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  • Uber Eats(ウーバーイーツ)と連携している3社のPOSレジを紹介!
    新型コロナウイルスの影響により、利用者が増加するデリバリーサービス。飲食店では売上アップ戦略として、デリバリーサービス「Uber Eats(ウーバーイーツ)」を導入している店舗やこれから導入を検討している方も多いのではないでしょうか。Uber Eats(ウーバーイーツ)を利用する場合、POSレジと連携させることで業務効率化を図ることができます。 本記事では、Uber Eats(ウーバーイーツ)と連携しているPOSレジ3社をご紹介します。 ≫デリバリーをはじめるなら、出前館とUberEatsどちらがいい? Uber Eats(ウーバーイーツ)の加盟店数が急増中! スマホ一つで注文でき、人気店の食事をデリバリーできるサービス「Uber Eats(ウーバーイーツ)」。新型コロナウイルスの影響により、営業自粛中にデリバリーやテイクアウトを行う店舗が増加しており、これまでUber Eatsに未登録だった店舗が登録をしている状況が続いています。 そんなUber Eatsですが、2020年6月末時点でユーザー数は約320万人を突破しています。それに伴い、店舗登録数も30,000店舗以上、配達対応エリアは28都道府県まで拡大しておりこの1年間で大きく伸長しています。 ここまでUber Eatsの利用者や店舗登録数が増加した背景には、コロナ禍による巣籠りニーズが高まったこともありますが、ウイルス防止対策として人との接触や現金のやり取りを最小限に抑えたいと考える人が増えています。Uber Eatsであれば、キャッシュレス決済が可能であったり、玄関先の置き配も可能となるため、非接触式で安心という点もユーザー数の伸長に大きく関係しているといえるでしょう。 ≫テイクアウト・デリバリー専門店 開業の流れやおすすめのサービスを解説!【相談無料】 POSレジとUber Eats(ウーバーイーツ)を連携させるメリット 店舗の売上アップ戦略として、デリバリーサービス「Uber Eats」を導入している店舗やこれから導入を検討している方も多いのではないでしょうか。ここでは、POSレジとUber Eatsを連携させるメリットについてみていきましょう。 二度打ちの手間が省ける 店舗へUber Eatsを導入した場合、Uber Eatsでオーダーが入るたびにPOSレジへ手入力で打ち上げを打ち込む必要があります。これは、レジへの二度打ちという手間が発生すること以外にも、スタッフの入力ミスによる差異が発生するリスクも高まります。このような問題を防ぐために、各POSレジメーカーでは、「Uber Eats」をはじめとするデリバリーサービスとの連携を積極的に実施するようになってきています。POSレジとUber Eatsの連携は、二度打ちの手間を省くほか、入力ミスによるヒューマンエラーも防ぐことができるため、業務効率化を図ることも期待できるでしょう。 ≫人気のデリバリーサービス3社を徹底比較してみた! Uber Eats(ウーバーイーツ)と連携できるPOSレジ3選 ここでは、いよいよUber Eats(ウーバーイーツ)と連携できるPOSレジを3選ご紹介します。 USENレジ FOOD まずはじめにご紹介するPOSレジは、株式会社USENが提供するiPad端末を使用した飲食店特化型「USENレジ FOOD」。低価格な上に飲食店が必要とする売上管理や簡易分析といった高機能が標準装備されているのが特徴です。 今回、USENレジ FOODと「Uber Eats」が連動可能になったことで、注文情報とメニュー情報を二重で管理する必要がなくなります。POSレジへの二度打ちも減らすことができるため、業務効率化へつなげることが可能となります。USENレジFOODは、このようなデリバリーサービス連携以外にも、USENシリーズのハンディ端末「USENレジ HANDY」やセルフオーダーシステム「USENレジ TTO」などの便利なサービスが充実しており、USENレジ FOODと連携させることでさらなる業務効率化へつながることが可能となります。 POS+(ポスタス) ポスタス株式会社が提供するクラウド型モバイルPOSレジ「POS+(以下ポスタス)。こちらのPOSレジも11月より「Uber Eats」とのシステム連携を開始しています。ポスタスと「Uber Eats」がシステム連携することにより、ポスタス上でデリバリーの注文・メニュー情報がまとめて管理・編集できるので、デリバリー業務のオペレーションを効率化することができます。また、店舗がデリバリーサービスを導入することで販売チャネルが広がり、新規顧客の集客に加え、店舗全体の売上アップを図ることが期待できます。 スマレジ 株式会社スマレジが提供するiPadレジ「スマレジ」。こちらもフードデリバリーサービス「Uber Eats」と連携可能となっています。双方が連携することで、Uber Eatsの注文情報がすぐにスマレジに売上データとして連携されます。これにより、これまで必要だったレジの二度打ちが不要になります。店舗の売上をスマレジでまとめて管理できるようになるため、スムーズな会計業務が実現します。 ≫飲食店向けのPOSレジって?種類や選び方のポイント、導入メリットを解説! ≫【飲食店向け】モバイルオーダーシステムおすすめ3選! まとめ 今回は、Uber EatsとPOSレジが連携するメリットや連携可能な3社のPOSレジをご紹介しました。単体でUber Eatsを導入している店舗も多いかと思いますが、POSレジとUber Eatsが連携することで、二度打ちの手間が省けるほか、入力ミスなども防止でき店舗の業務効率化を図ることが期待できます。現在デリバリーサービスの導入を検討している方やオペレーションの効率化を図りたい方などはぜひデリバリーサービスと連携可能なPOSレジの導入を考えてみるのもおススメですよ! 開店ポータルBizでは、Uber Eatsの店舗登録やUber Eatsと連携可能なPOSレジなどに関するご相談を無料で承っております。ご興味のある方やご質問のある方はお気軽にお問い合わせください!
    開店ポータル編集部
    2020/12/17
  • 来店客のスマホから料理を注文できるモバイルオーダー「USEN My Menu Premium」
    飲食店にて、店舗で注文を受け商品を提供するタイプのサービスを提供している店舗オーナーの中には、「モバイルオーダーを導入して効率化を図りたい」と検討している方も多いのではないでしょうか。とくに新型コロナウイルスの影響もあり、非接触型の店内オペレーション強化の関心も高まるなか、飲食業界では今新たな注文方法として「モバイルオーダーシステム」の存在が注目を浴びています。 本記事では、株式会社 USENが提供する簡易モバイルオーダーシステム「USEN My Menu Premium」にスポットを当て、特徴やメリットについて詳しく解説します。 モバイルオーダーUSEN My Menu Premiumって? 引用:USEN公式webサイト 有線放送でおなじみの株式会社USENでは、2020年10月15日より、来店客のスマホから好きなメニューを閲覧するだけでなく、注文もできる飲食店向けの簡易モバイルオーダーシステム『USEN My Menu Premium』を提供開始しました。こちらは、レジ非連動型の簡易モバイルオーダーシステムとなっているため、現在利用しているPOSレジの入れ替えを行うことなく、そのままモバイルオーダーシステムを導入できる点が大きな特徴です。 店舗へモバイルオーダー「USEN My Menu Premium」を導入するメリット 飲食店へ「USEN My Menu Premium」を導入することで、どのようなメリットがあるのでしょうか。おもに3つのメリットをご紹介します。 高額な専用端末を購入しなくても良い 簡易モバイルオーダーシステム「USEN My Menu Premium」は、お客様のスマホが注文端末になるため、わざわざ専用の注文端末の購入せずにモバイルオーダーシステムを導入できることが大きなメリットです。またそれに伴い、端末の電池交換や定期的なメンテナンス費用も発生しないため、経費削減が可能になります。 レジの入替えせず、そのままセルフオーダーシステムを導入できる 「USEN My Menu Premium」は、レジ非連動型の簡易モバイルオーダーシステムです。そのため、現在利用しているレジはそのまま入替えせずにセルフオーダーシステムを導入することができます。通常であれば、セルフオーダーシステムを導入しようと思った場合でも、レジの買い替え費用や高額な専用端末などのコストが気になり、なかなか導入に踏み切れない方も多いかと思います。しかし「USEN My Menu Premium」であれば、コスト面は気にせずに簡易モバイルオーダーシステムを導入できるため、店舗にとって大きなメリットといえるでしょう。 スタッフのオーダー業務が不要で業務効率化に! お客様が料理を注文する際は、「USEN My Menu Premium」を利用してセルフオーダーしてもらうことで、これまで必要だったスタッフの注文受付業務を削減することができます。これにより、スタッフの人数不足で悩んでいる店舗でもホールスタッフの負担を軽減することができ、業務効率化を図ることができます。 ≫【飲食店向け】モバイルオーダーシステムおすすめ3選! USENでは、4つのセルフオーダーシステムを展開! USENでは、今回の「USEN My Menu Premium」のリリースにより、注文端末やレジ連動タイプ・非連動タイプそれぞれ4つのタイプからセルフオーダーシステムを選択することが可能となります。これまで既存のレジの買い替えがネックとなり、モバイルオーダーシステムの導入を見送っていた店舗でも、利用中のレジはそのままでモバイルオーダーシステムを導入することが可能となります。 ここでは、USENが展開する4つのセルフオーダーシステムを表で分かりやすくご紹介します。 注文端末 レジ連動タイプ レジ非連動タイプ 来店客のスマホ USEN SelfOrder MOBILE USEN My Menu Premium テーブル設置型のタッチパネル USEN Register Table Top Orde U-Order 「USEN My Menu Premium」が向いてる店舗 「USEN My Menu Premium」は、レジ非連動型のため既存のレジをそのままにセルフオーダーシステムの導入ができます。そのため、モバイルオーダーシステムの導入に踏みとどまっていた店舗でも気軽にモバイルオーダーシステムを導入できるようになります。レジの入れ替えなしにコストをかけずにセルフオーダーシステムを導入したい店舗におススメです。 「USEN SelfOrder MOBILE」が向いてる店舗 「USEN SelfOrder MOBILE」は、USENが提供するUSENレジFOODのオプション機能として利用することができます。POSレジ連動型なのでPOSレジとのデータ連携もスムーズに行うことが可能となります。サブメニュー機能として料理のトッピング、ドリンクの割り方などカスタマイズが必要なメニューがあった場合も対応可能です。本格的にセルフオーダーシステムを導入したい店舗には「USEN SelfOrder MOBILE」がおススメです。 「U-Order」が向いてる店舗 「U-Order」は、レジ非連動型でテーブル設置型のセルフオーダーシステムとなります。スタッフ呼び出しによる注文と用件伺いの手間を省くことができ、業務効率化と接客レベルの向上を目指すことができます。とくに食べ飲み放題のメニューがある店舗は注文回数が多かったり、用件伺いとしてスタッフが呼ばれることも多くなるため、そのような店舗に「U-Order」はおススメといえるでしょう。 「USEN Register Table Top Order」が向いてる店舗 「USEN Register Table Top Order」は、レジ非連動タイプでテーブル設置型のセルフオーダーシステムです。USEN Registerのオプション機能として利用することができます。これまでのような専用端末のセルフオーダーシステムよりも低コストで導入することができるので、コスト面で見送っていた店舗でも始めやすいサービスとなります。タッチパネルは、多言語対応しているため、海外からのお客様が多い店舗におススメのセルフオーダーシステムです。 ≫飲食店経営 人手不足、売上減少の悩みを解決「テーブルトップオーダーシステム」とは   まとめ 今回は、USENが提供する簡易モバイルオーダーシステム「USEN My Menu Premium」の特徴やメリットについて詳しく解説しました。現在飲食業界では、人材不足の課題はもちろん、新型コロナウイルスの影響もありセルフオーダーシステムの需要がますます高まっています。レジの入れ替えコストがネックになっていた店舗でも「USEN My Menu Premium」であれば、利用中のレジはそのままにモバイルオーダーシステムを導入することができます。現在人手不足やコロナ対策でお悩みの方は、ぜひ「USEN My Menu Premium」の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
    開店ポータル編集部
    2020/12/09
  • 【飲食店向け】モバイルオーダーシステムおすすめ3選!
    飲食店で事前に注文から決済までをお客様のスマホで行える「モバイルオーダーシステム」。商品を注文後、店内で待たずにスムーズに商品を受け取ることができます。最近では、新型コロナウイルスの感染症防止対策として、テイクアウト・デリバリーの導入や非接触型の店舗オペレーション強化を図る飲食店が増加しており、新たな注文方法に対応できるモバイルオーダーシステムの存在が注目されはじめています。 本記事では、飲食業界で注目を集めるモバイルオーダーシステムについて解説するとともに、開店ポータルBizがおすすめするモバイルオーダーシステムを3選ピックアップしてご紹介します。 モバイルオーダーシステムとは? モバイルオーダーシステムとは、商品を注文する際に事前にお客様のスマホを用いてアプリで予約を行い、店舗にて商品やサービスを受け取ることができる注文管理システムです。従来までの注文方法といえば、対面で商品を注文し、その場で会計と商品の受け取りを行うことが一般的でした。しかしモバイルオーダーシステムの導入は、これらの工程が自動化されるため、お客様は店頭で待たずに商品を受け取ることができます。これにより、店舗側は業務効率化を図ることが可能となります。 また、モバイルオーダーは、新型コロナウイルス感染症防止対策としても非常に有効です。お客様自身のスマホで注文から決済まで済ませることができるため、スタッフとお客様との直接的な接触機会を減らすことができ、非接触型のオペレーションを強化することができます。このようにモバイルオーダーシステムは、店舗側とお客様側にとって多くのメリットがあることから現在多くの飲食店でモバイルオーダーシステムの普及が広まっている状況です。 飲食店へモバイルオーダーシステムを導入するメリット それでは、実際に飲食店へモバイルオーダーシステムを導入した場合、店舗にはどのようなメリットがもたらされるのでしょうか。 メリット①混雑時でも回転率キープできる 飲食店のランチタイムなどの忙しい時間帯は、店内へ入店するため行列ができていたり、店内が混雑して注文待ちやレジ待ちするシーンなどをよく見かけるのではないでしょうか。このような状況では、回転率も下がり、お客様が他店舗に流れてしまうというケースも少なくないようです。 このような悩みもモバイルオーダーシステムを店舗へ導入することで解決します。モバイルオーダーシステムは、お客様自身で事前に商品の注文から決済までをスマホで済ませることができるため、レジ待ちなどは減り、より多くのお客様に来店してもらうことが可能です。とくに忙しいピークタイムでも回転率をキープすることができるので、店舗の売上アップにもつながるといえるでしょう。 メリット②業務効率化と人手不足をカバーできる モバイルオーダーシステムの導入は、店舗運営の効率化と人手不足のカバーにも効果的です。テイクアウトを行っている飲食店では、いままで利用客の注文を取り、レジで会計業務を行っていましたが、モバイルオーダーの導入により、これらの業務が自動化されます。 注文から決済までをお客様にセルフで行ってもらうことでレジ業務の負担が軽減され、その分、ほかの業務へ専念することができます。このようにモバイルオーダーシステムの導入は、飲食店の課題である人手不足のカバーと会計オペレーションの効率化とを図ることが可能となります。 メリット③非接触型のオペレーションの強化 最近では、ウイルスの感染リスクを抑えるため、外食を控える動きや現金への接触を避ける人が増えています。それに伴い、飲食店においても非接触型の店舗オペレーションの強化を図る店舗が増加しています。 モバイルオーダーシステムを導入した場合、決済はキャッシュレスでの事前払いとなるため、現金への接触を避けることが可能となります。非接触型の店内オペレーション強化を図ることができるため、コロナ対策に有効といえるでしょう。 次章からは、いよいよおすすめのモバイルオーダーシステムを3選ピックアップしてご紹介します。 ▼関連記事 ≫飲食店で非接触オーダーがコスト削減に!どんなシステムがあるの?​​​​​​ ​≫飲食店の店舗運営を効率化!セルフオーダーシステム「e-menu」とは おすすめのモバイルオーダーシステム①USEN SelfOrder MOBILE 引用:USEN SelfOrder MOBILE 有線放送でおなじみの株式会社USENが提供する「USEN SelfOrder MOBILE」。同社が提供する飲食店の向けのタブレットPOSレジ「USENレジFOOD」のオプションとして利用できるモバイルオーダーシステムです。店舗へUSEN SelfOrder MOBILEを導入することで、店舗の人手不足や店内オペレーションの効率化を図ることができます。利用方法についてはお客様が来店後、店舗側が発行する注文用のQRコードをお客様のスマホで読み取り、表示された注文画面から料理を注文してもらう流れとなります。 またUSEN SelfOrder MOBILEは、USENシリーズの飲食店向けタブレットPOSレジ「USENレジFOOD」と連携しています。そのためこれまで以上に店舗の業務効率化を図ることができるでしょう。 ≪おすすめポイント≫ ・オーダー業務がなくなるため、人手不足の解消・回転率アップを図ることができる ・注文用の専用端末が不要となり、初期投資を抑えて導入できる ・小規模店舗でも気軽にセルフオーダーシステムを導入できる おすすめのモバイルオーダーシステム②OkageGo 引用:Okageシリーズ公式サイト 次にご紹介するのがOkage株式会社が提供しているモバイルオーダー&ペイ「OkageGo」。お客様のスマホから注文・会計ができるモバイルオーダーシステムです。同社が展開するOkageシリーズでは、モバイル・セルフオーダーシステムのほか、スタッフオーダーやセルフレジといった飲食店向けのサービスを展開しています。 モバイルオーダー&ペイ「OkageGo」は、大きく店外版と店内版の2種類があります。店外版は、外出先からテイクアウトの予約やデリバリーオーダーを行い、店頭で商品を受け取るスタイルです。もう一つの店内版は、テーブルで直接スタッフを呼んでオーダーするかわりに利用客のスマホから商品を注文するスタイルになります。 またモバイルオーダー&ペイ「OkageGo」は、自社ホームページやSNSにリンクを貼り、販売促進できるという点も大きな特徴です。URL発行型の「OkageGo」は、自社のホームページやアプリ、オウンドメディア、SNS(Twitter・Facebook・LINE)、Googleマイビジネスなどにリンクを貼るだけで展開可能となり、販売促進につなげることができます。 ≪おすすめポイント≫ ・SNSや自社サイトのリンクを貼り、販売促進につなげることが可能 ・店内オペレーションを効率化できる おすすめのモバイルオーダーシステム③ユビレジQRオーダー 引用:ユビレジ公式サイト iPadレジとして人気の高いタブレットPOS「ユビレジ」と併せて利用できる「ユビレジQRオーダー」もおススメのモバイルオーダーシステムの一つです。ユビレジQRオーダーは、ユビレジシリーズの「ユビレジハンディ」とセットで使用できる対人非接触型のセルフオーダーシステムになります。利用方法は、ユビレジハンディより出力された専用のQRコードをお客様のスマホで読み取り、オーダー画面から直接注文する流れとなります。さらにそのデータは、厨房のキッチンプリンタへ送信されるので、ホールスタッフがオーダーを取る時間が削減でき、スタッフはその分他の業務に専念することができます。これによりサービスの向上はもちろん、人件費・採用費の削減にもつなげることができます。 ≪おすすめポイント≫ ・低コストで導入できる ・店舗の利益率を向上することができる ▼関連記事 ≫飲食店にセミセルフレジを導入するメリット・デメリットを詳しく解説 まとめ 今回は、今話題のモバイルオーダーシステムのメリットや開店ポータルBizがおすすめする3社のモバイルオーダーシステムをご紹介しました。現在多くの飲食店では、新型コロナウイルスなどの影響もあり、新たな注文方法の導入を検討している店舗が増えています。モバイルオーダーであれば、導入コストも低く、人手不足の解消や非接触型の店内オペレーションの強化に役立つため、どの店舗も気軽に取り入れることができる対策の一つといえるでしょう。人手不足やコロナ対策でお悩みの方は、ぜひモバイルオーダーシステムの導入を視野に入れてみてはいかがでしょうか。  
    開店ポータル編集部
    2020/12/04
  • 飲食店にセミセルフレジを導入するメリット・デメリットを詳しく解説
    ここ最近、コンビニやスーパーを中心にセルフレジを見かける機会が増えてきました。非接触や衛生面への配慮がこれまで以上に必要になった今、飲食店へセルフレジ(セミセルフレジ)の導入を検討する店舗も増えています。 本記事では、飲食店へセルフレジ(セミセルフレジ)を導入するメリット・デメリットについて詳しく解説します。 セルフレジってどんなレジ? セルフレジとは、その名のとおりセルフれ会計を行うレジのことです。近年では、スーパーはもちろんコンビニや飲食店でも導入が進んでいます。 そんなセルフレジですが、大きく分けると「セミセルフレジ」と「フルセルフレジ」の2種類があります。それぞれ特徴を解説します。 フルセルフレジ フルセルフレジは、お客様自身で商品のスキャンから精算までをすべて行うレジです。フルセルフレジば、スタッフの手間が軽減する反面、商品のスキャンに慣れていないお客様が使用した場合、会計を行う時間がかかることでレジに行列が発生していまったり、常駐しているスタッフが必要だったりなどデメリットも少なくありません。 セミセルフレジ セミセルフレジは、スタッフが商品のバーコードの読み取り作業を行い、精算作業はお客様自身で精算機を使って行うチェックアウト式のレジとなります。セミセルフレジは、会計時間を短縮できるだけでなく、お客様のペースで精算ができ、スタッフ側も直接現金に触れる機会が減るので衛生面においても安心できるという特徴があります。 ≫飲食店で非接触オーダーがコスト削減に!どんなシステムがあるの?   セルフレジ(セミセルフレジ)のメリット・デメリット 次に、セルフレジ(セミセルフレジ)のメリット・デメリットについてそれぞれみていきましょう。   セルフレジ(セミセルフレジ)のメリット   メリット①業務効率化を図ることができる セルフレジ(セミセルフレジ)は、フルセルフレジと異なり、スタッフが商品のバーコードを読み取り、その後の支払いについてはお客様で行うようになります。そのため、会計時間の短縮ができ業務効率化を図ることができます。またセルフレジ(セミセルフレジ)は、一般的なレジと違い、釣銭の補充作業なども少なくなるため、スタッフの業務負担も減らすことが可能となります。 メリット②衛生面において安心 最近では、新型コロナウイルス感染防止対策として直接現金に触れることに抵抗を感じる人が増えてきています。セルフレジ(セミセルフレジ)は、お客様とスタッフとの現金のやり取りがなくなるため、双方にとって衛生面で安心できる点も大きな魅力といえるでしょう。   メリット③会計ミスを軽減できる セルフレジ(セミセルフレジ)は、自動釣銭機となっているため、お釣りを渡す際に発生しがちな過不足金が生じる会計ミスも減らすことができます。またお客様と従業員との間での金銭の受け渡しがなくなることで、内部で起きるスタッフの不正防止対策につながる点もメリットといえるでしょう。   メリット④回転率アップにつながる 店舗へセルフレジ(セミセルフレジ)を導入することで、回転率アップも図ることが可能です。従来のレジでは、現金の受け渡しに時間がかかるためピーク時などは、レジ待ちが発生してしまうことが多いでしょう。しかしセルフレジ(セミセルフレジ)は、精算をお客様で行うため、会計時間が短縮され、回転率アップを図ることが可能となります。これにより、レジ待ちも解消され、スムーズに会計できることで顧客満足度の向上も見込めます。   セルフレジ(セミセルフレジ)のデメリット   デメリット①精算が現金以外の場合、対応が難しい セルフレジ(セミセルフレジ)によっては、電子マネーやクレジットカードなどの支払い手段に対応していない場合も少なくありません。とはいえ、最近では、これらのキャッシュレス決済に対応したセルフレジ(セミセルフレジ)も続々と登場しはじめています。そのため、すべてのセミセルフレジがさまざまな決済方法に対応する日もきっと遠くはないといえるでしょう。   デメリット②導入直後は、常駐スタッフが必要 店舗へセルフレジ(セミセルフレジ)を導入した場合、導入直後は利用者がレジの使い方を把握しないため、操作方法を説明するための常駐スタッフが必要となります。そのため、導入当初は人材の確保も十分にする必要があるといえます。 ここまでは、セルフレジ(セミセルフレジ)の特徴やメリット・デメリットについてご紹介しました。次章では、飲酒店へ導入する場合のセルフレジの種類についてみていきましょう。 ≫飲食店の店舗運営を効率化!セルフオーダーシステム「e-menu」とは 飲食店に導入するセルフレジの種類って? 飲食店におけるセルフレジには、業態やオペレーション方法によって適したセルフレジの種類があります。ここでは、おもに2種類のセルフレジをご紹介します。 前払い形式のセルフレジ よく牛丼チェーン店やラーメン屋さんなどで導入されている前払いタイプのセルフレジ。一般的に券売機と言われることも多いセルフレジの一種になります。 ピザ屋やテイクアウト用の弁当などを販売している場合、前払いセルフレジを導入することでスタッフは調理に集中することができます。それに加え、精算時にいちいち手を洗ったり消毒することがなく、商品の受け渡しのみだけで済むため、衛生的においても効率のよいオペレーションが実現します。 後払い形式のセルフレジ 後払い形式のセルフレジは、店内で飲食をしたあと最後お客様自身で支払機うぃ使用して精算するタイプのセルフレジです。セルフレジに読み込み可能なQRコードやバーコードなどを事前にお渡しすることで、そのあとはお客様のタイミングで精算を行ってくれる方法もあります。お客様は、何度もスタッフを呼んだり、釣銭待ちやクレジットカードのサイン記入などの時間のロスがなくなるため、ストレスなく過ごすことができます。 ▼関連記事 ≫【飲食店向け】モバイルオーダーシステムおすすめ3選 飲食店にセルフレジを導入するメリット・デメリット つづいては、飲食店へセルフレジを導入するメリット・デメリットをみていきましょう。 飲食店にセルフレジを導入するメリット   メリット①業務工数が削減される お客様自身で精算機を使ってセルフで支払いを行うため、その分の業務工数が削減され、ほかの業務に時間を費やすことが可能となります。そのため、人手不足や人件費の削減につながります。   メリット②店員待ちのストレスから解放される お客様は、自分自身のタイミングで会計できるので、ランチタイムなどのピーク時に起こりがちな店員待ちによるストレスから解放されます。   メリット③会計ミス・不正防止につながる 飲食店にセルフレジを導入することで、スタッフが現金を触る機会がなくなるため、現金の受け渡しによる会計ミスや内部不正の心配などがなくなります。 飲食店にセルフレジを導入するデメリット   デメリット①サービスの質が下がったと感じるお客様もいる セルフレジを導入することで、お客様にセルフで会計業務をお願いすることになるため、「サービスが悪い」などネガティブな印象を与えてしまう可能性があります。この不安要素に関しては、配膳の際にていねいに料理の説明をしたり、笑顔で対応・挨拶するなどで十分好印象を与えることはできます。お客様の満足度を上げられるよう店舗に合った対策を考えるようにしましょう。 ≫飲食店向けのPOSレジって?種類や選び方のポイント、導入メリットを解説 まとめ 今回は、飲食店へセルフレジ(セミセルフレジ)を導入するメリット・デメリットについて詳しく解説しました。現在、飲食業を中心にサービス業や接客業などは深刻な人手不足が課題となる中、さらに新型コロナウイルスの蔓延により、苦しい状況が続いています。セルフレジ(セミセルフレジ)は、店舗の業務効率化を図ることができる上、非接触型のオペレーションを確立することが可能となります。ぜひこの機会に業務効率の改善と生産性向上を目指して、セルフレジの導入を検討してみてはいかがでしょうか。  
    開店ポータル編集部
    2020/12/04
  • 飲食店の店舗運営を効率化!セルフオーダーシステム「e-menu」とは
    飲食業界では、数年前から人手不足の問題が深刻化しており、労働環境の改善や業務のデジタル化が求められています。店舗がこのような課題を解決できる方法の一つとして「セルフオーダーシステム」の導入があります。ここ数年において、セルフオーダーシステムの導入は増え続けており、さらに今後も需要は高まるとされています。 今回は、そんなセルフオーダーシステムの中でも、飲食店の業務効率化を実現するセルフオーダーシステム「e-menu」の特徴やメリットについて詳しく解説します。 ≫飲食店向けタブレットPOSレジ3社を徹底比較! 飲食店運営に必要なセルフオーダーシステム 「セルフオーダーシステム」とは、タブレット・タッチパネル端末を活用した注文受付システムです。身近なものでは、居酒屋や大手牛丼チェーン店で採用されるタッチパネル式の券売機や回転寿司のタブレット端末などが例として挙げられます。ここ最近では、お客様自身のスマホから注文できるセルフオーダーシステムなどもトレンド化しています。 また各メーカーから販売されているセルフオーダーシステムの中には、注文も受け付けるほか、注文履歴の確認やスタッフの呼び出し、多言語対応、会計機能などが搭載されているものも多く登場しています。そしてこのような便利な機能を兼ね備えるセルフオーダーシステムを導入する飲食店は、ここ数年で増加している状況となります。 では、実際に店舗がセルフオーダーシステムを導入することで、どのようなメリットを得ることができるのでしょうか。詳しくみていきましょう。 ≫飲食店向けのPOSレジって?種類や選び方のポイント、導入メリットを解説! セルフオーダーシステムのメリット ここでは、店舗がセルフオーダーシステムを導入することで得られる2つのメリットをご紹介します。 メリット①人件費の削減が見込める 店舗へセルフオーダーシステムを導入するメリットとして、人件費の削減ができる点が挙げられます。セルフオーダーシステムを店舗が活用することでお客様自身テーブルで注文を済ませるため、スタッフは席まで注文を受けに行く時間を省くことができます。さらに空いた時間は、ほかの業務やお客様へのおもてなしに時間を注ぐことができるので、顧客満足度の向上も狙うことができます。 また店舗へセルフオーダーシステムを取り入れたことにより、「ピーク時の従業員数を減らすことができた」という店舗の事例もあります。とくにセルフオーダーシステムは、席数の多い店舗ほどメリットは大きく、繁忙期にも大きな効果をもたらすでしょう。 メリット②オーダーミスを防止できる セルフオーダーシステムは、タブレット端末を通して注文を受け付けるため、オーダーミスを防止することも可能です。従来の注文スタイルのようにスタッフが直接注文を受け付ける場合、聞き間違いや記憶間違いによるヒューマンエラーといったトラブルが発生することも考えられます。一方、セルフオーダーシステムは、お客様自身がタブレット端末を通して注文し、データがそのまま送信されるため、このようなトラブルは発生しづらくなります。 次章では、いよいよ開店ポータルBizがおススメするセルフオーダーシステム「e-menu」についてご紹介します。 店舗効率化を実現させるセルフオーダーシステム「e-menu」とは 引用:e-menu公式サイト 「e-menu」は、株式会社トランジットが提供する高性能のセルフオー゙ダーシステムです。飲食店のテーブル席に設置しているタッチパネル端末から、お客様のタイミングで料理を注文することができます。店舗の業務効率化に向けたシステム構成を固定せず、オペレーションに合せた完全システム化の実現を目指すことができます。 またセルフオーダーシステム「e-menu」は、タブレットタイプの券売機と連動させて注文からキッチンへの指示、決済までを無人化できるなど拡張性の高さも大きな魅力となっています。 「e-menu」の特徴   特徴①スタッフの対応を軽減できる機能を搭載 飲食店よっては、トッピングやアレルギー対応などお客様にあわせてメニューを調整する店舗もありますが、その点においてはシステム化が難しい部分でもあります。このような課題も「e-menu」であれば、解消することができます。たとえば、アレルギーへの対応や苦手な食材を抜くこと、食べ放題オーダー時の人数確認といった従来スタッフの対応が必要だった事柄を「e-menu」でカバーすることができます。セルフオーダーの中にこれらの機能が搭載されているため、スタッフ対応を軽減することが可能となります。   特徴②画面設定をアレンジすることが可能 セルフオーダーシステム「e-menu」は、注文画面のトップページを店舗ごとにアレンジすることができます。店舗のおススメメニューを打ち出したい場合でも、画面に設定することでお客様へアピールすることができるので販促効果も期待できます。カスタマイズ性に富んだ見やすい注文画面にすることで売上アップも狙えるでしょう。   特徴③注文しやすい画面設計 セルフオーダーシステム「e-menu」は、商品画面が大きく見やすく注文しやすい画面設計となっています。操作タブも少ないため、初めて操作する方でもカンタンに注文できる操作性の高さとデザイン性の高さが魅力です。また業務が効率化できるシステムとなっているため、ホールスタッフにとっても扱いやすい点がうれしいポイントといえるでしょう。「e-menu」は、長年さまざまな店舗へシステムを導入していくなかで蓄積された課題をもとに開発されたセルフオーダーシステムだからこそ、より多くの人が満足できるシステムになっています。 セルフオーダーシステム「e-menu」を店舗へ導入するメリット 次に、店舗へセルフオーダーシステム「e-menu」を導入するメリットについてみていきましょう。 メリット①インターネット不通の際でも使用できる セルフオーダーシステム「e-menu」は、イントラネット上(インターネットから隔離された店舗内だけで使用できるシステム)で動作できるため、インターネット不通時やネット環境がない場合でも安心して利用することができます。 メリット②国内主要のPOSレジとの連動ができる セルフオーダーシステム「e-menu」は、国内主要のPOSレジとの連動が可能です。POSレジとの連携ができることで、会計や精算業務も効率化できるのは店舗にとって大きな魅力といえるでしょう。具体的に連携可能なPOSレジの詳細は次のとおりです。   ≪「e-menu」と連携可能なPOSレジ≫ ①NECプラットフォームズ TWINPOS5500UI・9500UI/EI ②東芝テック STN90 ・STN100 ・ STN200 ③セイコーインスツル EXCELLEO(エクセレオ) ・ MONSTERA(モンステラ) ④カシオ計算機 VX-100・Easy Booklet(イージーブックレット) ⑤タブレット型のPOSレジ e-POS POS(トランジット)・ TenposAir(テンポス情報館) メリット③テイクアウトシステムとも連動可能 コロナ禍において、現在ますますテイクアウトのニーズが高まっているなか、セルフオーダーシステム「e-menu」では、テイクアウトシステムとの連動が可能となっています。注文管理や調理指示が自動化されるので少ない人員での対応ができる点はうれしいポイントといえるでしょう。 ▼こちらもチェック! ≫【デリバリー】UberEats出店で赤字脱却!売上・集客力向上の仕組みと注意点【ご相談無料】 ≫コロナ売上対策|テイクアウトアプリmenuメニューの仕組みや手数料、メリットは?【0円導入可能?】 まとめ 今回は、飲食店の業務効率化を実現するセルフオーダーシステム「e-menu」について解説しました。とくに人手不足に悩む飲食店では、少ない人数でも店舗を回せる仕組み作りのほかにも、セルフオーダーシステムなどの導入も課題解決の大きなカギとなります。「e-menu」は、システム構成を固定せずに店舗オペレーションに合せたシステム化を実現できるため、効率化を図りながらも人手不足の解消にも役立てることができます。 開店ポータルBizでは、セルフオーダーシステム「e-menu」に関するご相談を無料で承っております。ご興味のある方やご質問のある方はお気軽にお問い合わせください!  
    開店ポータル編集部
    2020/12/01
  • POSレジの導入で活用できる補助金・助成金まとめ【飲食店向け2020年版】
    飲食店や小売店、美容室などの運営において、日々の会計業務を一気に効率化してくれるPOSレジ。しかし店舗へPOSレジを導入する際は、POS端末やキャッシュドロア、レシートプリンタなど周辺機器などもすべて揃えるとなると、約10万円以上の高額な初期費用がかかってしまうため、コスト面が気になりPOSレジの導入を先送りしている方も多いのではないでしょうか。そんな悩みは補助金を活用することでPOSレジ導入時のコストを大幅に抑えることが可能となります。 本記事では、飲食店の開業やレジの切り替え時に活用できる補助金や対象のPOSレジをご紹介します。 POSレジの導入で補助金って活用できるの? POSレジの導入で活用できる補助金といえば2019年10月より開始された消費税の引き上げに伴い、軽減税率制度への対応が必要となったことで、中小企業・小規模事業者に対して実施された「軽減税率対策補助金」。多くの店舗ではこのタイミングで補助金を活用し新たなPOSレジへ切り替えを行った方も多いでしょう。しかしながら、「軽減税率対策補助金」は、2020年3月末に受付は終了しているため、現在POSレジの導入をしようと思っても補助金を受け取ることができないと考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。 じつは補助金は、いくつかの種類があり、サービスによっては補助金を受け取ることができるPOSレジがあるのです。 それでは、次章より飲食店がPOSレジを導入する際に活用できる補助金・助成金と対象となるPOSレジについて詳しくみていきましょう。 小規模持続化補助金 まずはじめにPOSレジ導入する際に活用できる補助金としてご紹介するのが「小規模持続化補助金」です。この補助金は、POSレジの導入やECサイトの構築、販促用webサイトでの広告などに使うことができる補助金です。さらに販路開拓の施策やそれに伴う業務効率の向上に向けた取り組みであるという点が補助金を享受できる条件です。そんな「小規模持続化補助金」のスケジュールや対象となるPOSレジは、以下です。 スケジュール 今回ご紹介するスケジュールは、新型コロナウイルスにより影響を受けた事業者を支援するために特別に設置された小規模持続化補助金(特別型)となります。こちらの特別型については、2020年12月10日が最終締切日となっています。まだ申請を行っていない方は、早めに手続きを行いましょう。小規模持続化補助金(特別型)のスケジュールは以下です。   4次締切 ※受付終了しました 5次締切 ※最終締切 締切日 2020年8月7日まで 2020年12月10日まで 交付決定日 ※調整中 ※調整中 対象レジ:blaynレジ(ブレインレジ) 画像引用:blayn公式サイト 「小規模持続化補助金」の対象となるPOSレジは、ブレイン株式会社が提供する飲食店特化型の「blaynレジ(以下、ブレインレジ)」。スタイリッシュな見た目でありながら、飲食店の店舗オペレーションを徹底的に考えて開発された便利な機能が満載で、月額0円で利用できるプランを展開している点も特徴です。機能は、テーブル単位での会計や個別会計、テーブルごとの売上状況などもリアルタイムで確認することが可能となります。有料プランにした場合は、ハンディ端末も利用できるため、店舗オペレーションの効率化を図りたい方や記録ミスなどのヒューマンエラーを防ぎたい店舗などにもおススメです。   補助金を活用すると・・ ブレインPOSレジ販売価格:40万円~ 補助金受給額: <一般型>販売価格の2/3(最大50万円) <特別型>販売価格の3/4(最大100万円) 実質負担額:販売価格の1/3~1/4 ▼関連記事 ≫【注目】補助金・助成金が使える?!月額0円の飲食店特化型POS「ブレインレジ」 時間外労働等改善助成金(インターバル助成金) 次に、「時間外労働等改善助成金(勤務間インターバル導入コース)」をPOSレジ導入の際に活用するのもおススメです。この助成金は、2020年4月1日より厚生労働省が交付受付を開始した中小企業・小規模事業者向けの制度です。時間外労働等改善助成金では、数種類のコースがあり適応条件がそれぞれ異なります。なかでも、POSレジを導入する際に活用できる助成金は、「勤務間インターバル導入コース」となります。このコースは、勤務を修了したあと次に出勤する勤務まで一定時間以上の休みを設けて、労働者のプライベート時間の確保に加え、過重労働を防止するための制度となります。 対象レジ:ブレインレジ 「小規模持続化補助金」と同じく、対象のPOSレジはブレインレジとなります。   補助金を活用すると・・ ブレインPOSレジ販売価格:40万円~ 補助金受給額:販売価格の3/4 実質負担額:販売価格の1/4 ▼関連記事 ≫【注目】月額0円の飲食店特化型POS「ブレインレジ」の機能や料金プラン   IT導入補助金 「IT導入補助金」は、中小企業や小規模事業者などの毎日のルーティン業務を効率化させるため、ITツールの導入をサポートしてくれる補助金です。店舗の課題に合ったITツールの導入費用を一部国が補助してくれることで、業務効率化や生産性の向上と売上アップを図ることが可能となります。 そんなIT導入補助金ですが、新型コロナウイルスに対応すべく特別枠も設けられています。2020年度のIT導入補助金の交付申請については、通常枠(A類型・B類型)ならびに、特別枠(C類型)ともに2020年12月18日(金)17:00が最終締切日となっています。残りの日程もわずかとなっているため、まだ申請を行っていない方は、早めに手続きを行いましょう。なお、T導入補助金の詳しいスケジュールは以下となります。 スケジュール   ①通常枠 A類型/B類型の日程   9次締切 ※申請受付終了 10次締切 ※最終締切 締切日 2020年11月2日17時まで 2020年12月18日17時まで 交付決定日 2020年11月27日 2021年1月27日 事業実施期間 交付決定日以降~2021年6月30日 交付決定日以降~2021年6月30日 事業実績報告期間 交付決定日以降~2021年6月30日17時まで 交付決定日以降~2021年6月30日17時まで   ②特別枠 C類型の日程   8次締切 ※申請受付終了 9次締切 ※最終締切 締切日 2020年11月2日17時まで 2020年12月18日17時まで 交付決定日 2020年11月27日 2021年1月27日 事業実施期間 交付決定日以降~2021年6月30日 交付決定日以降~2021年6月30日 事業実績報告期間 交付決定日以降~2021年6月30日17時まで 交付決定日以降~2021年6月30日17時まで 対象レジ:ワンレジ 画像引用:ワンレジ公式webサイト まず、「IT導入補助金」が使用できるPOSレジとしてご紹介するのが、株式会社スカイダイニングが提供する飲食店特化型のPOSレジ「ワンレジ」。スカイダイニング社の代表がこれまで20年もの飲食店経営で培ってきたノウハウと実際に現場で活躍するオーナー1,000人の声をもとに開発されたPOSレジであるということが特徴です。飲食店の経営に必要な機能が凝縮されているため、ワンレジを導入することで店舗の課題解決も期待できます。 ワンレジは、周辺機器の充実さや不正防止対策、手厚いサポート体制などが充実していることも特徴です。そのため、ワンレジを導入して使い始めたあとは、「かゆい所に手が届く機能がたくさん」「本当に使いやすい」などの現場スタッフの声も多く寄せられているようです。   補助金を活用すると・・ 店舗はアプリケーション費用・設定、講費用などの最大3/4(450万円まで)を補助金として受け取ることが可能 登録種類:IT導入補助金 特別枠(C類型) 補助金受給額:販売価格の3/4(30万~450万円) 実質負担額:販売価格の1/4 対象レジ:Okageレジ 画像引用:Okage公式webサイト IT導入補助金の活用は、Okage株式会社が提供するPOSレジ「Okageシリーズ」の一部製品に対しても認められています。「Okage Go 店内版」「Okage セルフレジ」「オーダーブック」などが、今回の補助金対象になっており、コールセンター費用や初期設定代行費用といったものも対象となります。ただしハードウェア費用は対象外となります。   補助金を活用すると・・ 店舗はアプリケーション費用・設定、講費用などの最大3/4(450万円まで)を補助金として受け取ることが可能 登録種類:IT導入補助金 特別枠(C類型) 補助金受給額:販売価格の3/4(30万~450万円) 実質負担額:販売価格の1/4   補助金を活用した「ブレインレジ」に関するご相談は開店ポータルBizへ 今回は、開業やレジの切り替え時、POSレジを導入する際に活用できる補助金や対象のPOSレジをご紹介しました。補助金といっても、いくつかの種類がありサービスによって補助金を受け取ることができるPOSレジもあるということが今回分かりましたね。とくに補助金によっては、2020年度交付申請の最終締切が迫ってきているものもあります。まだ申請していないという方は早めに補助金の申請をしてオトクにPOSレジを導入しましょう。 なお、開店ポータルBizでは、補助金を活用してオトクに初期費用を抑えることのできる月額0円の飲食店特化型POS「ブレインレジ」に関するご相談を無料で承っております。ご興味のある方やご質問のある方はお気軽にお問い合わせください!  
    開店ポータル編集部
    2020/11/17
  • 【個人事業主向け】おススメの法人カード・ビジネスカード3選!
    個人事業主として事業を運営している方の中には、「法人カード(ビジネスカード)を保有したいけど、個人事業主のだから難しいのでは?」と考える方も多いのではないでしょうか。クレジットカードの中には、法人でない個人事業主でも持つことのできる個人事業主向けの法人カードがあるのです。 本記事では、個人事業主が法人カードを持つメリットから、個人事業主におススメの法人カード(ビジネスカード)を3選ピックアップしてご紹介します。 個人事業主でも法人カード・ビジネスカードを保有できる? 「法人カード(ビジネスカード)」は、決済する口座を屋号が記載された口座に指定できるクレジットカードのことです。通常は、法人格の企業が自社の銀行口座から引落しを行うものですが、個人名義の口座を利用する個人事業主が加入できる法人カードも存在します。 法人カード種類は大きく分けると、コーポレートカード(大企業向け)と法人カード(中小企業向け)、さらに個人事業主や小規模事業者が加入できるビジネスカードの3種類があります。要は、法人ではない個人事業主でもビジネスカードに加入できるのです。 個人事業主が法人カード・ビジネスカードを使うメリット 日々の業務が忙しい個人事業主の方は、どうしても決済作業も煩雑になりがちでしょう。しかし決済を法人カードにまとめることで、さまざまなメリットが生まれます。ここでは、個人事業主が法人カードを持つべきメリットをご紹介します。 メリット①経費、キャッシュフローを把握できる まず、個人事業主が法人カードに加入するメリットとして、経費の利用状況やキャッシュフローを把握できるという点があります。 日々の経費をビジネスカードに一元管理することでまとめて利用状況を把握することができ、確定申告の証明などとしても提出可能となります。 また現金資産の流れであるキャッシュフローは、現金が減ると悪化し、増えれば改善します。カードの決済は引落しが1ヵ月~2ヵ月先になり、急激なキャッシュフローの変化を抑制させる効果があります。 メリット②仕事とプライベートの区別ができる 個人が使用するクレジットカードをビジネスで利用した場合、支払いすべてまとまってしまうため、ビジネスとプライベートの利用が混在する可能性があります。とくに個人事業の場合では、個人の資産と事業で運用する資金をはっきり区別するのは難しく経理で大きな手間がかかってしまいます。 一方、個人事業主が法人カードを導入することで消耗品・消耗品の購入をはじめ、接待費や交際費などさまざまな経費を一元管理することができます。このため、ビジネスとプライベートと明確に分けられているため、経理処理もスムーズになるでしょう。 個人事業主におススメの法人カード・ビジネスカード ここからは、いよいよ個人事業主におススメの法人カードを3社ピックアップしてご紹介します。 ①セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カード 画像引用:セゾンカード公式サイト 充実した法人カードを利用したい場合は、「セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カード」がおすすめです。年会費は22,000円ですが、年間の利用額が200万円以上で翌年の年会費は半額になります。また旅行サービスが充実している点も大きな魅力です。海外旅行傷害保険は最大で1億円、国内旅行傷害保険の場合は最大5,000万円が自動的に付帯されます。そのため、とくに海外出張が多い方にはおススメの法人カードといえるでしょう。 また「SAISON MILE CLUB」へ加入することで、ポイントが自動でJALマイルとして貯まり、1.000円につき10マイル貯まります。   法人カードの基本スペック   セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カード   年会費(税込)   22,000円   年間200万円以上利用:翌年年会費 11,000円   ※請求:会員登録月の翌々月4日   追加カード(税込)   3,300円   ※追加カード最大4枚   引落口座   法人・個人口座   ポイント還元   セゾン永久不滅ポイント   1,000円につき、国内1ポイント・海外2ポイント *ポイント有効期限なし   限度額   ビジネスニーズに合わせ柔軟に対応   マイルサービス   ANAマイル、JALマイル   国内 / 海外旅行補償額   海外旅行:1億円   国内旅行:5,000万円   締日・支払日   ショッピング・・締日:毎月10日/支払日:翌月4日引落し   キャッシング・・締日:月末/支払日:翌々月4日   申込み条件   個人事業主または経営者の方(20歳以上)   特典、サービス ①ビジネスアドバンテージ 事務用品やレンタカーなどさまざまな業種の経費支払いに、いつでも優待価格で利用できます。 ②空港・送迎サービス 国内はもちろん、海外ラウンジの利用や送迎サービス、手荷物宅配サービス優待などを受けることができます。 ③ビシネスサポート 会計ソフト「freee」や「エックスサーバー」の 優待をはじめ、法人向けの顧問弁護士サービスの優待などを受けることができます。 ④国内・海外旅行損害保険サービス 海外旅行傷害保険は、最大で1億円、国内旅行傷害保険の場合は最大5,000万円が自動的に付帯されます。   法人カードで実施中のキャンペーン 新規入会&利用で永久不滅ポイントを最大10,000円相当プレゼント   ②セゾンコバルト・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カード 画像引用:セゾンカード公式サイト 「セゾンコバルト・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カード」は、上記と同様に充実したビジネスサービスが魅力的な法人カードです。特徴としては、年会費が1,100円(税込)とリーズナブルな割に、付帯されるビジネスサービスが多く、コストパフォーマンスが優れているという点です。そのため、スタートアップやフリーランスなど初めて法人カードの導入を検討している人におススメのカードです。 ビジネスサービス「AWS(アマゾンウェブサービス)」「エックスサーバー」「お名前.com」などの利用では、ポイントが通常の4倍になり、優待料金で利用できる特典も大きなみりゅ億です。また海外の利用においてもポイントが2倍になるので、いろんなシーンでポイントを効率的に集めることが可能となります。 また「セゾンコバルト・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カード」では、審査結果をもとにニーズに応じたビジネス利用枠を設定することができます。広告宣伝費やサーバー費、納税などにも対応可能となります。急な出費が多い個人事業者にとっては、非常にうれしいサービスといえるでしょう。   法人カードの基本スペック   セゾンコバルト・ビジネス・アメリカン・エキスプレス・カード   年会費(税込)   1,000円   ※請求:会員登録月の翌々月4日   追加カード(税込)   無料   ※追加カード最大4枚   引落口座   法人・個人口座   ポイント還元   セゾン永久不滅ポイント   1,000円につき、国内1ポイント・海外2ポイント *ポイント有効期限なし   限度額   ビジネスニーズに合わせ柔軟に対応   マイルサービス   ANAマイル、JALマイル   国内 / 海外旅行補償額   -   締日・支払日   ショッピング・・締日:毎月10日/支払日:翌月4日引落し   キャッシング・・締日:月末/支払日:翌々月4日   申込み条件   個人事業主または経営者の方(20歳以上)   発行スピード   最短3営業日   法人カードで実施中のキャンペーン 新規入会&利用で永久不滅ポイントを最大8,000円相当プレゼント ②三井住友ビジネスカード ゴールド 画像引用:三井住友カード公式サイト つづいてご紹介するおススメの法人カードは、国内でも知名度の高い「三井住友ビジネスカード」です。経費管理と資金運用の効率化を目的としたスタンダードな中小企業者向けの法人カードとなります。今まで以上に経理事務や経費を合理化でき、国内外の出張にも役立つ19種類以上の便利なサービスが充実している点も大きな特徴です。   法人カードの基本スペック   三井住友ビジネスカード ゴールド   年会費(税込)   11,000円   追加カード(税込)   2,200円(カードの1枚目が無料の場合、追加カードも無料)   引落口座   法人・個人口座   ポイント還元   ワールドプレゼント   0.487%   1ポイント=約5円として利用可能   限度額   原則50~300万円   マイルサービス   ―   国内 / 海外旅行補償額   国内: 5,000万円 / 海外:5,000万円   締日・支払日   口座振替   15日締め翌月10日お支払い   月末締め翌月26日お支払い   申込み条件   個人事業主の方   発行スピード   ―     法人カードで実施中のキャンペーン インターネットから新規入会で初年度年会費無料 まとめ 今回は、個人事業主が法人カード・ビジネスカードも持つメリットやおススメの法人カードを3社ピックアップしてご紹介しました。法人カードを導入すると会計処理がラクになり、資金繰りの改善や便利な付帯サービスなど、ビジネスにおいてのメリットが豊富です。また各社オトクなキャンペーンも開催しているので、ぜひこの機会に法人カードを導入することでビジネスの成長につなげてみてはいかがでしょうか。 開店ポータルBizでは、「法人カード・ビジネスカード」の導入に関するご相談を無料で承っております。ご興味のある方やご質問のある方はお気軽にお問い合わせください!  
    開店ポータル編集部
    2020/10/26
  • 飲食店向けタブレットPOSレジ3社を徹底比較!
    飲食店特化型のPOSレジは、会計業務や店舗オペレーションの効率化を図ることができるため、運営に欠かせない設備の一つとなっています。ここ数年において、業種特化型のPOSレジに加え、iPadやiPhoneなどの端末を利用するPOSレジアプリなども登場しているため、飲食店では、どのメーカーのPOSレジを導入するか迷っている方も多いのではないでしょうか。 本記事では、飲食店向けのタブレットPOSレジに焦点を当て、それぞれの強みや違いについて徹底解説します。 飲食店向けiPadを利用するタブレットPOSレジ 最近カフェなどでは、手持ちのiPadなどのタブレット端末を利用するタブレットPOSレジを多く見かけるようになりましたね。このようなiPadなどを利用するタブレットPOSレジは、飲食店をはじめ、小売店やサロンなどさまざまな業種で幅広く対応できる汎用性の高いPOSレジになります。 ここでは、飲食店向けのiPadを利用するおススメのタブレットPOSレジをご紹介します。 USENレジFOOD 画像引用:USENレジFOOD公式サイト 「USENレジFOOD」は、音楽配信サービスでおなじみの株式会社USENが提供している飲食店向けiPad POSレジです。通常POSレジを飲食店へ導入する場合、高価な専用POS端末が必要になりますが「USENレジFOOD」は、iPadの端末を使用したクラウドサービスとなるので低価格で導入できる点は、大きな魅力といえるでしょう。機能面では、リアルタイムの売上集計をはじめ、見やすい簡易分析機能など飲食店に特化した機能を標準搭載しています。 さらに、オプションサービスのハンディ端末「USENレジHANDY」やセルフオーダーシステム「USENレジTTO」などの関連システムを連携させることで、オペレーションの効率化を図ることができます。それにより顧客満足の向上も期待できるでしょう。   USENレジFOODの月額料金 問合せ後、見積もりが必要   USENレジFOODの機能 ・会計機能 ・売上管理・分析 ・複数店舗管理 ・顧客管理機能 ・自動釣銭機連動 ・セルフオーダー対応 ・ハンディ ・周辺機器との連携(キッチンプリンタ・バーコードリーダーなど)   飲食店で必要な機能一覧表 ハンディ(OES) 複数店舗管理 セルフオーダー(TTO) 原価管理 予約管理 キャッシュレス決済連携 売上管理/分析 勤怠管理 飲食店向け「専用機」POSレジ POSレジの中には、飲食店のために開発されたワンパッケージでセット販売しているPOSレジも存在しており、このようなレジのことを「専用機POSレジ」「業界特化の専用機」などといいます。言うならば、ハード機器ごと開発されたものになるので、「メーカーオリジナルのPOSレジ」をイメージしてみると分かりやすいでしょう。 専用機POSレジのメリット   メリット①飲食店の欲しい機能が満載 飲食店向けの専用機POSレジは、はじめから飲食店が使用することをとことん考えて開発されたPOSレジなので、「このような機能があったらいいのに・・」という飲食店の悩みや課題を一番に解決するための機能が搭載されています。また飲食店が使いやすくなるためのアップデートも日々かけられます。 一方汎用レジの場合だと、飲食店に関係のない機能が搭載されていたり、アップデートに関しても小売り向けやサロン向け機能などが強化されても「あまり飲食店に関係ないな・・」という場合もあるのです。このように飲食店向けの専用機POSレジは、飲食店が必要な機能「しか」満載されてないPOSレジなのです。   メリット②有線接続ができるPOSレジが多い 飲食店専用機POSレジは、インターネットの有線接続が可能となっているPOSレジが多く、通信環境が安定するという点も大きなメリットです。また、飲食点の仕事は、お皿を洗ったりするため、濡れた手でも操作が可能なように耐久性を考えて開発されていることも比較的に多いです。そのため、従業員も気にせずに使用できる点も安心といえるでしょう。 専用機POSレジのデメリット 専用機POSレジのデメリットは、ワンパッケージのPOSレジなので、iPadなどを利用した汎用性のあるタブレットレジよりも導入費用高い点が挙げられます。レジのディスプレイは、レジのために設置されたものになるので、基本的には他のアプリやソフトを併用できません。このようなデメリットはありますが、それ以上に専用機POSレジのメリットも多いため、満足度の高いPOSレジとなっています。 ここからは、飲食店向け「専用機」POSレジを2社ピックアップしてご紹介します。 blaynレジ(ブレインレジ) 画像引用:blayn公式サイト 「blaynレジ(以下、ブレインレジ)」は、ブレイン株式会社が提供している飲食店専用POSレジシステムです。デザイン性の高さと、さまざまな規模や業態のPOSによる業務管理を提供していることが高く評価されグッドデザイン賞も受賞しています。 そんなブレインレジですが、専用機POSでありながら、なんと月額0円で使用できるコストパフォーマンスの高さが大きな魅力です。またよくありがちな「無料」による制限がほとんどなく、90日間のデータ保存をはじめ、複数店舗管理、電話サポートなども無料のプランで利用できます。さらに、飲食店にてハンディを利用する際は、月額9,800円で導入できるため、個人店から中規模店舗まで幅広い業態に応用できる点もうれしいポイントです。 ■ブレインレジのここがおススメ! ・専用機なのに月額0円というコスパの高さが魅力!複数店舗管理、電話サポートも無料プランで使える ・コンパクトでデザイン性の高さが魅力 ・飲食店の運営をとことん追求した機能が満載   blaynレジの月額料金 プラン名 月額料金 無料版 0円 ライトプラン 4,800円 プレミアムプラン 9,800円 ブレインレジの無料プランとライトプランの異なる点は、無料の場合だと「商品登録500点まで、データ保存90日間」という点のみです。ハンディやキッチンプリンタを導入したい場合は、プレミアムプランの契約が必要になります。 ≫月額0円?!飲食店特化型POS「ブレインレジ」の魅力とは?機能や料金プランを徹底解説   blaynレジの機能 ■会計機能 ・テーブル会計 ・部門会計、分割会計、個別会計、合算会計 ・会計種別選択 ・単品値引き ・合計、小計値引き ・サービス料 ・深夜料金 ・会計前伝票の発行 ・領収書印刷 ・精算レポートの印刷 ■管理機能 ・トレーニングモード ・本日の売上 ・契約情報の閲覧 ・開局、精算 ・担当者管理 ・売上履歴 ・編集、取り消し ・入出金 ・商品管理、部門管理 ・お気に入り ・チャージ対象外 ・商品説明 ・テーブル管理 ・タイマー設定 ・客数選択/顧客選択 ・端数値引き ・両替   飲食店で必要な機能一覧表 ハンディ(OES) 複数店舗管理 セルフオーダー(TTO) 原価管理 予約管理 キャッシュレス決済連携 売上管理/分析 勤怠管理   助成金・補助金を利用すると初期費用の2/3が戻ってくる!? ブレインレジ導入の際の初期費用に関しては、補助金・助成金を利用することが可能できます。 対象は、「時間外労働等改善助成金(勤務間インターバル導入コース)」と「小規模持続化補助金」となっています。詳しくは、以下のページをご確認ください! ≫月額0円?!飲食店特化型POS「ブレインレジ」の魅力とは?機能や料金プランを徹底解説 FScompass 画像引用:東芝テック公式サイト 「FScompass」は、レジ業界シェアの1位を誇る東芝テックが提供する飲食店向けのパッケージシステムです。タッチターミナル「WILLPOS-Touch(ウィルポス・タッチ)」にシステムを入れることで、タブレットPOSとして利用することが可能となります。もし、タブレットPOSレジとして利用することももちろんできますが、タッチパネルが苦手という場合には、キーボードを付けることができます。 また最近では、新型コロナウイルスの影響から非接触型の店舗オペレーションが強化される中、自動釣銭機の導入を検討している方も多いでしょう。「FScompass」では、自動釣銭機と併用し、お客様が会計だけを行うセルフレジとして利用することもできます。このようにさまざまな業態に応用することができるのは長年レジ業界でノウハウを培ってきた東芝テックならではの強みといえるでしょう。   FScompassの月額料金 問合せ後、見積もりが必要   FScompassの機能 ・会計機能 ・売上管理、分析 ・在庫管理 ・ 原価管理 ・勤怠管理 ・予実管理 ・ 予約管理 ・ハンディターミナル ・軽減税率 ・複数店舗管理 ・ テーブルトップオーダー ・自動釣銭機連携   飲食店で必要な機能一覧表 ハンディ(OES) 複数店舗管理 セルフオーダー(TTO) 原価管理 予約管理 キャッシュレス決済連携 売上管理/分析 勤怠管理 まとめ 今回は、飲食店に特化した専用機POSレジを3社ピックアップし、それぞれの強みや機能、費用面などについて解説しました。今回ご紹介したPOSレジは、どのメーカーも飲食店の課題をとことん追求し開発されたPOSレジですが、なかでも「ブレインレジ」は、専用機ながら月額0円で利用できる優秀なPOSレジです。今なら補助金や助成金なども活用できるため初期費用も安く抑えることが可能となります。飲食店のPOSレジ選びでお悩みの方は、ぜひ一度検討していみてはいかがでしょうか。 開店ポータルBizでは、「タブレットPOSレジ」に関するご相談を無料で承っております。ご興味のある方やご質問のある方はお気軽にお問い合わせください!
    開店ポータル編集部
    2020/10/22
  • 補助金・助成金が使える?!月額0円の飲食店特化型POS「ブレインレジ」
    飲食店オーナーの中には、「飲食店に適したレジってどこのメーカー?」「テーブル管理やハンディ機能などが揃う機能性の高いPOSレジを導入したい」など、飲食店ならではニーズに応えてくれるPOSレジを探している方も多いでしょう。 本記事では、月額0円で導入できる飲食店特化型POS「ブレインレジ」の特徴や機能、料金プランなどについて徹底解説します。さらに補助金や助成金を活用する方法などもご紹介しているのでぜひ最後までご覧くださいね! 飲食店向けのblaynレジ(ブレンレジ)って? 画像引用:blaynホームページ 「blaynレジ(以下、ブレインレジ)」は、飲食店特化型のPOSレジでブレイン株式会社が提供しています。 飲食店の店舗オペレーションを考えて開発した機能が充実しており、テーブル単位での会計や個別会計、テーブルごとの売上状況などもリアルタイムで確認することが可能となります。 有料プランにすると、ハンディの利用もできるため、効率化を図りたい方や記録ミスといったヒューマンエラーなどを防止したい飲食店におススメです。 そんな「ブレインレジ」は、機能面に加え、コストパフォーマンスの高さも魅力のひとつです。月額0円プランでも365日24時間のメール・電話サポートの体制が用意されているため、バーや居酒屋などの深夜営業の飲食店も安心して使用ることができます。 特徴1. デザイン賞を受賞したスタイリッシュな設計 飲食店特化型のPOSレジ「ブレインレジ」は、なんといってもスタイリッシュなデザイン性の高さが魅力です。これまで以下のデザイン賞を4冠受賞しており、国内のみならず海外のデザイン賞を獲得しています。 ・Good デザイン賞受賞(2014年) ・Red Dot Award 受賞(2015年) ・ iF World Design Guide 受賞(2016年) ・German Design Award 受賞(2017年) また「ブレインレジ」はデザイン性の高さに加え、コンパクトなサイズ感も特徴です。タブレット端末、レシートプリンター、金額を表示する画面をインターフェースボードを介して、一つの製品としてまとめているため、従来のレジと比較して1/3までサイズを縮小することに成功しています。そのため、カフェなど店内スペースに余裕がない店舗でも導入できるおススメのPOSレジとなっています。 特徴2. テーブルごとに稼働状況を把握できる 飲食店特化型のPOS「ブレインレジ」は、テーブルごとの管理をアルタイムで把握できることも大きな特徴です。空席情報に加え、テーブル毎の客数や売上や滞在時間などがディスプレイで一目で確認することができます。このように店舗の稼働状況を、つねに把握きる点はうれしいポイントといえるでしょう。 また会計の際には、合算合計の他、個別会計や分割会計なども可能です。途中でのお客様が席を移動した場合もデータの移動がカンタンにできるので、会計時のトラブルも防止することが可能となります。 特徴3. スピーディなメニューの登録や編集ができる 飲食店特化型POS「ブレインレジ」は、専用端末に打ち込むだけで、スピーディな登録・反映や編集ができる点も特徴です。POSレジの中には、新商品の登録を行った場合、反映まで1週間ほどかかるケースがあるため、即時登録や編集が完了する点はうれしいポイントです。 blaynレジ(ブレンレジ)の機能 つづいて、飲食店特化型のPOSレジ「ブレインレジ」の機能についてみていきましょう。ブレインレジは、大きく分けると、会計機能、管理機能、設定・その他の3つの機能に分けることができます。 会計機能 ■テーブル会計:テーブルごとに注文伝票を作り会計することができます。 ■部門会計:テイクアウトや出前といった商品単位での会計ができます。 ■分割会計:現金、クレジット、電子マネーを併用し会計を行うことが可能です。 ■個別会計:割り勘で商品や金額ごとに分割会計ができます。 ■合算会計:宴会の際などに、注文を各テーブルごとに行い、会計をまとめることができます。 ■会計種別選択:会計を行う際に、QR決済やクーポンを区別し、集計することが可能です。 ■単品値引き:注文の際、商品ごとに値引を設定することが可能です。 ■合計、小計値引き:会計の際に合計や小計から値引を設定できます。 ※金額指定、割合どちらも可能 ■サービス料:会計時にサービス料が設定できます。 ■深夜料金:事前に設定しておくすることで自動で深夜料金を加算できます。 ■会計前伝票:テーブル会計の際に、便利な会計前伝票が発行できます。 ■領収書印刷:通常のレシートとは別に領収書の発行することができます。 ■精算レポートの印刷:当日の売上を集計した精算レポートをレジ本体で印刷することができます。 管理機能 ■トレーニングモード:POSレジを導入したときに、操作確認や新しいスタッフのトレーニングが行えます。 ■本日の売上:レジで売上の詳細や客数、取引数などをグラフにより確認することができます。 ■契約情報の閲覧:ID・登録期限・店舗情報の確認ができます。 ■開局/精算:カンタンに開局、点検、精算の処理が行えます。 ■担当者管理:レジを操作する担当者を管理、編集することができます。 ■売上履歴:伝票ごとの取引履歴や精算履歴を確認することができます。 ■編集:売上履歴から商品、お会計方法を編集することができます。 ■取消:過去の会計取り消しができます。 ■レシート再印刷:レシート、領収書の再印刷が可能です。 ■入出金:レジのお金で買い出しを行う場合など、会計以外の入金・出金情報を管理することができます。 ■商品管理:商品名や価格・税率を管理することができます。 ■部門管理:カテゴリーごとに商品を分ける管理ができます。 ■お気に入り:購買率の高い商品をお気に入り登録することで素早い注文が可能です。 ■チャージ対象外:商品ごとにチャージ料金適用の有無を設定することができます。 ■残数:商品ごとに残数を設定するで在庫切れ商品の注文を未然に防ぐことができます。 ■商品説明:商品説明を登録することで、お客様からの質問にその場で回答することが可能です。 ■テーブル管理:テーブル名の編集やテーブル数の増減・削除ができます。 ■タイマー設定:時間制限や食べ飲み放題のある店舗にも対応可能となります。 ■客数選択:テーブルに客数を設定することで、詳しい客数の管理ができます。 ■顧客選択:テーブルモードで顧客を選択することで顧客毎のデータを取得することができます。 ■端数値引き:会計時、1円単位のお釣りが出ないよう設定できます。 ■両替:両替するときは、ボタン一つでドロワーを開閉できます。 設定・その他 ■テーブルモード:テーブルモードのON・OFFを設定できます。 ■担当者:レジ担当者を設定を行うことで、操作した人を記録できます。 ■ネットワーク設定:有線もしくはWi-Fiのどちらで接続するかを選択することができます。 ■データ同期:管理画面で編集したデータを同期させることで、レジに反映することが可能です。 ■残数管理:残数管理のON/OFFを設定できます。 ■原価管理:残数管理のON/OFFを設定できます。 ■消費税設定:残数管理のON/OFFを設定できます。 ■画面デザイン:レジ画面の基調色の変更が可能です。 ■タイマー:タイマー機能ON/OFFを設定できます。 ■通知:精算時のメール通知設定を登録できます。 ■セキュリティ:特定の従業員のみ、ドロワ開閉できるようセキュリティロックをかけることが可能です。 ■精算レポート:精算の際、出力する項目を選択できます。 ■消費税設定:内税・外税や小数点以下切上げ、下げ、四捨五入などを設定することができます。 ■チャージ設定:サービス料、深夜料金のON・OFFを設定することができます。 ■レシート印刷:レシート印刷の使用・不使用を設定することができます。 ■信計:レジットカード使用のON・OFFやカード会社を設定することができます。 blaynレジ(ブレンレジ)の料金プラン ブレインレジでは、「月額無料プラン」「ライトプラン」「プレミアムプラン」の3つのプランを展開しています。月額0円の無料プランは、データ保存期間と商品登録数に関しては、制限されているものの、電話やメールサポートは受けることができます。中規模の飲食店などは、ハンディ端末やキッチンプリンタなどの導入を希望している方も多いでしょう。その場合は、プレミアムプランを契約するのがおススメといえるでしょう。各料金プランの費用や機能は以下をご覧ください。 月額無料プラン ブレインレジの「月額無料プラン」は、手軽にPOSレジを導入した方におススメです。月額0円の無料プランは、データ保存期間と商品登録数に関しては、制限されているものの、電話やメールサポートは受けることができます。 ≪月額費用≫ 0円 ≪機能≫ ・POSレジ機能 ・データ保存期間(90日) ・商品登録数(500点) ・会計ソフト連携 ・サポート対応(電話、メール) ライトプラン 次にブレインレジの「ライトプラン」は、POSレジデータの保存が無制限のため、しっかりデータ分析をしたい方におススメのプランです。 ≪月額費用≫ 4,800円 ≪機能≫ ・POSレジ機能 ・データ保存期間(90日) ・商品登録数(500点) ・会計ソフト連携 ・サポート対応(電話、メール) プレミアムプラン 最後に、「プレミアムプラン」は、すべての機能を搭載しています。ハンディとキッチンプリンタでオーダー抜けを防止することができます。。中規模の飲食店などは、ハンディ端末やキッチンプリンタなどの導入を希望している方も多いでしょうから、その場合はプレミアムプランがおススメです。 ≪月額費用≫ 9,800円 ≪機能≫ ・POSレジ機能 ・データ保存期間  (無制限) ・商品登録数  (無制限) ・複数店舗管理 ・会計ソフト連携 ・サポート対応(電話、メール) ・ハンディ利用 ・キッチンプリンタ対応 補助金・助成金で初期費用の2/3が返ってくる?! レジスターからPOSレジの切り替えを検討している際に、気になるのはやはり費用についてではないでしょうか。今回ご紹介する飲食店向け「ブレインレジ」を導入する場合も初期費用として約40万円前後が必要になります。しかしながら、独立開業する方や、個人で店舗を経営している方などは、まとまった資金がない場合も多く、導入に踏み切れないというケースも多いようです。そのような場合は、補助金・助成金を活用することで大幅に初期費用を抑えることが可能となります。詳しい内容は、以下となります。     小規模事業者持続化補助金 時間外労働等改善助成金 (勤務間インターバル導入コース) 価格 約40万円~ 補助金受給額 販売価格の2/3 販売価格の3/4 実質負担額 販売価格の1/3 販売価格の1/4 「小規模事業者持続化補助金」 「小規模事業者持続化補助金」は、POSレジ導入やECサイトの構築・販促用WEBサイトにおける広告等に活用することができます。販路開拓の施策やそれに併せて行う業務効率化に向けた取組みであることが補助金を受給できる対象となります。 「時間外労働等改善助成金(勤務間インターバル導入コース)」 POSレジの初期費用を抑える方法として「時間外労働等改善助成金(勤務間インターバル導入コース)」を利用することもおススメです。この助成金は、厚生労働省が2020年4月1日から交付受付をはじめた中小企業や小規模事業者向けた制度となります。 「時間外労働等改善助成金」はコースが用意されていて、それぞれ適応条件に違いがあります。POSレジ導入の際に活用できる助成金は、「勤務間インターバル導入コース」です。 「勤務間インターバル導入コース」は、勤務を終えたあと、次回の勤務までに一定の時間以上の休みを設けて、労働者の生活時間の確保、過重労働を防止するための制度となります。 「ブレインレジ」についてのご相談は開店ポータルBizへ ブレインレジは、月額0円プランでも基本的な機能から電話・メールサポートも充実しているPOSレジです。 コスト面が気になる方は、助成金や補助金などを活用することで初期コストを抑えることも可能です。現在飲食店のPOSレジをお探しの方は、この機会にブレインレジの導入を検討していみてはいかがでしょうか。 開店ポータルBizでは、「ブレインレジ」に関するご相談を無料で承っております。ご興味のある方やご質問のある方はお気軽にお問い合わせください。  
    開店ポータル編集部
    2020/10/16
  • 飲食店の会計処理はクラウドソフト『freee』で効率化!
    飲食店経営において会計処理は、毎日欠かせない業務のひとつです。 売り上げを上げることや、目の前の業務をこなすのに精一杯で、会計や経理などのバックオフィス業務は後回しになってしまうケースも多いのではないでしょうか。本業だけに、力と時間を割けられればベストですが、避けて通れないのが会計に関する業務全般です。 会計処理は、お金の流れを正確に把握し、経営を安定化させ、さらなる売り上げアップにつなげる大事な業務であるものの、なかなか効率化できずにお悩みの店舗も多いと思います。 そこで本記事では、日々の会計処理をもっと簡単に、飲食店の会計処理を効率化させる会計クラウドソフト『freee』の特徴やメリットを解説いたします。 そもそも、飲食店における会計とは? 飲食店の運営は、月々売り上げとして現金が入り、支払いなどで現金が出ていきます。そのお金の流れを管理し、捌くこと全般が「会計処理」に充たります。 その中には、売り上げの記帳や仕入れ、経理の管理、アルバイトの勤怠管理と合わせて、クレジットカードや電子マネーなど複数の決済方法から得た売り上げなどの集計なども含まれます。 会計をアナログで管理する難しさ   現在の飲食店は業界全体が人手不足に陥っており、今後ますます深刻になっていくと予想されています。サービスを維持するためには、人手不足を解消することが欠かせません。 その解消手段として導入が進められているのがITツールです。 会計を全て自分で行うとなると、1日1時間+月末の締めに5時間はかかると言われています。月25日間の営業とすると毎月30時間、年間で360時間に及びます。疲労による人為的ミスも発生しやすくなりますし、簡単にアルバイトスタッフに任せられる業務でもありませんよね。 税理士や経理代行サービスを利用する手もありますが、外部に依頼するとなるとコスト面が気になるところです。 どんぶり勘定ではせっかく上げた売り上げであるにも関わらず、適切に利益が取得されていない可能性があります。お金の流れや資金繰りが見えていないと、黒字でも店舗は倒産する危険性もあるでしょう。   これからの時代は、売り上げもアップも集客も、より戦略的にデータ化していかなければ勝ち残れません。毎日のお金の取引で成り立つ飲食店にとって、会計をアナログで管理するのは、効率が悪くリスクも大きいと言えるでしょう。 会計ソフト『freee』とは 前途の通り、アナログで会計を管理するには限界があります。 忙しい飲食店ほど、会計処理をシステム化する必要があるでしょう。そこでおすすめなのが「クラウド会計ソフト」です。 今回は、このクラウド会計ソフトでシェアNO.1を誇るのが「freee」をピックアップし解説していきます。 それでは、詳しく特徴を見ていきましょう。   会計ソフトfreeeの特徴 会計ソフトfreeeは、業務効率を上げる様々な特徴があります。   ①クラウドソフト freeeは、インストール不要なクラウド型のソフトなのでネット環境があればどこでも利用可能な会計ソフトです。自分のパソコンにインストールして使う会計ソフトとは違い、インターネットが使える環境であれば、どのパソコンでもfreeeの会計ソフトを使えます。また、WindowsとMacの両方で使うことができるほか、スマートフォンでも使用可能です。 ②自動仕訳による帳簿作成 会計ソフトfreeeは、自動仕訳による帳簿作成を採用したり、銀行・クレジットカード明細・レジの取込を実現したりと、会計担当者が簡単に会計データを入力するための工夫が多くされています。 もちろん、取引の手動入力も可能です。 そのため、会計初心者から経験豊富な人まで、ストレスなく会計データを入力できます。 ③見やすいグラフで入出金を把握できる 帳簿付けされた内容から自動でレポートが作成されますので、どの部分でコストがかかっているかや、今後の資金繰りを一目で確認することができます。 ④レジ締めと売上の帳簿付けを同時に完了 クラウドタイプのレジを使っていれば、レジ締めの内容を自動でfreeeに取り込み、自動で売上の記帳ができます。 また、クレジット決済サービスの売上データも、自動で取り込み・記帳が可能です。   ⑤会計と経理業務を一体化 経理で入力した情報を自動で帳簿に反映し、転記作業が極力不要な体制を実現しています。   ⑥質問に答えるだけで確定申告書を自動作成 freeeで確定申告を行えば、難しい用語や制度の知識は不要です。 やさしい言葉の質問に答えていくだけで、帳簿の内容から自動で確定申告書を作成します。 会計ソフトfreeeが利用できる飲食店   freeeの会計ソフトには、法人向けの会計フリーと、個人事業主向けのfreeeがあり、それぞれに複数の料金プランがあります。ですので、法人の飲食店でも個人事業主の飲食店でもどちらの場合でも会計ソフトFreeeを利用することが可能です。 また、飲食店の規模や目的に応じて料金プランを選ぶことができます。 日々の取引の入力を中心に、必要最低限の機能を使うことを目的として会計ソフトを利用する場合、より多くの機能を使いたい場合や業務の効率化を図る場合によっても、複数のプランが設定されていますので、自店舗に合ったものを選ぶことができます。 会計ソフト『freee』を飲食店で利用するメリット それでは、飲食店で利用するメリットをご紹介します。 簿記の知識がなくても入力できる freeeの会計ソフトは、自動仕訳による帳簿作成を採用したり、銀行・クレジットカード明細・レジの取込を実現したりと、会計担当者が簡単に会計データを入力するための工夫が多くされています。もちろん、取引の手動入力も可能です。そのため、会計初心者から経験豊富な人まで、ストレスなく会計データを入力できます。 サポートが充実 freeeの会計ソフトでは、プランに応じて様々なサポートを受けることができます。メールでの問い合わせの他、リアルタイムでのチャットサポートや電話サポートなど、受けたいサポートによりプランを選ぶことも可能です。詳細な使い方が記載されているヘルプページも充実しているので、スムーズに作業が進みます。 業務効率化できる freeeの会計ソフトでは、POSなどの店舗系サービスやクレジットカードなどの決済系サービス、電子マネー、税務ソフトなどと連携することが可能です。そうした機能によって多くの手間が削減でき、業務効率化を図ることが可能です。 会計ソフトを飲食店に導入するときの注意点 freeeの会計ソフトはパソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットにも対応していますが、クラウドサービスなので、インターネットが使える環境が整っていることが必須となります。 また、会計ソフトは買いきりではなく、月額または年額の課金制となっていますので、導入する際には、費用対効果をしっかりシミュレーションすることをおすすめします。   機能面では、自動仕訳による帳簿作成が可能ですが、手動での入力が全く必要ないということではありません。他のソフトから乗り換えた場合に、今まで使ってきたソフトと設定方法が異なったり、慣れるまで少し時間がかかることもありますので注意が必要です。   会計ソフトについてのご相談は開店ポータルBizへ 「会計ソフトfreee」は、他社ソフトから乗り換えの方、簿記の知識をお持ちでない方でも直感的に使えるように設計されています。 また、飲食店向けの連携サービスや、ヘルプページやサポート機能も充実しているので安心して導入できます。1ヶ月の無料のお試しプランがありますので、まずはこのプランを利用するのも良いでしょう。 これからは、煩わしい会計処理の負担を軽減させ、売り上げアップのためのサービス向上に注力できるよう、自店舗に合ったシステムを取り入れていってみてはいかがですか?! 開店ポータルBizでは、会計ソフトに関するご相談を無料で承っております。ご興味のある方やご質問のある方はお気軽にお問い合わせください。  
    開店ポータル編集部
    2020/10/16