をお伝えしていきます。ガスには種類がある？　飲食店では、主に給湯器やガスオーブン、ガスレンジ、ガス暖房などで使用するガス。　そこで使用されているガスのほとんどは、「都市ガス」と「プロパンガス」のどちらかです。都市ガス　地下のガス導管を通じてガスメーターを経て店舗に供給されます。 ≪特徴≫ ・ガス導管は主に住宅がたくさんある都市部しかないため、供給できる地域が限られる・都市部でもガス導管の導入費用が掛かるため、大家さんが導入していない住宅もあるプロパンガス（LPガス）　ガスボンベを業者が自宅まで配送してくれます。 ≪特徴≫ ・都市部以外でも導入ができる・店舗ごとに独立しているので災害に強い種類による違いはなに？　では、都市ガスとプロパンガスにはどのような違いがあるのでしょうか。　主な違いは、料金制度、供給方法、発熱量にあります。 ①料金制度　都市ガスの料金は政府が公認する「公共料金」であるのに対して、プロパンガスの料金は政府や自治体が介入することはない「自由価格」です。　つまり、プロパンガスの料金は業者が自由に決めることができます。契約する会社によって、料金が変動してしまうということです。 ②供給方法出典：http://enechange.co.jp/ 　都市ガスは、各地域の拠点のガスタンクから、道路に埋められたガス管を通して各店舗に送られます。つまり、ガス管が敷かれていない地域では、そもそも都市ガスを使うことができません。　一方プロパンガスは、業者がガスボンベを各店舗に運んでセットする仕組みです。そのため、ガスボンベとそれに付随する設備さえあればどこでも使うことができます。ただし、都市ガスには必要のないガスボンベの交換作業が生じます。都市ガス →ガス導管を通して店舗にガスを届けるプロパンガス →プロパンガス会社の人が、LPガスの入ったボンベを店舗に配達することでガスを届ける発熱量　プロパンガスは都市ガスと同じ量でたくさん（約2.2倍）の熱を生み出すことができます。これにより３倍の値段であっても使う量は半分以下に。プロパンガスの実際のガス代負担は、都市ガスの1.4倍程度となっています。「ガス料金を見直したい！」「電気、ネット、ガス、水道…全部見直したい！」＞＞開店ポータルBizに無料相談する＜＜プロパンガス料金の削減方法　続いて、どのように削減していくのか、削減するにあたって必要なことをお伝えします。　プロパンガスをお使いの方、ガス会社は選べないと思っていませんか？2017年4月の「都市ガスの自由化」で、都市ガス会社が自由に選べるようになりましたが、プロパンガスはすでに自由化されていて、自由に比較して選ぶことができるんです。現在、プロパンガスのガス代が高くて悩んでいる人は、プロパンガス会社を変えることでガス代を安くできるかもしれません。選ぶときのポイント　まずはじめに、プロパンガス会社を選ぶときのポイントをしっかりと理解しましょう。 ①相場を知る　プロパンガスの燃料となる原油価格は数年前に比べて安価になっており、契約を見直すことでガス料金が安くなる場合が多いです。いまの契約内容が適切なのかどうかをまず確認し、その上で自分にあったガス会社を選択しましょう。 ②違約金に注意する　プロパンガス会社によっては、違約金が発生する場合があります。長期に使用することが前提のプランや、設備などがリース契約になると違約金が発生する恐れがあるので、契約時にはしっかりと説明を受けるようにしましょう。　これは、いま現在契約しているプロパンガス会社も同様です。解約による違約金の発生がないか、早い段階で確認しましょう。新しく契約したいガス会社が負担をしてくれるケースもあります。【無料】ガス料金削減シミュレーション　とは言え、自分でガス会社を比較して選ぶのは大変ですよね。　プロパンガス料金は各業者によって自由に設定ができるため、価格がまちまちです。なかにはぼったくりとも思われる悪徳業者も存在しますが、そもそも自分の家のガス代は高いのか安いのかが分からなくて困っている方も多いのではないでしょうか。まずはプロに相談してみましょう。　開店ポータルBizでは、都市ガス、プロパンガスともに、「ガス料金削減シミュレーション」を無料でおこなっています。気になる方は、お気軽にお問い合わせください。まずは開店ポータルBizに無料相談しよう！　ガス代を一番削減できるのは、「ガス会社の切替え」です。まだガス会社の見直しをしていない方は、ぜひ一度検討してみてください。 ★関連記事★ 飲食店の節水方法４選！「水道代が高い」なら水道料金削減額シュミレーションを受けよう【無料】 ★関連記事★ 飲食店の電気料金削減！貼るだけで省エネ!?ハコChipの仕組み　開店ポータルBizでは、ガス料金についてのご相談を無料で承っております。そのほか電気料金、水道料金、ネット料金…インフラまわりのコストをまるまる見直すことも可能です。お店にあったコスト削減案をご提案いたします。ご希望の方は、下記フォームより、お気軽にお問い合わせください！

開店ポータル編集部

2020/01/28

コスト削減
飲食店のコスト削減新電力ハルエネでんきへの切り替えで電気代を節約しよう！
　2016年4月の電力自由化により、ライフスタイルや電力使用量にあわせて、契約する電力会社を自由に選べるようになりました。特に飲食店は、食材の保存や調理、店内照明、空調などで膨大な電力を消費するぶん、少しでもそこにかかるコストを減らしたいもの。「電気代を安くしたいけれど、どの新電力を選べばお得なのだろう」と悩んでいるオーナーも多いでしょう。　そこでおすすめなのが、コストカットの強い味方となる新電力ハルエネでんきです。電力会社やプランによっては、切り替え前よりも電気代が高くなってしまうケースも多い昨今。ハルエネでんきは、安さに特化したシンプルな料金体系で支持されています。さっそくみていきましょう。そもそも、電力自由化って何？　私たちが契約できる電力会社は、北海道なら北海道電力、東京なら東京電力、大阪なら関西電力…というように、住む地域ごとに決まっていました。電力会社間の価格競争を促し、消費者の負担を減らすことで産業を活性化させようとはじまったのが、電力自由化です。多くの企業が電力の小売をはじめたことで、各社が用意するさまざまなプランから自由に電気を契約できるようになったのです。当初は工場や大型ビルのみが自由化の対象でしたが、2016年4月より、飲食店や小売店、理美容店のほか一般家庭にまでひろげられました。ハルエネでんきに切り替えるメリットは？　株式会社ハルエネが提供するハルエネでんきは、電気代の見直しを考えているお店や法人をメインターゲットとする新電力です。　同電力への切り替えがおすすめなのは、契約電力が50kWh未満(低圧電力)で、ひと月の電気代の平均が3万円以上のお店。「新電力への切り替えはまだだけれど、確実に安くなる電力会社を知っておきたい」という方も、以下のメリットをぜひおさえておいてください。 1．電力使用量の多いお店ほど安くなる　使った分の料金を、電力使用量に応じて分けた三段階料金をご存知でしょうか？以下の段階ごとに、各電力会社が単価を設定しています。 1段階料金 0(一部の電力会社は10~15)~120kWh内で使った分に適用される単価 2段階料金 120~300kWh(北海道電力では120~280kWh)内で使った分に適用される単価 3段階料金 300kWh以上使った分に適用される単価　ハルエネでんきの最大の魅力は、1、2段階の料金は他社と変わらないものの、3段階料金がグッと安くなることです。　たとえば、東京電力の3段階料金が30.02円であるのに対して、ハルエネでんきは28.52円と5％もお得になります。冷蔵庫や店内照明などで、たくさんの電気を使う飲食店にはありがたいですね。 2．簡単な申し込みですぐに利用できる　ハルエネでんきに申し込みをする際は、店名や住所、代表者の氏名などの簡単な情報を申込用紙に入力するだけ。その後、ハルエネから申し込み確認の電話が入り、スマートメーターへの交換が終わればすぐに利用できます。　スマートメーターは、毎月の検針を自動でおこなう電力メーターで、切り替えは地域の電力会社が無料でおこなってくれるうえ、立ち会いも不要です。交換済みの場合は切り替える必要がないので、よりスムーズに利用を開始できますよ。 3．コスト削減に特化した分かりやすい料金プラン　ほかの電力会社では、電気の他にスマートフォンやネット回線などの契約をすすめ、セット割引をおこなうものもあります。ところが、プランを追加しすぎたせいで結局安くならない、高額な違約金がネックとなって解約しにくいなど、デメリットも多いのです。　その点、ハルエネでんきは、電気のみの契約で5％以上安くなるというシンプルな仕組みです。他サービスを契約するときの面倒な手続きもなく、「とにかく電気代を安くしたい！」と考えているお店にはぴったりでしょう。地域や従量電灯に合わせて、さまざまなプランが選べるのも魅力です。　開店ポータルBizでは、ハルエネでんきに切り替えるさいのサポートをしています。どのプランにすればよいか迷ったら、ぜひお問い合わせください。使用状況や契約内容をヒアリングし、無料お見積り・最適なプランのご提案をします。「電気代を削減したい」「コスト削減について話を聞きたい」＞＞開店ポータルBizに無料相談しよう＜＜電力自由化は、コスト削減の絶好のチャンス！　新電力に関心はあるけれど、電気の供給が不安定になったり、停電しやすくなったりするのでは？と踏み切れずにいる方も多いでしょう。でも、その心配はありません。新電力は既存の電力会社の送電網を通して供給されるため、今までと変わらない品質の電気を安心して使えます。選択肢が多い今だからこそ、電気代の見直しをするなら、信頼できる電力会社を選びたいですよね。　冷蔵庫や調理機器、照明、エアコン…飲食店は毎日たくさんの電気を使います。月々のコストカットが、経営を左右する鍵となることも。申し込みから切り替えまで手間がかからず、電力使用量が一定以上であれば確実に安くなるハルエネでんき。新電力への切り替えを考えている方は、ぜひ検討してみてください。 ★こちらの記事もおすすめ★ 仕入れコストに悩む飲食店経営者がコストカットのためにすべき３つのこと　ハルエネでんきへの切り替えをご検討中の方は、下記フォームよりお問い合わせください。「現状の電気料金がどれくらい安くなるのかを知りたい」という方には、無料で削減額のお見積りをお出ししています。まずはお気軽にご連絡ください！

開店ポータル編集部

2020/01/04

コスト削減
飲食店の節水方法４選！「水道代が高い」なら水道料金削減額シュミレーションを受けよう【無料】
　飲食店を経営するうえで、水道光熱費や通信費などのランニングコストはできるだけ削減しておきたいものです。なかでも、水道料金は必ず毎月請求がくるもの。調理や皿洗い、流水、手洗い、掃除など、毎日使用する水道使用量には思わず目をつむりたくなるオーナーも多いのではないでしょうか。　本記事では、水道料金の削減に焦点をあて、飲食店におすすめの節水方法や節水商材をご紹介します。高い割合を占める水道光熱費　一般的に飲食店の水道光熱費は売上の10％と言われています。なかでも水道料金は、水をたくさん使う業種のため、大きな割合を占めています。いくら節水を心がけても、料理、食材の洗浄、調理器具の洗浄、食器の洗浄に日々の清掃など、節約したくても節約できない必要経費ですよね。しかし、水道料金は簡単に削減できるもの。特に洗浄に使用する水は、工夫次第で大幅に削減できます。「店舗経営の悩みを相談したい」＞＞開店ポータルBizに無料相談しよう＜＜節水の基本を知ろう！　節水の方法にはさまざまありますが、いますぐにはじめられる効果的な節水方法は以下の４つです。 ①「浸け置き洗い」の徹底 ②水道料金の「見える化」 ③「下水道料金の減免」を受ける ④節水商材「バブル90」の導入　ひとつずつ見ていきましょう。 ①「浸け置き洗い」の徹底　皿洗いをするさいに、浸け置き洗いをすることは節水対策の基本中の基本です。今日からはじめましょう。　方法は簡単。洗い桶やシンク一杯に40度以上のお湯をため、そこに洗剤と食器を入れて汚れをふやかします。そうすることで、食器一つに使用する水の使用量をぐっと抑えることができます。汚れは乾燥したまま放置しておくと落ちにくくなってしまうので、速やかに浸けることが付け置き洗いのポイントです。 ②水道料金の「見える化」　水道料金を節約するためには、毎月どのくらい使っているのかを把握すること、そしてどうすれば水道料金を下げられるのかを考えることが大切です。　まずは店主が毎月の水道料金をきちんと把握して、スタッフに共有し、節水に対する意識を高めていきましょう。　「水を出す時間を1秒でも短くする」といった小さなことからでも構いません。大切なのは店全体が一丸となり、目標を立てて取り組む姿勢。小さなことでもどんどん実践していきましょう。 ③「下水道料金の減免」を受ける　水道料金を削減したい場合、下水道料金の減免を受けるのも一つの方法です。細かな基準が設定されていますが、飲食店の業種によっては料金が減免されることもあります。　東京都の場合、水道料金の減額対象業種に指定されているのは主にパン製造小売業、日本そば店、中華そば店、民生食堂・大衆食堂、大衆すし店などが挙げられます。減免内容は１月当たり51m³から200m³までの水量１m³につき５円を乗じて得た額に100分の108を乗じて得た料金とのこと。ご利用の水道局を調べ、対象となっている場合は申請をしましょう。 ④節水商材「バブル90」の導入　バブル90は、特殊構造により、マシンガンのように連続で水を飛ばす脈動流を生み出す節水コマです。この構造により、約80％～90％の節水率を実現しながらも、洗浄力は通常蛇口と全く変わりません。　お手入れも簡単で、設置したリングを1秒間引っ張ることで、内部のサビや汚れを洗い流すフラッシュ機能がはたらきます。そのため、取り外してのメンテナンスも必要ありません。このほか、リングを回すことで水圧を調整することもできます。　数ある節水コマのなかでも、バブル90はテレビ番組や新聞などでも取り上げられているほど、話題の節水商材。その費用対効果も大きく、「導入してから半年で初期費用を回収し、残りの削減額は全て利益に回せている」といった口コミも多いです。「ランニングコストを削減したい」＞＞開店ポータルBizに無料相談しよう＜＜最も効果的なのは「バブル90」の導入　既出のように、節水の方法にはいくつかの方法があります。ですが、「手っ取り早く劇的に削減したい」といった場合には、バブル90の導入の右にでる方法はありません。バブル90について、もう少し詳しく見ていきましょう。　バブル90は、株式会社ディージー・タカノが製造する節水コマ。2018年12月時点で、全国約24,000店舗もの飲食店に導入されています。導入店舗は飲食店のみならず、スーパー(約1,200店舗)、病院・福祉施設(約320施設)、工場(約90施設)、世界的に有名な一流ホテルなどでも活躍しています。　　さらに、バブル90は世界ではじめて「無電力での脈動流を可能にした特許技術の節水コマ」です。脈動流とは、企業秘密の特殊技術で、空気を含んだ細かい水の粒をマシンガンのように放出します。高い水圧で水を放出することによって、普通の蛇口から出る水の1/10の水量で、100％の水量よりも高い洗浄力を可能にしています。　水量を変えたいときは、リングを回すだけで簡単に調節できます。たくさんの水が必要なときでも取り外す必要はありません。導入に必要な設備　バブル90の導入には、簡単な工事が必要な場合があります。蛇口に泡沫金具がついているのであれば、工事の必要はありません。　また、先端が膨らんだ丸形蛇口の場合には、専用の蛇口に付け替える必要がありますが、大掛かりな工事や設備導入はありません。導入費用　導入のための費用は決して安いものではありませんが、毎月30％ほど水道料金が削減できるおかげで、3か月～半年ほどで投資は十分回収できます。買い切りで利用すれば維持費がかからず、経営を悩ませる心配もありません。　また、導入を検討している方にうれしい「テスト設置」も実施中。気になる方はお気軽にご連絡ください！バブル90 利用店舗の声　実際に使用している日本料理店『車力（しゃりき）』の事例です。「バブル90」の導入について　店主・飯島様「もともと他社の節水コマを使用していましたが、バブル90はそれよりも節水力が60％も高かったので、導入しました。契約から導入まで2週間もかかりませんでした。」導入後の効果について　飯島様「導入後すぐに効果があらわれました。月1万円以上、水道料金が安くなりました。少ない水量で洗浄しているにもかかわらず洗浄力がとても高く、こびりついた汚れもしっかり落としてくれます。目詰まり防止機能があるのでメンテナンスの必要がないのもうれしいですね。今後もずっと使用していきたいです。」 ★姉妹サイト：開店ポータル取材記事『車力』★ 【東京・神田】心を込めたおもてなしと本物の食材。老舗料理店『車力』が60余年愛される理由「水道料金を削減したい！」＞＞開店ポータルBizに無料相談しよう＜＜「水道料金削減額シュミレーション」無料実施中！　節水はめんどうな取り組みをしなければならないように思われがちですが、そんなことはありません。まずは、浸け置き洗いや水道料金の見える化など、いますぐにはじめられることからチャレンジしてみましょう。 ★あわせて読みたい記事はこちら★ ＞＞個人飲食店の「節税対策」といきすぎた節税が招くリスク＞＞食品ロス削減推進法とはなにか？大手外食各社の取り組みから個人飲食店が学ぶべきこと　開店ポータルBizでは、バブル90を取り付けたさいの「水道料金削減額シュミレーション」を無料で承っております。バブル90についてもっと詳しく知りたい方、導入をご検討中の方は、お気軽に下記のフォームよりご連絡ください。

開店ポータル編集部

2019/11/24

コスト削減
LED電球は日本製がいいって本当？おすすめの国内メーカー9選！【ご相談無料】
　電力自由化がはじまり、省エネを意識する人が多い現代。少ない消費電力で明るさを得られるLED電球は、注目度の高いアイテムです。　LED電球は、なるべく国産のものを選ぶと安心です。今回はその理由を交えつつ、LED電球を選ぶときのポイントと、おすすめの国内メーカーをご紹介します。 LED電球最大の特長「寿命の長さ」　白熱電球は切れるのが早く、「型番をメモして買いに行くのも、脚立にのぼって取り付けるのも面倒…」と感じている方も多いでしょう。LED電球の特筆すべき長所といえば、その寿命の長さにあります。いちど取り付けたあとは、長い期間交換する必要がありません。　照明の寿命を、1日10時間×月30日使った場合で比較してみました。　LED電球には、いわゆる「球切れ」がありません。使っているうちに発光部分が経年劣化し、だんだん明るさが落ちていきます。　各メーカーは、LED電球の寿命を「明るさが新品時の70%に落ちたとき」と考えています。その目安は約40,000時間といわれ、ほかの光源とは比べものにならない長さです。 LED電球を選ぶときのポイント　そんなLED電球ですが、ネット上では「10年どころか、たったの半年で切れてしまった」という報告も相次いでいます。これは一体、なぜでしょうか。　実は、すぐに切れるLED電球は、ほとんどが海外製の粗悪品。電子回路の設計がずさんだったり、放熱性能が不十分だったりするのです。　LED電球が登場したころは、さまざまな海外メーカーが市場に参入していたため、粗悪品も多く出回りました。とくに中国製のものは、頻繁にトラブルを起こしているようです。　近年は粗悪品が淘汰されていき、海外製のLED電球にも品質の高いものが増えました。しかし安心を求めるのなら、信頼のおける国内メーカーの製品を選ぶと間違いありません。　購入するときは、次のポイントを参考にしてみてください。 ①口金（くちがね）のサイズ　電球の根元にある、照明器具のソケット部分と接続するための金具を「口金(くちがね)」といいます。　LED電球のタイプは「E+口金の直径」で表され、国内ではおもにE26(口金直径26㎜)、E17、E11の3種類が使われています。使っている照明器具の口金に合わせて選びましょう。 ②明るさ　LED電球の明るさは「lm(ルーメン)」で表されます。パッケージにはlmのほかに「W(ワット)相当」の記載もあり、白熱電球でいえば何Wに相当する明るさかが分かるようになっています。　使っている白熱電球のW数を確認し、それに対応する明るさのLED電球を選びましょう。 ③光色　明るさだけでなく、光の色も空間イメージに影響します。LED電球の光色は3種類あるので、お店の雰囲気や使うスペースに合わせて選びましょう。・電球色　白熱電球のような、オレンジ色を帯びたあたたかみのある色です。リラックス効果と料理をおいしそうに見せる効果があるので、あらゆる飲食店に適しています。・昼白色　昼間の太陽の光に近い、明るくすっきりした色です。電球色ほどの落ち着きはありませんが、ナチュラルですがすがしい空間になります。・昼光色　青みを帯びたクールな印象の色で、オフィスや図書館の照明によく使われます。集中力を高める効果があるので、取り入れるならレジまわりや厨房がよいでしょう。 ④配光　LED電球には、「全方向タイプ」「広配光タイプ」「下方向タイプ」という3つの配光(光の広がり方)の種類があります。　配光角度は、広いほどいいというわけではありません。バーのように薄暗いことが普通のお店では、全方向タイプが適さない場合もあります。おすすめの国内LED電球メーカー９社　国内でLED電球を製造するメーカーで、おすすめの9社をご紹介します。 1．コイズミ 2．シャープ 3．イワサキ 4．東芝 5．パナソニック 6．アイリスオーヤマ 7．INE 8．ビームテック 9．アヴェイル　開店ポータルBizでは、お店にあったLED電球のご提案をおこなっています。本記事に記載のある全メーカーとの繋がりがあるため、メーカー小売希望価格よりも特別にお安くご提案可能です。導入をご検討の方は要チェックです！　それでは一つずつ見ていきましょう。 1．コイズミコイズミ照明株式会社 HP：https://www.koizumi-lt.co.jp/ 　コイズミ照明株式会社は、照明器具の企画・開発から製造、販売までを一貫しておこなっている会社です。　「あかりのありかを求めて」をスローガンに掲げる同社では、一般家庭やお店、施設など、それぞれの分野に合わせた照明器具を提案しています。 2．シャープ SHARP株式会社 HP：https://corporate.jp.sharp/ 　電化製品メーカーとして、非常に知名度の高いシャープ。家電業界ではおなじみのメーカーですが、店舗・施設向けLED照明のラインナップも充実しています。　光の質や省エネ性にこだわる同社のLED照明は、飲食店はもちろん、オフィス、ショールーム、ライトアップイベントなどに広く利用されています。 3．イワサキ岩崎電機株式会社 HP：https://www.iwasaki.co.jp/ 　岩崎電機株式会社は、光源や照明器具のほかにも、赤外線加熱機器、紫外線殺菌機器などの光環境機器も手がけています。　LED電球などの光源と照明器具の両方にこだわり、ただ明るくするのではなく、明るさの質や明るさの演出といったニーズに細やかに応えてくれます。 4．東芝東芝ライテック株式会社 HP：https://www.toshiba.co.jp/ 　日本で初めて白熱電球を実用化した東芝は、白熱電球のパイオニアと呼べる会社です。　同社のなかでも、照明器具に特化している部門が東芝ライテック株式会社。LED電球のページを見ると、形、光の広がり方、調光器対応の有無など、あらゆるニーズに応える豊富なラインナップに圧倒されます。 5．パナソニック Panasonic HP：https://panasonic.jp/ 　パナソニックは、BCNランキング(家電量販店やネットショップの集計データ)において、2019年上半期のLED電球・蛍光灯部門でシェアNo.1を獲得しました。　同社のLED電球『プレミアX』では、昼白色と電球色の中間の「温白色」が登場。「明るさを確保しつつ、くつろげる色がほしい」とのニーズに応えています。６．アイリスオーヤマアイリスオーヤマ株式会社 HP：https://www.irisohyama.co.jp/ 　アイリスオーヤマは、生活家電から調理器具、日用品、ガーデニング用品など、ライフスタイルを彩るあらゆる製品を取り扱っています。　同社のLED照明は、光の明るさと光の色を好みに調節できる機能や、部屋の明るさを感知して自動で調光する「明るさセンサー」など、うれしい機能が満載です。７．INE 株式会社INE HP：https://www.ine-grp.co.jp/ 　INEは、LED照明や新電力、エアコンなどを通して省エネプランの提案をおこなう会社です。　同社のメイン事業は、業界初のLEDレンタルサービスや、LED照明の販売。東芝、日立、NECなど大手メーカーの製品や、自社オリジナルのLED照明を取り扱っています。８．ビームテック株式会社ビームテック HP：https://beamtec.co.jp/ 　LED照明の製造・販売をおこなうビームテックは、楽天やYahoo!ショッピングにオンラインショップを設け、業務用照明専門店として売上を伸ばしています。　同社の強みは、とことん効率化された輸送システム。圧倒的な低価格を叶えるだけでなく、注文から最短で翌日の出荷も可能にしています。 9．アヴェイル株式会社アヴェイル HP：https://avail-inc.jp/ 　LED照明は「生活を豊かにするもの」。そう考えるアヴェイルでは、LED照明の開発と販売、イルミネーションの装飾プランニングなどをおこなっています。　飲食店をメインに、約870件もの導入事例が掲載されたホームページは要チェックです。まとめ　電気代が安くなる、ほぼ交換の必要がない、虫が寄ってこない。LED電球には、このほかにもさまざまなメリットがあります。お客さまがくつろげて、スタッフのモチベーションが上がる快適な空間を、照明の力でつくっていきましょう。　開店ポータルBizでは、お店にあったLED電球のご提案をおこなっています。本記事に記載のある全メーカーとの繋がりがあるため、メーカー小売希望価格よりも特別にお安くご提案可能です。導入をご検討の方はお気軽に下記フォームよりお問い合わせください！

開店ポータル編集部

2019/11/12

コスト削減
飲食店の電気料金削減！貼るだけで省エネ!?ハコChipの仕組み
　飲食店を経営するうえで欠かせないインフラのひとつ、電気。一日中使用するため、電気料金が高くなってしまうことも多いのではないでしょうか。そこでおすすめなのが、ハコChip。消費電力を抑えて、電気代を削減できるアイテムです。　本記事で、ハコChipの仕組みやメリット、使い方などについてご説明します。月々の高額な電気代に頭を抱えている経営者、とくに大型電化製品を置いている方は必見です！飲食店では２つの電気契約が必要　飲食店のように電気をたくさん使う場合、契約もそれにあわせたものにしなければなりません。必要なのは、従量電灯と低圧電力（動力）の二つです。　従量電灯とは、個人宅でも使われているごく一般的な電気のこと。一方で低圧電力とは、業務用のエアコンや冷蔵庫などといった機械を動かすのに必要なものです。　ただし飲食店でも、電気使用量が少ないお店であれば従量電灯だけの契約で問題ないケースもあります。自分のお店がどれだけ電気を使っているのかを確認して、無駄な契約をしていないか見直すことも電気代の削減に繋がります。 ★関連記事★ 飲食店の節水方法４選！「水道代が高い」なら水道料金削減額シュミレーションを受けよう【無料】「従量を見直したい」「削減できるコストを全部洗いだしてほしい！」＞＞開店ポータルBizに無料相談する＜＜ハコChipとは？　ハコChipは、分電盤に貼るだけで電気代を削減できる省エネアイテムです。　電気を分配する役割がある分電盤は、電気を送るさい、空気中に電磁波を放出しています。その電磁波は電力として使われることはありません。そういった、ただ無駄になってしまっているだけの電磁波を、電力としてきちんと活用できるようにするのがハコChipです。　サイズは、縦が約24mm、横が約48mm。手のひらサイズの薄いチップになっているので、場所をとりません。料金は法人向けのプランで、月々980円でレンタルできます。金銭的な負担が少ないため、気軽に試しやすいです。「自分の店はどれくらい安くなる？」「資料がほしい！」＞＞開店ポータルBizに無料相談する＜＜ハコChipが電気代を削減する仕組み　ではなぜ、貼るだけで簡単に電気代を削減できるのでしょうか。その理由は、ハコChipの素材にあります。一見ただの黒いチップですが、ステルス機にも使用されているソフトフェライトという物質が使われています。これには電磁波吸収熱変換性能があり、放出されている電磁波を吸収して熱に変換してくれます。　いままでは、使っていないにも関わらず、勝手に放出されている電磁波の分まで料金を支払っていました。ところが、ハコChipはそのロスを防いでくれます。結果、消費電力が抑えられて、電気代を削減できるという仕組みになっているのです。ハコChipのメリット　ハコChipには、いくつかのメリットがあります。主な3つは以下の通りです。 ①取り付けが簡単 ②7～19％の削減率 ③返金保証がある　では、一つずつ見ていきましょう。 ①取り付けが簡単　通常、電気代を削減するとなると、工事など大がかりな作業をしなければならないイメージがある方も多いかもしれません。しかし、ハコChipなら分電盤に貼るだけです。設置に時間がかかるといった手間は全くありません。また、専用器具などを使うこともないため、専門知識も不要です。いつでも好きなタイミングで導入できるので、忙しい飲食店にはぴったりです。 ②7～19％の削減率　ハコChipの公式HPによると、ハコChipありとなしの状態で電力消費の減少率を比較した試験では、ハコChipありの時には消費電力がおよそ7～19％も削減できたという結果が出ています。例えばひと月の電気代が10,000円のお店は、9,300円から8,100円ほどになるということです。一ヵ月だけではわずかな額だったとしても、一年続ければ大きな差になります。 ③返金保証がある　本当に効果があるのか不安な方のために、省エネ保証宣言があります。ハコChipを使っても消費電力が削減されなかった場合、全額返金保証をするというものです。効果がなかったときのことを気にせず、安心して試せます。　ただし、対象となるのはレンタル開始日から3カ月以内で効果が見られなかった場合に限ります。「本当にさがるの？」「もっと詳しく教えてほしい」＞＞開店ポータルBizに無料相談する＜＜ハコChipの設置方法　設置はとても簡単です。チップの裏面がシールになっているため、まずはシートをはがします。貼る場所は、分電盤内にある漏電ブレーカーの三本線付近。あらかじめ布などで拭いてホコリや汚れを取り除いたら、剥がれないようにしっかりとくっつけて完了です。　その際、誤ってS（サービス）ブレーカーに貼ってしまわないよう注意が必要です。効果が出ない可能性があるため、しっかりと漏電ブレーカーを選んでください。お店によってはブレーカーを複数設置している場合もあるので、間違えないようにしっかり確認しましょう。「導入したい！」「お試しはできる？」＞＞開店ポータルBizに無料相談しよう＜＜導入事例　都内でカフェを経営しているオーナーAさん。電気代が上がり、毎月の高額な請求に悩んでいたことから、ハコChipの導入に至りました。　お店には分電盤が2台あったため、ハコChipを使ったものとそうでないもので結果を比較してみることに。チップを貼るだけで本当に下がるのか最初は半信半疑だったものの、その差は歴然。翌月には効果をはっきりと感じられる結果が出たのです。そのまま利用を継続したところ、前年度と比べて20％近く電気代を削減することができました。「詳しく聞きたい」「うちの店はどれくらい安くなる？」＞＞開店ポータルBizに無料相談しよう＜＜まずは開店ポータルBizに無料相談しよう！　手間がかからず、簡単に電気代を削減できるハコChip。これを利用すれば、いままで通りに営業しても月々の請求額を抑えられます。　新電力の切り替えや節電対策などで電気代の削減に取り組んでいたとしても、分電盤からはロスとなる電磁波が出てしまいます。ハコChipでその無駄をなくし、いまよりもお得に電気を使っていきましょう。 ★関連記事★ 仕入れコストに悩む飲食店経営者がコストカットのためにすべき３つのこと　開店ポータルBizでは、現状からどれくらい電気代が下がるのかを見積もる「金シュミレーション」を無料でおこなっています。少しでも電気代を抑えたい方は、ぜひ一度、ご検討ください。　ハコChipに関するお問い合わせ・電気代削減料金シュミレーションを希望の方は下記のフォームよりご連絡ください！

開店ポータル編集部

2019/10/14

コスト削減
飲食店経営人手不足、売上減少の悩みを解決「テーブルトップオーダーシステム」とは
　近年、飲食業界では人手不足問題が深刻化しています。多くの店舗で、人材確保のために賃金を上げざるを得ないのが現状のようです。これは、あらゆる経費を削減するために頭を悩ませている飲食店のオーナーにとっては死活問題ですよね。　この問題の解決に有効なのが、テーブルトップオーダーシステムの導入です。テーブルトップオーダーシステムの名前を聞いたことがなくても、見たことがある方は多いはず。いま、飲食業界で注目度が高く普及率も高いシステムです。テーブルトップオーダーシステムとは　別名「セルフオーダーシステム」とも呼ばれる、「テーブルトップオーダーシステム」。その名の通り、お客さまが自身でテーブルから直接注文が出来るシステムです。　タブレットなどのディスプレイにメニューが表示され、そこから注文したいものをお客さまが選ぶことで、キッチンにオーダーが通るというもの。実際に見た、または触ったことがある方も多いでしょう。　テーブルトップオーダーシステムは、注文時だけでなくお客さまが会計を希望するさいにも活躍します。　ディスプレイ上に表示されている「会計」をタッチするだけで合計金額が表示され、それと同時にレジスタッフへその情報が送られます。これにより、スムーズに支払いを済ませることができるのです。　テーブルトップオーダーシステムの導入で、スタッフの業務効率アップはもちろん、お客さまの時間も大切にすることができます。　「導入を検討したいけど、見たことがないから資料がほしい…」という方は、お気軽に開店ポータルBizにお問い合わせください。テーブルトップオーダーシステムの導入メリット ①スタッフによるオーダーテイクが不要になり「人件費」を削減できる ②トラブルの減少が「お客さま満足度ＵＰ」につながる ③「メニューブック作成・修整コストを削減」できる ④食べ・飲み放題時の「時間管理」ができる ⑤外国語にも対応可能「インバウンド対策」ができる　一つずつみていきましょう。 ①スタッフによるオーダーテイクが不要になり「人件費」を削減できる　テーブルトップオーダーシステムを導入することで、まずメリットとして挙げられるのは、ホールスタッフの人数を最小限にできることです。つまり人件費の削減につながります。　各テーブルに設置した端末でお客さまが直接注文出来るため、ホールスタッフが客席フロアを歩き回り、オーダーを受け、内容をキッチンに伝達するという一連の動を省略することができます。　人手不足のお店では、スタッフ一人に対する業務比重は増す傾向にあります。せっかく育てたスタッフが店を辞めてしまっては、人手不足に拍車がかかるばかりです。テーブルトップオーダーシステムを導入して業務量を減らすことは、人材の定着にもつながります。 ②トラブルの減少がお客さま満足度ＵＰにつながる　お客さま自身で入力出来るため、オーダーミスが少なくなり「注文したいのにスタッフが来ない！」というクレームが格段に減ります。　また、スタッフを呼んでからオーダーして、キッチンに伝達するという時間をカット出来るので、料理の提供スピードもはやくなり、お客さま満足度アップも期待できます。　お帰りのさいも情報がそのままレジへ送られるので、会計時のミスが減少。待ち時間なく笑顔でお帰りいただくことができます。「テーブルトップオーダーシステムを検討したい」＞＞開店ポータルBizに無料相談する＜＜ ③「メニューブック作成・修整」コストを削減できる　削減出来るのは人件費だけではありません。メニューブックの作成費用もカットできます。　端末に載せるための写真撮影をおこなうだけで、日替わりメニューの差し替えや時間帯別のメニュー、新メニューの追加など、手軽にメニューブックの編集をおこなえます。　食材の品切れによって抵抗できなくなったメニューの更新も出来るので、お客さまにリアルタイムの情報を提供することが可能です。 ④食べ飲み放題時の「時間管理」ができる　食べ放題や飲み放題を提供する飲食店では時間制限があるため、席ごとの一覧表を作ってメモをとるなど、タイマーで時間を管理する必要があります。　テーブルトップオーダーシステムでは、パソコンやタブレットなどで簡単に時間管理が可能です。時間が来たらオーダーを受けないよう、あらかじめ設定することができます。「テーブルトップオーダーシステムの資料が欲しい！」＞＞開店ポータルBizに無料相談する＜＜ ⑤外国語に対応「インバウンド対策」ができる　日本を訪れる外国人観光客は、年々増加傾向にあります。海外からのお客さまに料理を楽しんでもらえることは大変うれしいことですが、その反面で、多くの経営者が悩まされるのが言葉の壁。　多言語表示対応しているテーブルトップオーダーシステムがあれば、海外からのお客さまであっても迷わず注文をすることができます。新たな人件費をかけることなく、「インバウンド対策」が出来るのは大きなメリットですよね。 ★おすすめ記事★ 飲食店経営の会計処理で押さえる勘定科目・仕訳方法について調べた導入に悩んだら、開店ポータルBizに無料相談しよう　テーブルトップオーダーシステムの導入は、スタッフの業務効率をあげるだけではなく簡略化させることにもつながります。また、スタッフを呼ばずに手元ですぐにオーダーが出来るため注文数も伸び、売上にも大きな影響を与えてくれます。　まさに、人手不足の救世主ともいえるシステムです。テーブルトップオーダーシステムを導入して、人件費の削減、そして売上アップを目指しましょう。 ★こちらの記事もおすすめ★ UberEatsへの出店で赤字脱却！売上・集客力向上の仕組みと注意点【ご相談無料】　開店ポータルBizでは、あなたのお店に合った「業務効率化」の方法をご提案させていただきます。相談に費用はかかりませんので、お気軽に下記のフォームからご連絡ください！

開店ポータル編集部

2019/07/31

コスト削減
自動釣銭機＆POSレジの導入で飲食店が月25万の人件費を削減する方法。
　多様化する支払い方法や機器への入力など、日々のレジ業務に悩まされていませんか？　「自動釣銭機」は、レジ業務の効率化をはかり、人件費を削減できると専らの噂です。自動釣銭機の導入による効果やデメリットについて調べてみました。アルバイト1人を雇用したら、月にいくらかかる？　求人＠飲食店.COMの調査によれば、飲食店アルバイトの平均時給は関西（大阪）で1,017円、平均月給は247,028円。関東（東京）は1,102円、平均月給は259,803円です。（2018年10月1日～2018年10月31日の調査より）　いずれも時給は1,000円を超えています。参考ではありますが、1人を雇用するだけでも月に約24万～26万円の人件費がかかります。　ここで改善したいのが業務効率面。業務を効率化し、勤務時間や1日に働く従業員の数を調節できれば、人件費削減はもちろん、人手不足の解消も期待できます。　そして、業務の効率化を考える上で、まず検討したいのが、自動釣銭機とPOSレジの導入です。自動釣銭機とその効果　自動釣銭機とは、名前通り、入金すれば自動でお釣りを計算し、ピッタリのお釣りが出てくる機械のこと。一般的に単独で使うものではなく、POSレジと連動させて使います。実際、自動釣銭機の導入によって得られる効果は、主に次の4つです。 ①レジ業務に関する人件費の削減 ②お釣りのミスを予防 ③閉店作業の効率化 ④衛生面　一つひとつを見ていきましょう。 ①レジ業務に関する人件費の削減　自動釣銭機導入により、会計時間が短縮します。また、誰もが簡単に使えるため新人や日本円に慣れていない外国人スタッフもレジ業務が可能になります。　さらに、少ない人数で効率のよいオペレーションが可能となれば、アルバイト雇用を１人減らすことができるので月25万円の人件費の削減が叶います。 ②お釣りのミスを予防　お釣りのミスの多くは数円程度ですが、稀に、5,000円と10,000円を見間違えるというミスも起こります。また、店員がミスをしていなくても、来店客が実際は5,000円を渡しているのに、10,000円渡したと思い込み、クレームにつながることも。　これらのミスが積み重なれば、大きな損失になります。自動釣銭機を導入することでこれらのミスやトラブルを予防でき損失を防げます。 ③閉店作業の効率化　レジ締めのさい、現金が合っていないと、原因究明に時間がかかります。　自動釣銭機導入により、現金誤差が予防され、レジ締めの作業時間が短縮されます。 ④衛生面　多くの人が使用する現金には、さまざまな菌が付着しています。株式会社衛生微生物研究センターの調査では、お札1枚あたり62個から440個の菌が付着していることが判明しています。なかには、食中毒病因物質も含まれていたようです。衛生管理に注意が必要な飲食店は、極力お金に触れない工夫が必要です。自動釣銭機で会計はどのくらい時短できる？　グローリー社「つり銭機300シリーズ」を使って、具体的にどのくらい人件費が削減できるのか計算したデータがあります。　このデータによれば、一般的なレジで会計をした場合と、つり銭機300シリーズで会計をした場合の時間差は平均9秒。　仮に1日に100人来店があるとすると、900秒＝15分の時短が可能になります。また、レジ締め作業にかかる時間の差は、およそ30分です。客数が多いほど、時短による人件費削減の効果を感じられるでしょう。自動釣銭機導入によるデメリットはある？　自動釣銭機導入は一般的なレジと比べてさまざまなメリットがあります。しかし、デメリットもあります。それは、コストがかかることです。　さきほど取り上げたグローリー社「つり銭機300シリーズ」の場合、本体 69万7,000円です。コスト以外の面では、しみがついたお札や記念硬貨などを使った場合、認識できないこともあります。たまに、機械にお金が詰まるなどのトラブルもあるようです。　コストについては、1日の来客数や現在実際にレジ締め作業にかかっている時間などから、人件費がどのくらい削減できるか計算し、本体分の価格を検討するとよいでしょう。　仮に、導入によって1ヶ月で25万円人件費が浮くとします。自動釣銭機が約70万円したとしても、3ヶ月後にはプラスになります。認識できない貨幣については、レジ横に小銭やお札を少し用意しておくと対応できるでしょう。自動釣銭機とPOSレジを導入して、月約25万円の人件費削減を叶えよう　電子マネー、現金、クレジットなど、支払い方法が多様化する昨今。　自動釣銭機能と連携しているPOSレジを導入することで、さまざまな支払いに対応できます。　POSレジとは、売り上げ管理や在庫管理をはじめ、来店客の嗜好などをデータ化して分析できるレジのこと。　軽減税率により、テイクアウトは消費税8％、店内での飲食は消費税10％など、計算が複雑になります。この軽減税率に対応したPOSレジの導入であれば、軽減税率対策補助金が受け取れます。レジ1台あたり20万円が上限で、基本的な補助率は3分の2です。　軽減税率対策補助金を活用して、この機会に自動釣銭機とPOSレジの導入を検討してみませんか？

開店ポータル編集部

2019/06/14

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