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コスト削減 一覧

  • スタッフのやる気を損なわず人件費を抑える3つの方法
      飲食店経営において、人件費は売上の30%に抑えたほうがよいと言われています。  「頑張っているスタッフの時給を上げたいけれど、経営者として人件費は抑えたい。」このジレンマに陥っている経営者も多いのではないでしょうか。  人件費削減し、スタッフのやる気も高める方法を3つ紹介します。 1.シフトを見直す  人件費を抑えるための1つ目の方法は、シフトを見直すことです。シフトは人件費に直結します。とは言っても、人件費を削減するために、ただやみくもに人を減らすと、サービスの低下に繋がります。何人のスタッフが何時から何時まで働くのか、過去の売上データを参考にシフトを組みましょう。  まず、過去の売上を確認し、売上の予測を立てます。次に、予測した売上に対して、スタッフの労働時間を考えていきます。このとき、指標となるのが「人時売上高」です。  これは、スタッフが1時間働いたとき、いくら売上を上げることができるのかを考えるものです。人時売上高は、店舗によって差がありますが、大体3,000円~4,000円とされています。参考までに計算式は以下の通りです。 店舗の売上高÷店舗の総労働時間=人時売上高 ※総労働時間は、アルバイトだけでなく、店長や正社員すべてのスタッフを含む。  この公式に当てはめると、1日の店舗の売上高を10万円、人時売上高を4,000円と設定した場合、総労働時間を求める計算式は次のようになります。 10万円 ÷25時間=4,000円  よって、総労働時間を25時間以内に押さえれば、4,000円の人時売上高を達成できます。  「明日はイベントがあるから客が増えるかも、シフトの人数をできるかぎり増やそう」という曖昧なシフトの組み方ではなく、「明日の予想売上高は20万円、5人のシフトを10人に調節しよう」と人時売上高を意識したシフトを作成します。  人件費の予算や実績などから人時売上高を自動で算出し、手間のかかるシフト作成を助けてくれるシステムサービスを活用すれば、より効果的に人件費を削減できるでしょう。 2.トレーニングによって生産性を上げる  例えば、時給900円でスタッフが10人、5時間働くとすると、45,000円の人件費が発生します。一方、時給1,000円でスタッフが9人、5時間働いても人件費は同じ45,000円です。スタッフが1人減ることで、同じ人件費であるにもかかわらず、スタッフの時給を上げることが可能です。さらに、もう1人減らすと5,000円の節約になります。  しかしながら、人が減ることにより、これまでのようなサービスが提供できない恐れも出てきます。  もし、トレーニングによって1人あたりの生産性が上がれば、全体の時給も上がり、人が少なくてもサービスが提供できる状態が保てます。  生産性を上げるためには、作業効率を上げることが重要です。ポイントは無駄な動きを減らす心がけです。  例えば、客に呼ばれて席まで行くと、「水がほしい」と言われたとします。そうなると、水を取りに水のある場所まで行き、客のテーブルまで運ぶ必要があります。客に呼ばれる前に水を注いでおくと、待たせることもなく、動きも最小限で済みます。来店客に呼ばれる前に動くことで無駄な動きを減らせるケースは多いものです。  無駄に動いて、必要以上に労力を使うことのないように、わかりやすいマニュアルを作り、ときどき見直しましょう。 3.システムで自動化する ================​​​​​​​ ■システムを使用しない注文スタイル ホールスタッフ→お客様→ホールスタッフ→厨房 ■オーダーエントリーシステムの場合 ホールスタッフ→お客様    ↓データ転送     厨房 ■セルフオーダーシステムの場合 お客様→厨房 ================  作業効率を上げるために取り入れたいのがオーダーエントリーシステムやセルフオーダーシステム、券売機の導入です。 ■オーダーエントリーシステム  オーダーエントリーシステムは、注文を聞いたホールスタッフが端末にメニューを入力すると、そのデータが厨房に届くシステムです。厨房まで注文内容を伝えに行く必要がないため、作業効率が上がります。 ■セルフオーダーシステム  セルフオーダーシステムは、テーブルに配置し、お客様自身が注文をするシステムのことです。注文は、そのまま厨房に転送されるため時間に無駄がなく、ホールスタッフの負担も減らせます。料理を運ぶスタッフは必要ですが、注文を聞く作業と注文内容を厨房に伝えるという作業がなく、スタッフの数を減らしてもサービスの質を保てます。  また、セルフオーダーシステムのなかには英語や中国語など多言語対応のタイプもあります。 ■券売機  セルフオーダーシステムの場合、支払いはレジで行いますが、券売機であれば1台で注文から支払いまでが完了します。タッチパネル式の券売機であれば、多言語やクレジット決済に対応しているものもあり、外国人観光客も安心して注文ができます。 人件費削減+働きやすい環境づくりがベスト  システムの導入やマニュアルなどで無理なく生産性が上がれば、1時間あたりに必要な人数も削減できます。また、スタッフにとっては、システムによって仕事が効率化されるため、人数が減ったとしてもより働きやすい環境となるでしょう。  人件費削減のために、ただ人を減らすのではなく、システムやマニュアルを作成し働きやすい環境作りを心がけましょう。
    開店ポータル編集部
    2019/01/17
  • 月約25万円の人件費を削減!?自動釣銭機の導入のメリット&デメリット
     多様化する支払い方法や機器への入力など、日々のレジ業務に悩まされていませんか?「自動釣銭機」は、レジ業務の効率化をはかり、人件費を削減できると専らの噂です。自動釣銭機導入による効果やデメリットについて調べてみました。 アルバイト1人を雇用したら、月にいくらかかる?  求人@飲食店.COMの調査によれば、飲食店アルバイトの平均時給は関西(大阪)で1,017円、平均月給は247,028円。関東(東京)は1,102円、平均月給は259,803円です。(2018年10月1日~2018年10月31日の調査より)いずれも時給は1,000円を超えています。  参考ではありますが、1人を雇用するだけでも月に約24万~26万円の人件費がかかります。業務を効率化し、勤務時間や1日に働く従業員の数を調節できれば、人件費削減はもちろん、人手不足の解消も期待できます。業務の効率化を考える上で、まず検討したいのが、自動釣銭機とPOSレジの導入です。 自動釣銭機とその効果  自動釣銭機とは、名前通り、入金すれば自動でお釣りを計算し、ピッタリのお釣りが出てくる機械のこと。一般的に単独で使うものではなく、POSレジと連動させて使います。実際、自動釣銭機の導入によって得られる効果は、主に次の4つです。 ・レジ業務に関する人件費の削減 ・お釣りのミスを予防 ・閉店作業の効率化 ・衛生面  一つひとつを見ていきましょう。 ・レジ業務に関する人件費の削減  自動釣銭機導入により、会計時間が短縮します。また、誰もが簡単に使えるため新人や日本円に慣れていない外国人スタッフもレジ業務が可能になります。少ない人数で効率のよいオペレーションが可能となります。アルバイト雇用を1人減らせれば、月25万円の人件費の削減が叶います。 ・お釣りのミスを予防  お釣りのミスの多くは、数円程度ですが、稀に、5,000円と10,000円を見間違えるというミスも起こります。また、店員がミスをしていなくても、来店客が実際は5,000円を渡しているのに、10,000円渡したと思い込み、クレームにつながることも。  これらのミスが積み重なれば、大きな損失になります。自動釣銭機を導入すると、これらのミスやトラブルを予防でき、損失を防げます。 ・閉店作業の効率化  レジ締めのさい、現金が合っていないと、原因究明に時間がかかります。  自動釣銭機導入により、現金誤差が予防され、レジ締めの作業時間が短縮されます。 ・衛生面  多くの人が使用する現金には、さまざまな菌が付着しています。株式会社衛生微生物研究センターの調査では、お札1枚あたり62個から440個の菌が付着していることが判明しています。なかには、食中毒病因物質も含まれていたようです。衛生管理に注意が必要な飲食店は、極力お金に触れない工夫が必要です。 自動釣銭機で会計はどのくらい時短できる?  グローリー社「つり銭機300シリーズ」を使って、具体的にどのくらい人件費が削減できるのか計算したデータがあります。  このデータによれば、一般的なレジで会計をした場合と、つり銭機300シリーズで会計をした場合の時間差は平均9秒。仮に1日に100人来店があるとすると、900秒=15分の時短が可能になります。また、レジ締め作業にかかる時間の差は、およそ30分です。客数が多いほど、時短による人件費削減の効果を感じられるでしょう。 自動釣銭機導入によるデメリットはある?  自動釣銭機導入は一般的なレジと比べてさまざまなメリットがあります。しかし、デメリットもあります。それは、コストがかかることです。さきほど取り上げたグローリー社「つり銭機300シリーズ」の場合、本体 69万7,000円です。コスト以外の面では、しみがついたお札や記念硬貨などを使った場合、認識できないこともあります。たまに、機械にお金が詰まるなどのトラブルもあるようです。  コストについては、1日の来客数や現在実際にレジ締め作業にかかっている時間などから、人件費がどのくらい削減できるか計算し、本体分の価格を検討するとよいでしょう。仮に、導入によって1年間で25万円人件費が浮くとします。自動釣銭機が約70万円したとしても、3年後にはプラスになります。認識できない貨幣については、レジ横に小銭やお札を少し用意しておくと対応できるでしょう。 自動釣銭機とPOSレジが便利  支払い方法は、電子マネー、現金、クレジットなど多様化しています。自動釣銭機能と連携しているPOSレジであれば、さまざまな支払いに対応できます。POSレジとは、売り上げ管理や在庫管理をはじめ、来店客の嗜好などをデータ化して分析できるレジのこと。軽減税率により、テイクアウトは消費税8%、店内での飲食は消費税10%など、計算が複雑になります。  この軽減税率に対応したPOSレジの導入であれば、軽減税率対策補助金が受け取れます。レジ1台あたり20万円が上限で、基本的な補助率は3分の2です。軽減税率対策補助金を活用して、この機会に自動釣銭機とPOSレジの導入を検討してみませんか? >>自動釣銭機やPOSレジに関するお問い合わせ、無料相談はこちらをクリック!<<  
    開店ポータル編集部
    2018/11/19
  • その家賃払いすぎかも!? 実質0円の「賃料適正化サービス」とは
     固定費のなかでも大きな割合を占める家賃。家賃が経営を圧迫し、閉店や立ち退きを選択せざるをえない飲食店が後を絶ちません。  経営者の皆さん「家賃がもう少し安ければ、利益が出るのに」と感じていませんか?その家賃、賃料適正化サービスで安くなるかもしれませんよ。 賃料適正化サービスとは?   賃料適正化サービスとは、管理会社や貸し主に、賃料削減について提案するサービスのことです。もちろん、賃料が負担に感じた場合、今よりも安いところへ移転するという考えもあります。しかし、退店となると、原状回復費用が発生するだけでなく、移転先でも開店資金が必要になります。  そうなると、家賃が高く利益が上がらないから移転を考えているのに、まとまった費用を負担しなければならなくなってしまい、さらに経営は苦しくなります。    これからご説明する賃料適正化サービスは、専門家と連携して移転することなく家賃削減ができるように、管理会社や貸し主と家賃交渉を行うサービスです。この交渉が成立すれば、スムーズに家賃を減額できます。 そもそも「家賃交渉」って上手くいくの?  家賃削減が成功すれば、借り主は助かります。一方、管理会社や貸し主の側はどうでしょうか。  一見、賃料が適正化されることによって、家賃収入が下がり、メリットはないようにみえます。ですが、貸し主にとって、家賃が高いという理由で移転し、空室になるのは問題です。今、賃料の相場は、下落しています。ちなみに、全国の家賃の下落率はおよそ1年で1%。賃料の下落に関しては、東京都も例外ではありません。  このような背景から、賃料が高いという理由で退室が相次ぎ、結果、空室が増え、貸し主は困っています。ですから、家賃交渉は、貸し主にとっても空室を防ぐメリットがあります。  開店ポータルがおすすめする賃料適正化サービスの成功率はなんと、約82%。なぜなら、無理な提案や根拠のない内容では決して交渉を行わないからです。  まず、貸し主には、適正価格にすることで継続して借りてもらうというメリットを説明しています。そして、貸し主にとっても無理のない範囲内での削減を実施します。さらに、空室を埋めるための情報提供や物件に関する固定資産税の見直しなども提案しています。  賃料適正化サービスは、決して一方的なものではなく、貸し主と借り主が良い関係を継続するためのサービスとも言えるのです。 →→→賃料適正化サービスに関する無料お問い合わせはこちらをクリック!←←← 賃料適正化サービスにデメリットはある?  賃料適正化サービスはメリットばかりではありません。以下のようなデメリットもあります。 ①コストがかかる ②減額できない場合もある では、これらのデメリットについて、一つずつ確認していきましょう。 賃料適正化サービスにはコストがかかる?  通常、言い出したくてもなかなか言い出せない家賃削減の提案。専門家に依頼するとなると高い費用が発生するのではないかと考える人も多いでしょう。  開店ポータルが自信をもっておすすめする賃料適正化サービスは、完全成果報酬制です。減額できなかった場合は、手数料は無料です。成功した場合は、減額幅の一部を報酬としてお支払いただく形となります。  例えば50万円の家賃が賃料適正化サービスによって40万円になったとします。この場合は、差額分の10万円×10ヶ月分を一括でお支払いいただきます。仮に、100万円を一括でお支払いただくことが難しい場合は、12回分割プランもあります。12回分割プランの場合は、10万円×12ヶ月分となりますが、いずれにしても、10ヶ月もしくは12ヶ月以降は家賃の削減に成功したことになるため、2年目は家賃を大きく削減できることになります。  したがって、ずっと50万円の家賃を負担し続けることを考えると、2年目は実質0円で家賃が安くなったことになるのです。店舗を移転する場合、原状回復費用と開店費用をあわせると100万円以上の費用負担となるケースも多いです。そのため、賃料適正化サービスを利用し、家賃を削減したほうが、負担は軽くすみます。 →→→賃料適正化サービスに関する無料お問い合わせはこちらをクリック!←←← 家賃を減額できないこともある?  賃料適正化サービスにおいて、家賃を減額しやすい条件があります。その条件は以下の3つです。 ・賃料が30万円以上であること ・入居して2年以上経っていること ・周辺の物件と比べて賃料が高いこと  賃料適正化サービスはあくまでも、適正な価格を査定し提案するサービスです。そのため、専門家と連携し家賃削減の提案にあたります。  専門家とは、不動産鑑定士、弁護士、家屋調査士などで、それぞれの役割は以下の通りです。 不動産鑑定士  …適正な賃料を算出する 弁護士  …借地借家法に則しているかチェックする 土地家屋調査  …土地や建物から詳細な状況を調査する 不動産業者  …テナントの老朽化や設備状況などを判断する  したがって、実際の相場よりも割安な物件や入居して1年未満の場合の家賃削減は、実現しないのです。 無料適正賃料査定サービスで家賃の適正価格を知ろう  家賃削減の交渉は借り主の正当な権利です。借り主が直接値下げ交渉をしても問題はありません。  固定費の削減を検討している人、家賃を下げたいけれど自分では言い出せない人、値下げ交渉をしたけれど上手くいかなかった人は、無料適正賃料査定サービスを利用してみましょう。  8割以上の企業が払いすぎていると言われてる賃料。移転することなく、適正な賃料に改定することが可能です。どのくらい家賃が削減できるのか、査定の結果から導入を検討してみませんか? →→→賃料適正化サービスに関する無料お問い合わせはこちらをクリック!←←←  
    開店ポータル編集部
    2018/11/14
  • スマートフォンがビジネスフォンに早変わり!?クラウド電話システム・IoTでんわを導入するメリットとは?
     飲食店や理美容店では、お客様からの予約や問い合わせ、仕入先や業者など、たくさんのやりとりを電話でおこなっています。全国展開のチェーン店であれば、本社や他店舗との連絡も欠かせませんよね。  オーナーや店長あてに電話があっても、本人が外出中の場合、電話を一度切って取り次がなければなりません。その際にかかる手間や通話料は、業務効率化やコスト削減の面から見ると悩ましい問題のひとつです。  その問題を解決してくれるのが、クラウド電話システム“IoTでんわ”。なかなか聞き慣れない言葉に、首をかしげている方もいることでしょう。本記事ではIoTでんわの特徴や、導入によって得られるメリットをご説明します。 手間とコストが発生する、従来のビジネスフォン  一般的に、お店でビジネスフォンを使うには、工事をおこなってPBX(電話交換機)を設置する必要があります。設置スペースを確保しなければならない上、初期費用やメンテナンス費用がかかります。  このほかにも、従来のビジネスフォンには、問題点があります。それは、掛かってきた電話の担当者が不在の場合です。本人に取り次ぐ際にかかる手間や、先方に折り返す際の外線通話料がかかること。オーナーや店長が外出中の場合、急ぎの要件に対応できないことも茶飯事ではないでしょうか。外出時に対応するため、社用携帯を買うとなれば、月々の利用料や端末代などがコストとなってしまうことも。  これらの問題を解決してくれるのが、これから紹介するクラウド電話システム・IoTでんわです。では、具体的にどのようなシステムを備えた電話なのでしょうか。 IoTでんわのメリットって? 1.内線のやりとりがスムーズに  お客様からの問い合わせは、店舗に直接かかってくる場合が多いでしょう。しかし中には、各店舗では対応できないケースもあります。一度切って本社に確認し、改めてお客様に折り返すとなると、手間や通話料が余計にかかってしまいます。  IoTでんわを導入すると、本社や各店舗の固定電話、個人の携帯がクラウドPBXを通じてつながります。そのため、お店への問い合わせを、本社や他店舗、オーナーや店長のスマートフォンに自動転送できるのです。しかも、内線通話は24時間無料。遠く離れた社員やスタッフ同士でも、リアルタイムでの情報共有がしやすくなります。   2.電話機器の導入コストをカット  PBXは設置スペースが必要である上、工事費やメンテナンス費用がかかります。オーナーや店長の外出が多い場合は、社用携帯を購入しなければならないことも。プライベート用とお店用の2台の携帯電話を持ち歩くのは面倒だ、という方も多いでしょう。  PBXをクラウド化したIoTでんわなら、設置スペースを確保する必要はなく、初期費用やメンテナンス費用もかかりません。さらに、専用アプリをダウンロードするだけで、自分のスマートフォンが社用携帯に早変わり。本社や他店舗、お客様からの問い合わせを、お店の電話番号で受けられるようになります。 3.自動音声が24時間予約受付&迷惑電話を撃退!  居酒屋やバルの場合、夕方から営業するお店が多く、日中は電話予約ができないこともあります。お客様が予約をしたいときにつながらないと、せっかくの販売機会を逃してしまう可能性も。  そこで活用したいのが、月額3,000円で追加できるIVR(自動音声案内)機能です。音声に従ってプッシュボタンを押せば、24時間いつでも簡単に予約ができます。  営業などの迷惑電話にも自動音声で対応できるため、対応に時間を割かずに済むのもうれしいポイント。もちろん、IVR機能を追加するからといって、高額なサーバーや専用ソフトを購入する必要はありません。 4.分かりやすくリーズナブルな料金体系  IoTでんわは、従来の電話回線では追加料金がかかる以下の機能が、標準装備となっています。 ①通話録音 ②自動アナウンス ③留守番電話 ④自動転送 ⑤ナンバーディスプレイ  こちらの5つの機能にビジネスフォン使用料も込みで、基本料金は月額10,000円とリーズナブル。通話料金は、通常通話なら4.6円/90秒のプランと7.9円/180秒のプラン、携帯への通話なら8.0円/30秒のプランと15.0円/60秒のプランが選べます。  “月額料金+通話料+希望に応じたオプション料金”という、分かりやすい料金体系も魅力です。 Iotでんわに関するお問い合わせ・無料相談はこちらをクリック! お店の電話をよりスマートに、リーズナブルに使いこなそう  IoTでんわの快適な利用には、ネット環境の速度と安定性が重要となりますが、開店ポータルでは、同システムのご案内とともに、環境調査も無料で承っています。ぜひお気軽にご相談ください。  お客様からの予約や問い合わせ、仕入先や業者など、電話を使う機会は何かと多いもの。電話業務にかかる手間とコストを減らせば、お客様とのコミュニケーションやサービスの改善に時間とお金を充てることができるでしょう。  便利な機能が充実し、ビジネスフォンをより安く、スマートに使えるIoTでんわ。あなたのお店でも、導入を検討してみてはいかがでしょうか。 Iotでんわに関するお問い合わせ・無料相談はこちらをクリック!  
    開店ポータル編集部
    2018/09/25
  • 【飲食店のコスト削減】注目の新電力・ハルエネでんきに切り替えて、かしこく電気代を節約しよう!
     2016年4月の電力自由化により、ライフスタイルや電力使用量にあわせて、契約する電力会社を自由に選べるようになりました。特に飲食店は、食材の保存や調理、店内照明、空調などで膨大な電力を消費する分、少しでもそこにかかるコストを減らしたいもの。“電力会社を切り替えて電気代を安くしたいけれど、どの新電力を選べばお得なのだろう”と悩んでいるオーナーも多いでしょう。  そこでおすすめなのが、コストカットの強い味方となる新電力“ハルエネでんき”です。電力会社やプランによっては、切り替え前よりも電気代が高くなってしまうケースも多い昨今。ハルエネでんきは、安さに特化したシンプルな料金体系で支持されています。さっそくみていきましょう。 そもそも、電力自由化って何?  私たちが契約できる電力会社は、東京なら東京電力、大阪なら関西電力というように、住む地域ごとに決まっていました。電力会社間の価格競争を促し、消費者の負担を減らすことで産業を活性化させようと始まったのが、電力自由化です。多くの企業が電力の小売を始めたことで、各社が用意するさまざまなプランから自由に電気を契約できるようになったのです。当初は工場や大型ビルのみが自由化の対象でしたが、2016年4月より、飲食店や小売店、理美容店のほか一般家庭にまで拡げられました。 ハルエネでんきに切り替えるメリットは?  株式会社ハルエネが提供するハルエネでんきは、電気代の見直しを考えているお店や法人をメインターゲットとする新電力です。  同電力への切り替えがおすすめなのは、契約電力が50kWh未満(低圧電力)で、ひと月の電気代の平均が3万円以上のお店。“新電力への切り替えはまだだけれど、確実に安くなる電力会社を知っておきたい”という方も、以下のメリットをぜひおさえておいてください。 1.電力使用量の多いお店ほど安くなる  使った分の料金を、電力使用量に応じて分けた“三段階料金”をご存知でしょうか?以下の段階ごとに、各電力会社が単価を設定しています。 ・1段階料金 0(一部の電力会社は10~15)~120kWh内で使った分に適用される単価 ・2段階料金 120~300kWh(北海道電力では120~280kWh)内で使った分に適用される単価 ・3段階料金 300kWh以上使った分に適用される単価  ハルエネでんきの最大の魅力は、1、2段階の料金は他社と変わらないものの、3段階料金がグッと安くなること。たとえば、東京電力の3段階料金が30.02円であるのに対して、ハルエネでんきは28.52円と5%お得になります。冷蔵庫や店内照明などで、たくさんの電気を使う飲食店にはありがたいですね。   2.簡単な申し込みですぐに利用できる  ハルエネでんきに申し込みをする際は、店名や住所、代表者の氏名などの簡単な情報を申込用紙に入力するだけ。その後、ハルエネから申し込み確認の電話が入り、スマートメーターへの交換が終わればすぐに利用できます。スマートメーターは、毎月の検針を自動でおこなう電力メーターで、切り替えは地域の電力会社が無料でおこなってくれる上、立ち会いも不要です。交換済みの場合は切り替える必要がないので、よりスムーズに利用を開始できますよ。 3.コスト削減に特化した分かりやすい料金プラン  他の電力会社では、電気の他にスマートフォンやネット回線などの契約をすすめ、セット割引をおこなうものもあります。ところが、プランを追加しすぎたせいで結局安くならない、高額な違約金がネックとなって解約しにくいなど、デメリットも多いのです。  その点、ハルエネでんきは、電気のみの契約で5%以上安くなるというシンプルな仕組みです。他サービスを契約するときの面倒な手続きもなく、“とにかく電気代を安くしたい!”と考えているお店にはぴったりでしょう。地域や従量電灯に合わせて、さまざまなプランが選べるのも魅力です。  開店ポータルでは、ハルエネでんきに切り替える際のサポートをしています。どのプランにすればよいか迷ったら、ぜひお問い合わせください。使用状況や契約内容をヒアリングし、無料お見積り・最適なプランのご提案をします。 ハルエネでんきの無料お見積り、お申込みはこちらをクリック! 電力自由化は、コスト削減の絶好のチャンス!  新電力に関心はあるけれど、“電気の供給が不安定になったり、停電しやすくなったりするのでは?”と踏み切れずにいる方も多いのではないでしょうか。でも、その心配はありません。新電力は既存の電力会社の送電網を通して供給されるため、今までと変わらない品質の電気を安心して使えます。選択肢が多い今だからこそ、電気代の見直しをするなら、信頼できる電力会社を選びたいですよね。  冷蔵庫や調理機器、照明、エアコン…飲食店は毎日たくさんの電気を使います。月々のコストカットが、経営を左右する鍵となることも。申し込みから切り替えまで手間がかからず、電力使用量が一定以上であれば確実に安くなるハルエネでんき。新電力への切り替えを考えている方は、ぜひ検討してみてください。 ハルエネでんきの無料お見積り、お申込みはこちらをクリック!  
    開店ポータル編集部
    2018/09/14
  • 【ドタキャン防止システム】ドタキャンと無断キャンセルの対策がとれるサービスがあるって知ってた?
     飲食店において、いま、深刻な悩みとなっているドタキャン。グルメ情報サイトなどを通して、誰もが手がるにお店を予約できるようになりましたが、その手軽さがあだとなり、多くの飲食店を悩ませるドタキャンの問題が生まれています。確保しておいた座席や用意していた料理が無駄になってしまうだけでなく、“せっかく足を運んでくれたのに、かえしてしまったお客様がいた…”と、胸を痛めた経験のあるオーナーも多いのではないでしょうか。特に、コース料理や団体客の場合、店舗の損失はとても大きなもの。そこで、そういった被害を減らそうと2018年2月に誕生したのがドタキャン防止システムです。飲食店を経営しているのなら、知っておきたいサービスです。   “ドタキャン防止システム”とはどんなシステム?  ドタキャン防止システムは、飲食店経営者からなる全日本飲食店協会が運営しています。飲食業界を守るため、みんなで協力してドタキャンによる被害を減らしていこうとの思いから始まりました。  このシステムには、登録店舗から提供された情報がデータベース化されています。ここでいう情報とは、過去にドタキャンや無断キャンセルをした電話番号にあたります。データベース上に登録された電話番号を検索するだけで、過去にドタキャン履歴があるかどうかを確認できるようになります。自分の店舗だけの回数ではなく、他の店舗を含めた数が見られます。情報を共有しあうことで成り立つ、まさにみんなで協力して被害を減らすサービスです。 システム導入による3つのメリット  ドタキャン防止システムには、どのような特徴はあるのでしょうか。代表的な3つを、みていきましょう。 1.利用料金が無料  このシステムは、情報を提供してもらうことで、データが充実し、意味のあるものになります。そのためには少しでも多くの店舗の協力が必要です。そこで、どのような方にも気軽に利用してもらえるようにと、利用料金が無料となっています。  どうやって収益を図るのか?との疑問を持つ方も多いでしょう。このシステムを運営するための費用を得るため、利用した方には飲食店を経営するうえで必要となるさまざまな有料サービスを紹介しています。もちろん、強制ではなく必要性を感じたら、そちらを使ってもらうことで収益化を図っているのです。 2.ドタキャン対策ができるようになる  もし予約で登録された電話番号が、ドタキャン履歴にあるものだった場合、万が一に備えた対策を立てられます。例えば、売り上げの損失を防ぐため料金を前払い制にして、振り込まれなければキャンセル扱いにしたり、常習的であれば予約を断ってしまうことも可能です。 3.食材や座席が無駄にならない  2の対策がとれることで、事前にキャンセル処理ができるため、食材を無駄にすることなく、販売機会を逃さずに済みます。調理に取り掛かる前に判断ができれば料理の廃棄もなくなり、また、座席をとっておく必要も無いので、新たな予約や訪れたお客様の対応が可能となります。  事前に対策ができる分、システムを導入しているのとしていないのとでは、売り上げに大きな差が出てきます。費用をかけずにはじめられるのならば、なおさら導入しない手はありませんよね。 システム導入の流れ  ドタキャン防止システムは、飲食店のためにつくられたものなので、利用できるのは飲食店の経営者のみ。利用するには、公式ホームページから名前とメールアドレスを送信して、登録を済ませましょう。サービス利用と同時に、全日本飲食店協会にも登録される仕組みとなっており、会員でなくなればサービスも利用できなくなります。登録が完了したら、あとはシステムを起動させて電話番号を打ち込むだけ。難しい操作はないので、だれでも簡単に使いこなせます。  もしシステムで履歴がないにも関わらずドタキャンをされた場合には、ドタキャンをした番号などのデータをシステムに入れることで、次回以降の被害を軽減させることができます。 協力することで減らせるドタキャン被害  ドタキャン防止システムは、2018年に誕生したばかりの新しいサービスです。いままで悩まされていたドタキャンによる被害が、少しでも軽減されるのならと、多くの飲食店経営者から支持され、導入を希望する声が殺到しているのだとか。  たとえ導入しても、ドタキャンされる可能性が0となるわけではありません。だからと言って、何も対策をしなければ、今後も悩まされ続けるだけですよね。情報を共有しあうことで成り立つこのサービス、今後さらに注目が集まりそうです。  
    開店ポータル編集部
    2018/07/27
  • 【飲食店の救世主】IoT技術を導入すると業務効率がアップする、3つの理由
     さまざまなモノがインターネットに繋がる今、私たちの生活の中には“IoT(Internet of Things)技術”が溢れています。それは、飲食業界も同様。スタッフの業務効率をアップさせるため、多くのIoT技術の導入が進んでいます。オーダー業務やバックヤードにおける在庫管理、集客やコスト削減など、多くの場面で活躍するIoT技術は、慢性的な人材不足が課題とされている飲食業界において、救世主となり得るのです。本記事では、IoT技術の導入で飲食店の業務がどのように改善されるのか見ていきましょう。 1.質の高いサービスを確保  世界中のどの国を見ても、人々の生活において飲食店の存在は欠かせないものです。その中でも日本の飲食店では、美味しい料理はもちろん質の高いサービスを比較的リーズナブルに受けることができます。しかし近年、飲食業界が直面している深刻な人材不足の問題は、その質の高いサービスも脅かしかねません。そこで活躍するのがIoT技術なのです。 2.忙しいから手が回らない…をなくす   「お昼時、厨房が忙しい。」「レジに行列ができてしまう。」これら繁盛店故の嬉しい悲鳴を改善することができれば、店としてはお客様にストレスなく過ごしてもらうことができ、かつ回転率を上げることでさらなる売上アップにも繋がります。  飲食店の業務は、機械より人に頼る割合が非常に大きいため、スタッフの雇用を維持しつつ、業務面の効率性を見直していくことが必要になります。そこでIoT技術の導入が鍵となるのです。機械の正確性や効率性がスタッフの業務負担を軽減し、スタッフにしかできない接客やサービス面の強化を図ることができます。  最近では、多くの飲食店で導入しているオーダーエントリーシステム“ハンディターミナル”をご存知でしょうか。ホールスタッフは手元の端末に注文データを入力するだけで、キッチンへと情報が伝達されます。キッチンへの情報共有はリアルタイムでおこなわれ、キッチンに設置されているディスプレイにデータを表示、プリンターで印刷することも可能です。この一連のオペレーションにより、ホールスタッフはキッチンまで注文内容を伝えに行くという手間が省けます。  一方、キッチンスタッフは、作るべき数量、順番などを素早く確実に把握することができ、口頭や手書き伝票による伝達と比べミスも減ります。これらの業務改善によって、料理の提供時間は短縮されるため、店全体の回転率もアップします。  また、レジのPOSシステムとオーダーエントリーシステムを連携させることも可能です。会計時に、伝票番号やテーブル番号の入力、または読み取りをおこなうだけで、ハンディターミナルで入力された注文データを呼び出し、自動計算がおこなわれます。手入力による再計算をする手間が省け、お客様をお待たせすることもなくなり、レジ前の行列は解消。ミスも断然少なくなるため、お客様との信頼関係を築くこともでき、顧客満足度アップに繫がります。 3.在庫管理や情報分析も可能に!  IoT技術を用いた、“注文受付→POSデータ入力→在庫管理→情報分析”といったプロセスの中で、より効率的な業務が可能になります。このプロセスで得た情報を分析することで、サービスの改善に役立てることができます。  例えば、各スタッフにタブレット端末を支給し情報を共有することで、お客様一人ひとりに応じたきめ細やかな接客の実施。店内の空席状況や配膳、注文などを各自のタブレットからリアルタイムで把握し、即座に対応することが可能になります。また、売上記録から適正な在庫管理もでき、人気メニューなどを分析することでお客様のニーズに合わせたメニュー開発に役立てることもできるのです。 IoT技術とスタッフによるサービスで繁盛店へ    IoTは、飲食業界の未来を変え得る多くの可能性を秘めています。将来的には、これまで人間が担っていた多くの業務は、AIロボットが代わりにおこなうようになり、レジなども無人で支払いを完了させられるようになると言われています。一方で、ロボットでは難しい職人技を必要とする仕事や、純粋に人との触れ合いを求めているお客様もいらっしゃいます。IoT技術の進化と共に、店舗のオリジナリティや心のこもったサービスの提供も重要視されていくでしょう。提供されるサービスの質が高まれば、人々のニーズにも幅広く対応できます。IoT技術とスタッフによるきめ細かなサービスで、繁盛店を目指しましょう。  
    開店ポータル編集部
    2018/06/27
  • LED照明への切り替えでコスト削減ができるって知ってた?
     念願叶ってオープンした飲食店。売り上げを出すことはもちろん重要ですが、いかにコストを抑えられるか考えることも、飲食店経営においては大切なことです。家賃や水道代、ガス代など月々発生する費用はさまざまですが、なかでも気になるのが電気料金です。営業中はもちろん、準備や片付けの時間も含めれば一日のほとんどの時間に使用していることになります。そこでおすすめしたいのが”LED照明”です。では、実際に切り替えることで、月々どれだけの電気料金を削減できるのでしょうか。まだ切り替えていない店舗は、是非参考にしてみてください。 LED照明の消費電力と寿命がコスト削減の鍵  LEDとは、”Light Emitting Diode(ライト・エミッティング・ダイオード)”を略したもので、発光ダイオードと呼ばれる半導体のことです。そのLEDを照明器具に利用したものがLED電球やLEDランプです。特徴としては、消費電力が少なく、寿命が長いことが挙げられます。従来の照明器具と同じ時間使っていても少ない消費量で済むので電気代が抑えられられるだけでなく、長期間使用できるため買い替えの回数を減らすことができます。つまり、LEDに替えるだけで2つの面からコスト削減に繋げることができるのです。これらのメリットから、近年では照明器具以外にも信号機や電光掲示板などさまざまな場面で利用されています。 従来の照明とLED照明の違いとは?  従来の照明とLEDでは消費電力と寿命にどれくらいの差があるのでしょうか。それぞれの違いを見てみましょう。 ・白熱電球 消費電力38W/寿命1,000h ・蛍光灯(直管タイプ) 消費電力40W/寿命12,000h ・蛍光灯(シーリング) 消費電力73W/寿命16,000h ・蛍光灯(電球型) 消費電力21W/寿命13,000h ・蛍光灯(ハロゲン電球型) 消費電力40W/寿命3,000h ・LED 消費電力4.6W/寿命40,000h  蛍光灯は同じものでも直管タイプやシーリング、電球型など形によって消費電力や寿命が異なるので注意が必要です。白熱電球と比較をすると、LEDの消費電力は8分の1、寿命はおよそ40倍にもなります。 LED照明使った場合の電気代算出方法  LEDを使った照明器具の電気代は以下の方法で算出できます。 Step1:電力量(Wh)を算出 消費電力(W)×時間(h)=電力量(Wh) Step2:Wh(ワットアワー)をkWh(キロワットアワー)に換算する Wh÷1000=Kwh Step3:電気代を算出 kWh×契約プランの1kWhあたりの電力量料金※=電気代 ※契約中の電気料金プランで設定されている1kWhあたりの電力量料金単価。    電力を出して、単位変換、電気代の計算の3ステップで簡単に電気代を算出できます。この式を知っておけば、LED照明を導入した時にいくらくらいかかるのか事前に把握できるようになり、資金計画が立てやすくなります。 LEDに切り替えたら、電気代はどれだけ安くなる?  実際LED電球に切り替えると、どれくらい電気代が削減できるのでしょうか。公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会の”「電気料金の目安単価」の改定に関する件(平成26年4月28日)”で示されている1kWhあたりの電力量単価27円を基準に、実際に計算してみましょう。ここでは1日13時間点灯すると仮定して、通常のダウンライト(ハロゲンライト)を全てLEDに切り替えた際の電気代がの差額を算出してみます。 ダウンライト(ハロゲンライト)を25個設置した店舗の場合 ・通常ダウンライトの電気代:10,530円/月 ・LEDダウンライトの電気代:1,210円/月 →LEDダウンライトのほうが、月額9,320円・年額111,840円安い ダウンライト(ハロゲンライト)を50個設置した店舗の場合 ・通常ダウンライトの電気代:21,060円/月 ・LEDダウンライトの電気代:2,421円/月 →LEDダウンライトのほうが、月額18,639円・年額223,668円安い  上記2つの例を見てもわかる通り、LED照明に切り替えるだけで、大幅なコスト削減が可能です。一気に切り替えとなると設置費用が気になる方もいらっしゃるかもしれません。しかし電気代と買い替え費用が抑えられることを考えれば、お得だといえます。 公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会「電気料金の目安単価」の改定に関する件(平成26年4月28日): https://www.eftc.or.jp/qa/qa_pdf.pdf 月々の電気料金を抑えてより良い店舗づくりを  照明の種類一つで大きく変わる電気代。毎月かかっていた費用を削減できれば、新しい設備の導入や食材のグレードアップのほか、人材採用などにまわしてサービス面を強化することも可能になります。つまり、コストを抑えることは資金面に余裕がうまれるだけでなく、お客様に向けたサービスの充実化にも繋がるのです。  また、これまでは指定された電力会社と契約を結ばなければなりませんでしたが、電力自由化により契約する会社を自由に選べるようになりました。LED照明の導入と同時に、電力会社自体を見直すことで、さらなるコスト削減ができる可能性も。まだ見直しを済ませていない店舗は、是非検討してみてください。  
    開店ポータル編集部
    2018/06/03
  • 【業務効率アップ!顧客満足度アップ!】“オーダーエントリーシステム”で飲食店はどう変わる!?
     飲食店でいかに業務効率アップを図るか。多くのお客様が来店する人気店では、どのようにお店を回しているのでしょうか。そのカギを握るのが“オーダーエントリーシステム”です。オーダーエントリーシステムを導入すると、従来のオーダー業務と比べて格段に業務効率がアップするのはもちろんのこと、さまざまな業務で起こり得るミスを減らすことができます。飲食店にとってのいくつもの課題を、解決に導いてくれる優れものです。  本記事では、飲食店の心強い味方“オーダーエントリーシステム”で、どのように運営が変わるのか、ご紹介していきたいと思います。 オーダーエントリーシステムとは  これまで飲食店でおこなってきた、伝票に手書きで記入をしていたオーダー業務を、データでやり取りできるようにしたものを、オーダーエントリーシステム(Order Entry System=OES)といいます。  オーダーエントリーシステムを利用すると、ホールスタッフが手元のハンディターミナルと呼ばれる端末に入力した注文データをボタンひとつでキッチンへ送信することができます。無線通信を利用し、ハンディターミナやキッチンプリンター、客席の呼び出しボタンなどと接続、さらにPOSレジと連携させることで、席番号の選択のみで会計金額を呼び出すことができます。 これまでのオーダー業務との違いは?  従来の手書きのオーダー業務の中では、内容の書き間違えや聞き間違え、レジでの入力ミスに加え、キッチンまでオーダーを伝えに行く時間的損失など、多くのデメリットがあります。では、オーダーエントリーシステムを導入することで、何が変わるのか細かく見ていきましょう。   ① ボタン一つで注文を伝達  オーダーエントリーシステムの一つである “ハンディターミナル”。これを使用することで、ホールスタッフは端末に注文データを入力するだけで、簡単にキッチンへ情報を伝達できるようになります。これによって、書き間違えと伝達ミスが起きにくい環境がつくられます。また、フロアスタッフは情報を伝達するために厨房を行き来しなくて済むので、時間的ロスもなくなり接客に集中できるというメリットもあります。 ② キッチンに注文データを表示、印刷  リアルタイムで、キッチンへ情報の共有がされた後は、キッチンに設置されているキッチンディスプレイに注文データを表示できたり、キッチンプリンターで印刷したりすることも可能です。キッチンスタッフは、作るべき数量、順番などを素早く確実に把握することができます。口頭や、手書き伝票による伝達と比べると格段にミスも減り、より円滑に業務を進めることが可能です。その結果、料理の提供時間は短縮されるので、お客様満足度を高めることにも繋がります。店全体としては、回転率がアップすることで売上げアップも見込めます。 ③ POSレジとの連携でスムーズな会計  レジのPOSシステムと、オーダーエントリーシステムを連携させることも可能です。お客様の会計時に、伝票番号やテーブル番号の入力、または読み取りをするだけで、ハンディターミナルで入力された注文データを呼び出し、自動計算がおこなわれます。これまでのように伝票を見ながら注文内容を手入力し、お客様を待たせることもありません。また、ミスも少なく確実な会計処理をおこなえます。  さらに、販売管理や詳細な分析が可能となります。「いつ」「どんなお客様が」「何をオーダー」したか、営業時間内でどの時点が一番忙しいか、人気メニューは何かなど、売上集計と同時に分析することもできるのです。 オーダーエントリーシステムの導入で繁盛店へ  注文から調理、会計までを効率良くおこない、高いサービスを実現させてくれる“オーダーエントリーシステム”。業務効率アップに加えて、ミスが減ることで、お客様との信頼関係も築くことができます。スタッフが働きやすい環境を整え、顧客満足度を高めることは、一気に繁盛店への扉が開けると言っても過言ではありません。オーダーエントリーシステムを導入して、業務効率アップ、サービスの質の向上を図り、顧客ニーズに最大限応えられるお店づくりをしていきましょう。  
    開店ポータル編集部
    2018/05/30
  • 飲食店経営の救世主! “ハンディ”~導入のメリットとは?~
     飲食店において、お客様から注文を受ける際に重要なポイントは、正確性と効率性です。お客様満足度の向上にも繋がる大切な要素と言えるでしょう。正確で効率の良い、理想的なオーダー業務の実現に欠かせないのが、オーダーエントリーシステム“ハンディ”です。既に取り入れているお店も多く、飲食店を経営するうえで大きな戦力になるシステムのひとつです。本記事では、導入を悩まれているオーナー必見の、ハンディを導入した際のメリットをご紹介します。 1.業務の効率化  ハンディを導入する最大のメリットは、オーダー業務の効率化です。事前にメニューを端末に登録しておけるため、ボタンを押すだけで簡単に注文入力が行えます。そのため、手書きのオーダー業務と比べて、格段にスピードも上がります。  また、機種によっては売上げの集計や人気メニューの分析も行えます。毎日閉店後に行う、売上げ集計に時間を取られることなく、お客様のニーズをしっかり把握し、サービスに還元することができます。 2.料理提供時間の短縮  お客様への料理提供時間の短縮にも繋がります。入力したオーダーデータを、リアルタイムで厨房に伝達することができるため、注文毎に厨房まで行きオーダーを通す手間が省けます。料理提供時間の短縮は、お客様満足度の向上にも繋がるうえ、お店全体の回転率を上げることもできるので、大きなメリットと言えるでしょう。 3.オーダーミスの防止   手書きの伝票で起こりがちな、記載漏れや読み間違いなどによるオーダーミスを防止することができます。データをスタッフ全員で共有できるので、二重オーダーも未然に防ぐことが可能です。また、日本語が苦手な外国人スタッフも、操作方法さえ覚えてしまえば、手書き伝票よりも格段にミスも減り業務効率もアップします。  さらに、厨房でも注文の順番や注文数などが明確になり、調理ミスや誤配などが減少します。リアルタイムでの情報共有によって、オーダーの取り消しにも迅速な対応が可能になります。 4.レジの混雑回避  レジと連動させることで、データを直接送信し会計を行えるものや、テーブルナンバーを入力するだけで、注文内容が反映されるものなどがあります。お客様をお待たせすることなくスムーズな会計が可能になります。もちろんメニューや金額の入力をし直す必要がないため、会計ミスもなくなりお客様の信頼にも繋がります。   5.教育コスト、時間を削減   新人スタッフを独り立ちさせるまでには、コストや時間がかかるものです。その中でもオーダー業務は、膨大なメニューを覚えなくてはいけなかったり、ミスが起きやすかったりと教育にも時間がかかる業務でしょう。ここでも、ハンディが活躍してくれます。メニューはハンディの中に登録されており、比較的簡単に操作ができるので、新人教育にかける時間もコストも削減できるうえ、オーダーミスも防ぐことができます。 おすすめ“ハンディ” ブレイン株式会社HP:https://www.blayn.co.jp/  ここまで、ハンディ導入のメリットをご紹介してきましたが、ハンディと連動させるためのPOSレジの導入なども含めると、コストがかかるデメリットもあります。  そこで、ハンディと併せてPOSレジの導入もお考えの方におすすめしたいのは、“ブレイン株式会社”が提供する飲食店専用のPOSレジ“ブレインレジスター”です。飲食店に特化したPOSレジのため、サービス内容が充実しているのはもちろんのこと、月額料金無料のプランまで用意されているのです。しかも、ハンディとして使用できるスマートフォンがセットになっている有料プランもあるので、トータルコストを抑えることが可能です。 ハンディを導入してお客様満足度UPへ!  ハンディの導入は、お店にとってはもちろん、お客様にとっても大きなメリットが生まれます。業務効率化を図り、働きやすい環境を作ることで、サービスの質も上がり、お客様満足度も向上します。飲食店経営において、強い味方となるハンディを導入し、より良い店舗づくりを目指しましょう。    
    開店ポータル編集部
    2018/05/18