コスト削減 一覧

  • 飲食店向けクラウド型ビジネスフォン・IoTでんわとは?コスト削減・集客対策ができる!?
     「クラウド」という言葉を聞いたことはありますか?クラウドとは、インターネットを通じてITリソースやアプリケーションを活用できるシステムを指します。  近年では、このクラウドを電話に応用し、通話料の削減や電話の利便性向上をおこなうクラウド対応型ビジネスフォン(IoTでんわ)が浸透しつつあります。とはいえ、なんだか難しく聞こえてしまい、仕組みがよくわからないという方も多いでしょう。  本記事では、クラウド対応型ビジネスフォン(IoTでんわ)について、ご説明します。 クラウドを活用した様々なサービス  そもそも、クラウドを活用したサービスとは、いったいどのようなものでしょうか。  身近な例を挙げると、GmailのようなWebメールもクラウドを活用したサービスの一種です。  メールの送受信はインターネット上のアプリケーションで実行され、アドレス帳などのデータもインターネット上に保存されます。インターネット上にデータやアプリケーションがあるため、Google Chromeなどのブラウザにアクセスできる環境さえあれば、場所や端末に関わらず利用することができます。  一方で、Outlookメールなどの場合は、パソコンにインストールされたソフトウェアを使ってメールの送受信をおこない、アドレス帳などのデータはパソコン内に保存されるもの。そのため、Outlookのインストールや設定がおこなわれていないパソコンで利用することはできません。  比較してみると、一口にメールと言っても、クラウドに対応しているか否かで全く異なることがわかります。 クラウド対応型ビジネスフォン(IoTでんわ)とは?  今までは建物内に設置していたPBX(電話交換機)を、クラウド(インターネット)上に設置した電話サービスのことです。従来の電話は系列店ごとにPBXを設置しなければならず、店舗間のやりとりは有料の国内通話によっておこなわれていました。  クラウド対応型ビジネスフォン(IoTでんわ)は、PBXの設置工事を必要とせず、各店舗の電話を無料の内線通話にて繋ぐことができる次世代のビジネスフォンです。そのため、インターネット環境さえあれば外出先でも、スマートフォンで内線・外線通話や転送をおこなうことができます。 IoTでんわの4つのメリット! ①工事不要で使える!  クラウド対応型ビジネスフォンの最たる特徴は、PBX(電話交換機)の機械そのものを設置せず、クラウド上にPBX機能を設置していること。  これにより、機械の設置スペースを確保する必要や、専門業者による工事の必要がありません。従来の固定電話に比べ、導入コストを下げることができます。  また、万が一、移転をおこなうことになっても、番号の移行が可能なため、電話番号を変更することなくスムーズに対応できます。 ②通話料金を削減できる!  例えば、本店の固定電話機、支店の固定電話機、店長のスマートフォンの3つで日頃やりとりをおこなっている場合、その全てを無料の内線で繋ぐことができるため、通話にかかるコストを削減することが可能です。  さらに、外出先のスタッフが使用しているスマートフォンへの転送も無料。担当者によるかけ直しが減り、その分、通話料を低く抑えることができます。 ③スマートフォンで発信・着信が可能!  個人で運営している店舗の場合、外出中に電話応対ができず、予約や注文の電話を取りこぼし、集客の機会損失となります。  IoTでんわを導入することで、自身のスマートフォンでも店舗の固定電話と同じ番号で発信・着信ができるようになり、外出先でも予約や注文を受け付けることが可能です。 ④録音&音声データ検索機能付き!  予約時のトラブルで多いのが、お客様と店舗間における予約内容の認識相違。これを防ぐために有効的な方法が通話の録音です。  IoTでんわは、携帯電話でも通話内容の録音をおこなうことができ、録音したデータはいつでも確認することが可能です。  また、条件を絞って音声データを検索することや、データのダウンロードをおこなうこともできます。予約内容の確認以外にも、スタッフの電話応対スキル向上にも役立つ機能です。 IVR(自動音声応答案内)を組み合わせると、更に便利に!  オンライン予約が普及したいまでも、パソコンやスマートフォンを通した予約システムが苦手な人や、電話で細かな情報を確認しながら予約をしたい人もいるのが現状です。電話予約の需要がなくなることはないでしょう。  IVRを導入した場合、営業時間外に電話がかかってきたときや、コールセンターでの受電可能数を超えてしまったときには、自動音声が受付をおこないます。  そのため、人件費や手間をかけることなく、24時間予約の電話を受け付けることができるようになります。また、自動音声で用件別に振り分けをおこなうことも可能なので、煩わしい営業電話を減らす効果も期待できます。 まとめ  電話をクラウド対応型に変えることで、通話料が削減できるだけでなく、お店にとって様々なメリットがあることが分かりました。クラウド対応型ビジネスフォン(IoTでんわ)は一箇所一台から設置が可能なので、少人数で運営している店舗にとっても導入しやすいサービスといえるでしょう。  さらに詳しい説明を聞いてみたいという方は、下記より、お気軽にお問い合わせください。 →IoTでんわに関するお問い合わせはこちらをクリック!←  
    開店ポータル編集部
    2019/03/29
  • <コスト削減初級編>光熱費は下げて当たり前の時代!水道代をコスト削減
     事業の経営において売上向上とコストの削減は基本ですね。水道代を削減するために「我慢の節水」をしている方も多いのではないでしょうか。しかし、節水を全員が実行に移すのはなかなか難しい上、業務量で左右されるため大きな効果を得る期待が薄いのも事実。  そこで開発されたのが、水量を削減できるよう設計された優れモノ、節水コマです。利用することでどんな効果があるのか、今回は、その特徴についてご紹介したいと思います。 節水コマって何?  節水の為に開発された、蛇口に取り付けると水量を抑えられるノズルのことです。  取り付けといっても、蛇口に当てこむだけなので工事は一切ありません。導入が非常に簡単で、価格についても、比較的手が届きやすいのが特徴です。  全国の飲食、理美容、医療、介護施設、ホテルなどでの利用が急増しています。 節水コマが利用される理由  節水コマが利用される理由。それは、確実性のある削減方法だからです。  コスト削減例として、電気代削減であれば新電力やLEDへの切り替え、ガス代削減であれば料金の適正化の相談をすることで基本料金の見直しが可能になっています。しかし水道代には、前述したような具体的なコストの見直し方法がありませんでした。  したがって、今まで水道代を削減するためには、「とにかく一人ひとりができるだけ無駄遣いをしないで節水をする」という抽象的な方法がとられており、効果を得るのも不確実でした。  その問題をクリアにし、”確実に”水量が抑えられるよう開発されたのが節水コマです。  節水コマで、直接蛇口の幅を狭めることによって、自動的に節水が可能になりました。  節水で問題だった水圧低下による使い勝手の低下も、特殊なノズル構造で洗浄力を上げることによって、今までの使い勝手を変わらない使用感で使えるようになっています。 節水コマを使うメリット3つ 1.水道代が削減できる  一番はコスト削減です。節水コマには水量を調節できる仕組みが施されているので、通常通り使っているだけでも水量が削減できます。また、故障しない限りほぼ永続的に削減し続けます。 2.使用感が変わらない  今までより少ない水量でも水圧は低下することないように設計されているので、使用感は変わらずに利用できます。種類によっては流水の強さを変えられるものもあります。 3.洗浄力アップ!  特殊な構造により洗浄力が今までよりアップします。水量が減ったから汚れが落ちづらくなった、ということもありません。 おすすめ節水コマのご紹介  節水コマは聞いたことあるけど、実際にはどんな種類があるかわからない、という方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、現在注目されている節水コマをご紹介いたします。 次世代節水装置 JET(ジェット) 出典:https://www.jet-sw.com/ 特徴 ■世界6カ国で特許を取得  日本、米国、韓国、シンガポール、中国、台湾の世界6カ国で特許を取得しています。   ■節水最大平均30%カット  1ヶ所の蛇口であれば最大50%も削減することができます。   ■国内での節水コマのシェアはNo.1  取付実績は250,000個を突破しています。 ■外気を取り込む特殊構造  外気を取り込むことで中の圧力を高め、吐水速度が2倍以上まで上がります。水の中に生じる気泡によって洗浄力がアップし、使用感はそのままに利用できます。 料金 利用形態:レンタル 契約期間:無料期間終了後36ヶ月(自動更新)   出典:https://www.jet-sw.com/ まとめ  節水コマは世界的に特許が認められ、その費用対効果から利用者・利用施設が増加しているアイテムです。水道代の削減をご検討されている方、お困りの方は、今までの「なるべく節水しよう」という意識に頼った節水から、節水コマを利用した具体的かつ効果的な節水に変えていきましょう。  開店ポータルでも取り扱っておりますので、是非お気軽にご相談ください。 →水道代削減に関するお問い合わせはこちらをクリック!←  
    開店ポータル編集部
    2019/03/14
  • 飲食店経営を成功させる秘訣!固定コストの削減について考えよう
     「利益=売上-コスト」。これは、飲食店を経営するのであれば、常に考えておかなければならない方程式です。  コストをいかに効率良く削減して、浮いた費用をどれだけほかに回せるかがその先の運営を左右していきます。  しかし世の中にはサービスが溢れすぎていて何があるのかわかない、という方が多いのも事実です。そこで今回は、具体的にどのようなコストがあるのか、どのコストを削減できるのか、そして削減するためのサービスにはどのようなものがあるのかを、簡単にご紹介します。   コストの種類にはなにがあるの?  まずはコストには、どのような種類があるのかを見ていきましょう。コストは大きくわけて、固定コストと変動コストの2種類があります。 1.固定コスト  売上の増減に関わらず発生する一定額の費用です。  事業を営むにあたり、製造・販売などの操業をしていなくても、必ず支払いが発生します。 固定コストとは… ・家賃 ・公共料金(電気、上下水道、ガス) ・携帯代 ・保険代 ・インターネット代 etc… 2.変動コスト  売上に応じてかかる費用です。  業務の拡大や展開準備に応じてかかってきます。 変動コストとは… ・材料の仕入れ代 ・クレジット決済手数料 ・求人媒体費用 etc…  変動コストは主に、新しいことを始めたい、という時にかかる費用です。  その為、コストの見直しをする場合は、必ず支払いが発生する固定コストから優先的に見ていきましょう。長期的な削減が期待できます。 固定コストを削減するサービスって?  それでは、どのようにして、固定コストを削減すればよいのでしょうか。  サービスと合わせてご紹介します。 1.電気代の削減  電力自由化に伴い、新規参入した電力会社=「新電力(PPS)」が提供する電気代は、既存の大手電力会社(北海道電力、東北電力、東京電力、北陸電力、中部電力、 関西電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力など)と変わらない供給量で、今までになかった法人向けプランが用意されています。 ①新電力 ハルエネでんき ・工事不要 ・現在の電気代に応じて月額料金が安くなる 坊ちゃん電力 ・工事不要 ・電気代6,000円からサービス対応可能 ≪特徴・メリット≫ ・メーターを変えるだけなので工事がありません ・環境も使い勝手も供給量もそのままです ・電力の消費量、または地域によって割引率が異なります ②LED照明  発行効率が高いLED照明は、蛍光灯に比べ約50%~70%、白熱電球、水銀灯に比べ80%~90%の消費電力、電気料金の削減効果が期待できます。  2020年からトップランナー制度にLED照明が加わることで、蛍光灯や白熱電球の製造量が大幅に減少していくことでしょう。このことも含めて、LED照明への切り替えは全国で推奨されています。 ≪特徴・メリット≫ ・電力コストを最大80%カットできます ・これまでの電灯と比べ熱を持たないため、空調がききやすくなります ・10年以上の超寿命でメンテナンスの手間がかかりません ③エアコン新調  エアコンの消費電力は、毎年4~5%ほど増加しています。10年利用していると50%前後増加になるんです。空調は想像以上に職場や店舗の環境に大きく影響し、猛暑日に暑すぎたり、度々調子が悪くなるということがあっては働く意欲も無くなってしまいますよね。  しかし、新型エアコンは電力を抑える技術が施されているため、長い間使っていた場合はとくに大幅な電力削減が可能です。 ≪特徴・メリット≫ ・電気代の削減ができます ・お手入れが簡単です ・お客様・従業員満足度が向上します 2.上下水道代の削減  節水というと、「なるべく使わないようにする」という削減方法jが主流でしたが、それでは、飲食店にとって不便極まりありません。  使い勝手も変わらず、節水を叶えるサービスがあります。 ①節水コマ  現在利用している蛇口に節水ノズルをとりつけるだけの簡単節水方法です。それでも約90%程水道使用量をカットできます。  また、世界初の電気を使わず脈動流を起こす仕組みによって汚れを簡単に落とせるので、すでに全国3,000店舗以上で導入されています。 ≪特徴・メリット≫ ・取り付けが簡単で手間がかかりません ・約90%程の水道使用量をカットします ・世界初の技術で水圧だけで脈動流を発生させる仕組みになっているので、今までの1/10まで水量を抑えても汚れを落とせます インターネット代の削減  NTTがフレッツ光を卸売したことで始まった光コラボレーションサービス。フレッツ光を各社が独自のサービスとして提供できるようになりました。  現在フレッツ光回線とプロバイダーの費用をばらばらに支払っている方は、光コラボにすれば環境を変えることなく、いままでよりも安く使えるかもしえれません。 光コラボレーション ■Drive光 ■ビッグローブ光 ■So-net光 ■ぷらら光 ■OCN光 ■SoftBank光 etc… スマートフォンセット割  スマートフォンとのセット割で、さらに割引になります。 ■NTT docomo + Drive光 ■SoftBank + SoftBank光 ■SoftBank + Nuro光 ■au + So-net光 ≪特徴・メリット≫ ・フレッツ光を使用中であれば工事不要です ・プロバイダーとばらばらの支払いを一本化でき、料金も割引されます ・お使いのスマホキャリアでさらにセット割が可能です Drive光 HP 料金ページ: http://www.drive-net.jp/individual/net/hikari/ ガス代の削減  プロパンガスは業者間の競争によって価格が左右されるもの。一般より高い料金のままで使用している可能性があっても、指摘が入らない料金体系の不明確さが問題視されていました。  しかし、一般よりも高い料金で支払っている場合、一般社団法人プロパンガス料金適正化協会本部が掲げている「適正価格」に応じて改善することができるのをご存知でしょうか。  ここでいう適正価格とは、パンガス料金適正化協会本部に賛同している販売メーカーと消費者が利益を共有でき、継続的に供給できる確約がとれている価格を指します。 現在プロパンガス料金適正化協会が提示している「適正価格」 基本料:1,500円 単 価:300円~330円(1m3あたり) ≪特徴・メリット≫ ・プロパンガス料金が適正か確認できます ・代理で教会賛同メーカーとの交渉をしてもらえるため、お互いにフェアが価格が望めます プロパンガス料金適正化協会公式HP: https://www.propane-gas.or.jp/user_data/reasonable.php まとめ  回線の自由化、電気の自由化、トップランナー制度の改定、モバイルサービスの多様化など、身の周りのサービスは社会のニーズに合わせて変わり続けています。  自分でベストだと思っていた現状の契約が、実は最新のサービスと比べると余計なコストだった、なんてことも少なくないのです。  自身のお店に合ったサービスを利用することで運営コストを最適化し、それによって事業がより余裕を持つことができたら、さらに繁盛へ繋がっていくことでしょう。  今回ご紹介したサービスは全て開店ポータルでも取り扱っています。店舗運営にまつわるコスト削減のトータルサポートも承っておりますので、ぜひお気軽にご相談ください。 →コスト削減に関するお問い合わせはこちらをクリック!←  
    開店ポータル編集部
    2019/03/10
  • 通信インフラ周りの見直しでコストが下がる!?【コスト削減上級編】
     今ではインターネットやスマートフォンが普及し、どちらも生活する上では欠かせない時代となりました。それに伴い、インターネット回線も様々な種類が売り出されています。毎日使用するからこそ、なるべく安く済ませたいですよね。  実はしっかりと見直すことで、今よりも料金を抑えることができます。今回はインフラの中でも“光コラボレーション”を利用した、コスト削減についてご紹介します。 「インフラ」っていったいなに?  インフラとは「インフラストラクチャ=infrastructure」の略で、インターネットやLANなどのネットワーク、または、生活や産業を成り立たせるために必要な施設やサービスのことです。  電気やガス、水道などのライフラインもインフラの一種です。 光回線とプロバイダー 光回線とは?  光ファイバーを利用しており、従来のADSLなどのメタル回線と比較して、距離による減衰が少ないため、通信速度が高速で、大容量のデータ送受信に適した回線のことです。  これにより、動画の読み込みなど、大容量の通信でもストレスなく利用できます。また、電気の影響を受けないため、非常に強く安定した通信も可能です。  その反面、他の回線と比較すると料金は少し高めで、一から導入する場合には工事が必要になります。 プロバイダーとは?  インターネットと私たちを繋げてくれる事業者のことを指します。前述した光回線を使用するにもプロバイダーは必要で、契約していないとインターネットを使用することができません。  また登録すると、メールアドレスやIPアドレスといった、インターネット上の住所のようなものを振り分けてくれて、メールに届くウイルスからも守ってくれます。 光コラボレーションで光がお得に?  では、実際にコスト削減をするためには、どのようにすれば良いのでしょうか。  みなさんの中で、光回線とプロバイダーを別々で申し込んでいる方はいませんか?そんな方は必見です。光コラボレーションにすると、光回線はそのままで工事不要、月額料金も安くなります。  そんなお得な光コラボレーションとは、どのようなサービスなのでしょうか。 光コラボレーションとは?  光回線とプロバイダーがセットになったものです。  これまでは光回線とプロバイダーの両方に契約・申し込みをしていたものが、プロバイダーを管理している通信会社が一括管理をすることにより、セットで販売できる仕組みとなっています。そのため、請求やトラブル時のお問い合わせも一回で済むメリットが得られます。 ご提供サービス  開店ポータルでは、光コラボレーションプランを多彩にご提案可能です。 光コラボレーションサービス一覧 ・フレッツ光 ・Drive光 ・ビッグローブ光 ・So-net光 ・ぷらら光 ・OCN光 ・NIFTY光 ・SoftBank光 スマートフォンセット割一覧  またスマートフォンとのセットで、更にお得なサービスもございます。 ・NTT docomo+「Drive光」 ・SoftBank+「SoftBank光」 ・SoftBank+「Nuro光」 ・au+「So-net光」 ・au+「NIFTY光」 ・au+「au光」  まずはメールやお電話にて状況をお伺いし、お客様に最適なプランをご提供いたします。 →通信インフラ周りに関するお問い合わせはこちらをクリック!← ≪設置までの流れ≫ ■光回線から光コラボレーションモデルへの変更 →お申し込みされてから約2週間で切り代え完了 ■お客様で転用承諾番号を取得 →転用承諾番号は、電話やインターネットで簡単に取得できます。取得の上でご不明な点があれば、開店ポータルでサポートもしております。 ■光回線をお持ちでない方 →お申し込み後、NTTの工事担当から電話日程調整、工事実施を経て完了 ※お申し込みいただいたお客様には現地調査をおこなっております。  他業者で開通工事が困難と言われている施設でも、専門スタッフが現地調査をすることにより開通できる可能性があります。現場にて状況を把握し、開通に向けて全力でサポートします。 まとめ  インフラ周りは一見難しく思われがちですが、開店ポータルではお客様のご要望をお伺いし、ご面倒な手続きから設置までサポートさせていただきます。  乗り換えを考えているものの、不安や面倒を感じている方は、ぜひお気軽にご相談ください。親身になってご提案させていただきます。 →通信インフラ周りに関するお問い合わせはこちらをクリック!←  
    開店ポータル編集部
    2019/02/24
  • 気になる疑問を解決!LEDのメリット・デメリットって?
     コスト削減や省エネで注目されているLEDですが「LEDのメリットやデメリットが分からず、切り替えに踏み切れない…」という方も多いはず。  そこで今回は、LEDのメリット・デメリットをまとめてご紹介します。  LEDの導入・切り替えを検討している方はぜひ参考にしてみてください。 LEDの5つのメリット 1.寿命が長い  LEDの寿命は約4〜6万時間、1日10時間使用したとして10年以上もつと言われています。これは、白熱電球の30〜40倍、蛍光灯の3〜4倍近くにあたります。  一度設置すれば長期間にわたって交換の必要が生じないため、天井の高いところなどに設置する照明におすすめです。 2.消費電力が少ない  12畳向けのシーリングライトで比較した場合、光源が蛍光灯のものは120W、光源がLEDのものは50Wとなります。LEDに交換することで、1/2以下という少ない消費電力でまかなえることがわかります。  消費電力が少なければ、その分、電気代の節約にもつながります。 3.頻繁なON・OFFにも強い  白熱電球のようにフィラメント(電球内の細い線)がないので、電気のON・OFFを繰り返しても電球へのダメージが少なく、電球が長持ちします。 4.電球に虫が集まりにくい  虫が集まるのは、電球の光に含まれる紫外線に反応しているからです。LEDは紫外線をほとんど含まないため、屋外でも虫が寄りにくいというメリットがあります。  テラス席の照明や、クリスマスシーズンのイルミネーションなどに最適です。 5.衝撃に強く壊れにくい  白熱電球や蛍光灯の外側はガラスのため、衝撃を受けたときに割れやすくなっています。  一方、LEDの外側はシリコン樹脂などで覆われているため、万が一地震などで落下してしまっても割れにくいという特徴があります。 LEDの4つのデメリット 1.電球の価格が高め  蛍光灯電球や白熱電球に比べ、LEDの価格は若干高めです。  目安として、白熱電球が70~100円程度、蛍光灯が300~1,000円程度、LED電球が1,000~3,000円程度です。 2.電球が重い  白熱電球や蛍光灯電球に比べて重さがあるので、既存の照明器具が重さに耐えられるか事前に確認しておきましょう。 3.熱に弱い  LEDには熱に弱いという特徴があります。そのため、看板照明や密閉式のショーケースなど、熱の逃げ場がない密閉空間での使用は好ましくありません。使用する場所に向き不向きがあるので注意しましょう。 4.メーカーによって品質に差がある  LEDを作っているメーカーによって、明るさや寿命に差ができているのが現状です。LEDを購入する際には、信頼できるメーカーの商品を購入しましょう。 まとめ  LEDの導入は、電気代の節約や省エネ以外にも、照明としての強度や使い勝手の面でもメリットがあります。  しかし一方で、設置場所や使用する商品への理解がないと、導入後に「こんなはずじゃなかった!」となってしまうリスクがある場合も。店舗への導入を検討する際は、自身でも下調べをおこないつつ、専門知識がある業者と協力しながら進めることが大切です。    開店ポータルでは、LEDに関するご相談を無料で受け付けています。ぜひお気軽にお問い合わせください! →LEDに関するお問い合わせはこちらをクリック!←  
    開店ポータル編集部
    2019/02/21
  • スタッフのやる気を損なわず人件費を抑える3つの方法
      飲食店経営において、人件費は売上の30%に抑えたほうがよいと言われています。  「頑張っているスタッフの時給を上げたいけれど、経営者として人件費は抑えたい。」このジレンマに陥っている経営者も多いのではないでしょうか。  人件費削減し、スタッフのやる気も高める方法を3つ紹介します。 1.シフトを見直す  人件費を抑えるための1つ目の方法は、シフトを見直すことです。シフトは人件費に直結します。とは言っても、人件費を削減するために、ただやみくもに人を減らすと、サービスの低下に繋がります。何人のスタッフが何時から何時まで働くのか、過去の売上データを参考にシフトを組みましょう。  まず、過去の売上を確認し、売上の予測を立てます。次に、予測した売上に対して、スタッフの労働時間を考えていきます。このとき、指標となるのが「人時売上高」です。  これは、スタッフが1時間働いたとき、いくら売上を上げることができるのかを考えるものです。人時売上高は、店舗によって差がありますが、大体3,000円~4,000円とされています。参考までに計算式は以下の通りです。 店舗の売上高÷店舗の総労働時間=人時売上高 ※総労働時間は、アルバイトだけでなく、店長や正社員すべてのスタッフを含む。  この公式に当てはめると、1日の店舗の売上高を10万円、人時売上高を4,000円と設定した場合、総労働時間を求める計算式は次のようになります。 10万円 ÷25時間=4,000円  よって、総労働時間を25時間以内に押さえれば、4,000円の人時売上高を達成できます。  「明日はイベントがあるから客が増えるかも、シフトの人数をできるかぎり増やそう」という曖昧なシフトの組み方ではなく、「明日の予想売上高は20万円、5人のシフトを10人に調節しよう」と人時売上高を意識したシフトを作成します。  人件費の予算や実績などから人時売上高を自動で算出し、手間のかかるシフト作成を助けてくれるシステムサービスを活用すれば、より効果的に人件費を削減できるでしょう。 2.トレーニングによって生産性を上げる  例えば、時給900円でスタッフが10人、5時間働くとすると、45,000円の人件費が発生します。一方、時給1,000円でスタッフが9人、5時間働いても人件費は同じ45,000円です。スタッフが1人減ることで、同じ人件費であるにもかかわらず、スタッフの時給を上げることが可能です。さらに、もう1人減らすと5,000円の節約になります。  しかしながら、人が減ることにより、これまでのようなサービスが提供できない恐れも出てきます。  もし、トレーニングによって1人あたりの生産性が上がれば、全体の時給も上がり、人が少なくてもサービスが提供できる状態が保てます。  生産性を上げるためには、作業効率を上げることが重要です。ポイントは無駄な動きを減らす心がけです。  例えば、客に呼ばれて席まで行くと、「水がほしい」と言われたとします。そうなると、水を取りに水のある場所まで行き、客のテーブルまで運ぶ必要があります。客に呼ばれる前に水を注いでおくと、待たせることもなく、動きも最小限で済みます。来店客に呼ばれる前に動くことで無駄な動きを減らせるケースは多いものです。  無駄に動いて、必要以上に労力を使うことのないように、わかりやすいマニュアルを作り、ときどき見直しましょう。 3.システムで自動化する ================​​​​​​​ ■システムを使用しない注文スタイル ホールスタッフ→お客様→ホールスタッフ→厨房 ■オーダーエントリーシステムの場合 ホールスタッフ→お客様    ↓データ転送     厨房 ■セルフオーダーシステムの場合 お客様→厨房 ================  作業効率を上げるために取り入れたいのがオーダーエントリーシステムやセルフオーダーシステム、券売機の導入です。 ■オーダーエントリーシステム  オーダーエントリーシステムは、注文を聞いたホールスタッフが端末にメニューを入力すると、そのデータが厨房に届くシステムです。厨房まで注文内容を伝えに行く必要がないため、作業効率が上がります。 ■セルフオーダーシステム  セルフオーダーシステムは、テーブルに配置し、お客様自身が注文をするシステムのことです。注文は、そのまま厨房に転送されるため時間に無駄がなく、ホールスタッフの負担も減らせます。料理を運ぶスタッフは必要ですが、注文を聞く作業と注文内容を厨房に伝えるという作業がなく、スタッフの数を減らしてもサービスの質を保てます。  また、セルフオーダーシステムのなかには英語や中国語など多言語対応のタイプもあります。 ■券売機  セルフオーダーシステムの場合、支払いはレジで行いますが、券売機であれば1台で注文から支払いまでが完了します。タッチパネル式の券売機であれば、多言語やクレジット決済に対応しているものもあり、外国人観光客も安心して注文ができます。 人件費削減+働きやすい環境づくりがベスト  システムの導入やマニュアルなどで無理なく生産性が上がれば、1時間あたりに必要な人数も削減できます。また、スタッフにとっては、システムによって仕事が効率化されるため、人数が減ったとしてもより働きやすい環境となるでしょう。  人件費削減のために、ただ人を減らすのではなく、システムやマニュアルを作成し働きやすい環境作りを心がけましょう。
    開店ポータル編集部
    2019/01/17
  • その家賃払いすぎかも!? 実質0円の「賃料適正化サービス」とは
     固定費のなかでも大きな割合を占める家賃。家賃が経営を圧迫し、閉店や立ち退きを選択せざるをえない飲食店が後を絶ちません。  経営者の皆さん「家賃がもう少し安ければ、利益が出るのに」と感じていませんか?その家賃、賃料適正化サービスで安くなるかもしれませんよ。 賃料適正化サービスとは?   賃料適正化サービスとは、管理会社や貸し主に、賃料削減について提案するサービスのことです。もちろん、賃料が負担に感じた場合、今よりも安いところへ移転するという考えもあります。しかし、退店となると、原状回復費用が発生するだけでなく、移転先でも開店資金が必要になります。  そうなると、家賃が高く利益が上がらないから移転を考えているのに、まとまった費用を負担しなければならなくなってしまい、さらに経営は苦しくなります。    これからご説明する賃料適正化サービスは、専門家と連携して移転することなく家賃削減ができるように、管理会社や貸し主と家賃交渉を行うサービスです。この交渉が成立すれば、スムーズに家賃を減額できます。 そもそも「家賃交渉」って上手くいくの?  家賃削減が成功すれば、借り主は助かります。一方、管理会社や貸し主の側はどうでしょうか。  一見、賃料が適正化されることによって、家賃収入が下がり、メリットはないようにみえます。ですが、貸し主にとって、家賃が高いという理由で移転し、空室になるのは問題です。今、賃料の相場は、下落しています。ちなみに、全国の家賃の下落率はおよそ1年で1%。賃料の下落に関しては、東京都も例外ではありません。  このような背景から、賃料が高いという理由で退室が相次ぎ、結果、空室が増え、貸し主は困っています。ですから、家賃交渉は、貸し主にとっても空室を防ぐメリットがあります。  開店ポータルがおすすめする賃料適正化サービスの成功率はなんと、約82%。なぜなら、無理な提案や根拠のない内容では決して交渉を行わないからです。  まず、貸し主には、適正価格にすることで継続して借りてもらうというメリットを説明しています。そして、貸し主にとっても無理のない範囲内での削減を実施します。さらに、空室を埋めるための情報提供や物件に関する固定資産税の見直しなども提案しています。  賃料適正化サービスは、決して一方的なものではなく、貸し主と借り主が良い関係を継続するためのサービスとも言えるのです。 →→→賃料適正化サービスに関する無料お問い合わせはこちらをクリック!←←← 賃料適正化サービスにデメリットはある?  賃料適正化サービスはメリットばかりではありません。以下のようなデメリットもあります。 ①コストがかかる ②減額できない場合もある では、これらのデメリットについて、一つずつ確認していきましょう。 賃料適正化サービスにはコストがかかる?  通常、言い出したくてもなかなか言い出せない家賃削減の提案。専門家に依頼するとなると高い費用が発生するのではないかと考える人も多いでしょう。  開店ポータルが自信をもっておすすめする賃料適正化サービスは、完全成果報酬制です。減額できなかった場合は、手数料は無料です。成功した場合は、減額幅の一部を報酬としてお支払いただく形となります。  例えば50万円の家賃が賃料適正化サービスによって40万円になったとします。この場合は、差額分の10万円×10ヶ月分を一括でお支払いいただきます。仮に、100万円を一括でお支払いただくことが難しい場合は、12回分割プランもあります。12回分割プランの場合は、10万円×12ヶ月分となりますが、いずれにしても、10ヶ月もしくは12ヶ月以降は家賃の削減に成功したことになるため、2年目は家賃を大きく削減できることになります。  したがって、ずっと50万円の家賃を負担し続けることを考えると、2年目は実質0円で家賃が安くなったことになるのです。店舗を移転する場合、原状回復費用と開店費用をあわせると100万円以上の費用負担となるケースも多いです。そのため、賃料適正化サービスを利用し、家賃を削減したほうが、負担は軽くすみます。 →→→賃料適正化サービスに関する無料お問い合わせはこちらをクリック!←←← 家賃を減額できないこともある?  賃料適正化サービスにおいて、家賃を減額しやすい条件があります。その条件は以下の3つです。 ・賃料が30万円以上であること ・入居して2年以上経っていること ・周辺の物件と比べて賃料が高いこと  賃料適正化サービスはあくまでも、適正な価格を査定し提案するサービスです。そのため、専門家と連携し家賃削減の提案にあたります。  専門家とは、不動産鑑定士、弁護士、家屋調査士などで、それぞれの役割は以下の通りです。 不動産鑑定士  …適正な賃料を算出する 弁護士  …借地借家法に則しているかチェックする 土地家屋調査  …土地や建物から詳細な状況を調査する 不動産業者  …テナントの老朽化や設備状況などを判断する  したがって、実際の相場よりも割安な物件や入居して1年未満の場合の家賃削減は、実現しないのです。 無料適正賃料査定サービスで家賃の適正価格を知ろう  家賃削減の交渉は借り主の正当な権利です。借り主が直接値下げ交渉をしても問題はありません。  固定費の削減を検討している人、家賃を下げたいけれど自分では言い出せない人、値下げ交渉をしたけれど上手くいかなかった人は、無料適正賃料査定サービスを利用してみましょう。  8割以上の企業が払いすぎていると言われてる賃料。移転することなく、適正な賃料に改定することが可能です。どのくらい家賃が削減できるのか、査定の結果から導入を検討してみませんか? →→→賃料適正化サービスに関する無料お問い合わせはこちらをクリック!←←←  
    開店ポータル編集部
    2018/11/14
  • スマートフォンがビジネスフォンに早変わり!?クラウド電話システム・IoTでんわを導入するメリットとは?
     飲食店や理美容店では、お客様からの予約や問い合わせ、仕入先や業者など、たくさんのやりとりを電話でおこなっています。全国展開のチェーン店であれば、本社や他店舗との連絡も欠かせませんよね。  オーナーや店長あてに電話があっても、本人が外出中の場合、電話を一度切って取り次がなければなりません。その際にかかる手間や通話料は、業務効率化やコスト削減の面から見ると悩ましい問題のひとつです。  その問題を解決してくれるのが、クラウド電話システム“IoTでんわ”。なかなか聞き慣れない言葉に、首をかしげている方もいることでしょう。本記事ではIoTでんわの特徴や、導入によって得られるメリットをご説明します。 手間とコストが発生する、従来のビジネスフォン  一般的に、お店でビジネスフォンを使うには、工事をおこなってPBX(電話交換機)を設置する必要があります。設置スペースを確保しなければならない上、初期費用やメンテナンス費用がかかります。  このほかにも、従来のビジネスフォンには、問題点があります。それは、掛かってきた電話の担当者が不在の場合です。本人に取り次ぐ際にかかる手間や、先方に折り返す際の外線通話料がかかること。オーナーや店長が外出中の場合、急ぎの要件に対応できないことも茶飯事ではないでしょうか。外出時に対応するため、社用携帯を買うとなれば、月々の利用料や端末代などがコストとなってしまうことも。  これらの問題を解決してくれるのが、これから紹介するクラウド電話システム・IoTでんわです。では、具体的にどのようなシステムを備えた電話なのでしょうか。 IoTでんわのメリットって? 1.内線のやりとりがスムーズに  お客様からの問い合わせは、店舗に直接かかってくる場合が多いでしょう。しかし中には、各店舗では対応できないケースもあります。一度切って本社に確認し、改めてお客様に折り返すとなると、手間や通話料が余計にかかってしまいます。  IoTでんわを導入すると、本社や各店舗の固定電話、個人の携帯がクラウドPBXを通じてつながります。そのため、お店への問い合わせを、本社や他店舗、オーナーや店長のスマートフォンに自動転送できるのです。しかも、内線通話は24時間無料。遠く離れた社員やスタッフ同士でも、リアルタイムでの情報共有がしやすくなります。   2.電話機器の導入コストをカット  PBXは設置スペースが必要である上、工事費やメンテナンス費用がかかります。オーナーや店長の外出が多い場合は、社用携帯を購入しなければならないことも。プライベート用とお店用の2台の携帯電話を持ち歩くのは面倒だ、という方も多いでしょう。  PBXをクラウド化したIoTでんわなら、設置スペースを確保する必要はなく、初期費用やメンテナンス費用もかかりません。さらに、専用アプリをダウンロードするだけで、自分のスマートフォンが社用携帯に早変わり。本社や他店舗、お客様からの問い合わせを、お店の電話番号で受けられるようになります。 3.自動音声が24時間予約受付&迷惑電話を撃退!  居酒屋やバルの場合、夕方から営業するお店が多く、日中は電話予約ができないこともあります。お客様が予約をしたいときにつながらないと、せっかくの販売機会を逃してしまう可能性も。  そこで活用したいのが、月額3,000円で追加できるIVR(自動音声案内)機能です。音声に従ってプッシュボタンを押せば、24時間いつでも簡単に予約ができます。  営業などの迷惑電話にも自動音声で対応できるため、対応に時間を割かずに済むのもうれしいポイント。もちろん、IVR機能を追加するからといって、高額なサーバーや専用ソフトを購入する必要はありません。 4.分かりやすくリーズナブルな料金体系  IoTでんわは、従来の電話回線では追加料金がかかる以下の機能が、標準装備となっています。 ①通話録音 ②自動アナウンス ③留守番電話 ④自動転送 ⑤ナンバーディスプレイ  こちらの5つの機能にビジネスフォン使用料も込みで、基本料金は月額10,000円とリーズナブル。通話料金は、通常通話なら4.6円/90秒のプランと7.9円/180秒のプラン、携帯への通話なら8.0円/30秒のプランと15.0円/60秒のプランが選べます。  “月額料金+通話料+希望に応じたオプション料金”という、分かりやすい料金体系も魅力です。 Iotでんわに関するお問い合わせ・無料相談はこちらをクリック! お店の電話をよりスマートに、リーズナブルに使いこなそう  IoTでんわの快適な利用には、ネット環境の速度と安定性が重要となりますが、開店ポータルでは、同システムのご案内とともに、環境調査も無料で承っています。ぜひお気軽にご相談ください。  お客様からの予約や問い合わせ、仕入先や業者など、電話を使う機会は何かと多いもの。電話業務にかかる手間とコストを減らせば、お客様とのコミュニケーションやサービスの改善に時間とお金を充てることができるでしょう。  便利な機能が充実し、ビジネスフォンをより安く、スマートに使えるIoTでんわ。あなたのお店でも、導入を検討してみてはいかがでしょうか。 Iotでんわに関するお問い合わせ・無料相談はこちらをクリック!  
    開店ポータル編集部
    2018/09/25
  • 【飲食店のコスト削減】注目の新電力・ハルエネでんきに切り替えて、かしこく電気代を節約しよう!
     2016年4月の電力自由化により、ライフスタイルや電力使用量にあわせて、契約する電力会社を自由に選べるようになりました。特に飲食店は、食材の保存や調理、店内照明、空調などで膨大な電力を消費する分、少しでもそこにかかるコストを減らしたいもの。“電力会社を切り替えて電気代を安くしたいけれど、どの新電力を選べばお得なのだろう”と悩んでいるオーナーも多いでしょう。  そこでおすすめなのが、コストカットの強い味方となる新電力“ハルエネでんき”です。電力会社やプランによっては、切り替え前よりも電気代が高くなってしまうケースも多い昨今。ハルエネでんきは、安さに特化したシンプルな料金体系で支持されています。さっそくみていきましょう。 そもそも、電力自由化って何?  私たちが契約できる電力会社は、東京なら東京電力、大阪なら関西電力というように、住む地域ごとに決まっていました。電力会社間の価格競争を促し、消費者の負担を減らすことで産業を活性化させようと始まったのが、電力自由化です。多くの企業が電力の小売を始めたことで、各社が用意するさまざまなプランから自由に電気を契約できるようになったのです。当初は工場や大型ビルのみが自由化の対象でしたが、2016年4月より、飲食店や小売店、理美容店のほか一般家庭にまで拡げられました。 ハルエネでんきに切り替えるメリットは?  株式会社ハルエネが提供するハルエネでんきは、電気代の見直しを考えているお店や法人をメインターゲットとする新電力です。  同電力への切り替えがおすすめなのは、契約電力が50kWh未満(低圧電力)で、ひと月の電気代の平均が3万円以上のお店。“新電力への切り替えはまだだけれど、確実に安くなる電力会社を知っておきたい”という方も、以下のメリットをぜひおさえておいてください。 1.電力使用量の多いお店ほど安くなる  使った分の料金を、電力使用量に応じて分けた“三段階料金”をご存知でしょうか?以下の段階ごとに、各電力会社が単価を設定しています。 ・1段階料金 0(一部の電力会社は10~15)~120kWh内で使った分に適用される単価 ・2段階料金 120~300kWh(北海道電力では120~280kWh)内で使った分に適用される単価 ・3段階料金 300kWh以上使った分に適用される単価  ハルエネでんきの最大の魅力は、1、2段階の料金は他社と変わらないものの、3段階料金がグッと安くなること。たとえば、東京電力の3段階料金が30.02円であるのに対して、ハルエネでんきは28.52円と5%お得になります。冷蔵庫や店内照明などで、たくさんの電気を使う飲食店にはありがたいですね。   2.簡単な申し込みですぐに利用できる  ハルエネでんきに申し込みをする際は、店名や住所、代表者の氏名などの簡単な情報を申込用紙に入力するだけ。その後、ハルエネから申し込み確認の電話が入り、スマートメーターへの交換が終わればすぐに利用できます。スマートメーターは、毎月の検針を自動でおこなう電力メーターで、切り替えは地域の電力会社が無料でおこなってくれる上、立ち会いも不要です。交換済みの場合は切り替える必要がないので、よりスムーズに利用を開始できますよ。 3.コスト削減に特化した分かりやすい料金プラン  他の電力会社では、電気の他にスマートフォンやネット回線などの契約をすすめ、セット割引をおこなうものもあります。ところが、プランを追加しすぎたせいで結局安くならない、高額な違約金がネックとなって解約しにくいなど、デメリットも多いのです。  その点、ハルエネでんきは、電気のみの契約で5%以上安くなるというシンプルな仕組みです。他サービスを契約するときの面倒な手続きもなく、“とにかく電気代を安くしたい!”と考えているお店にはぴったりでしょう。地域や従量電灯に合わせて、さまざまなプランが選べるのも魅力です。  開店ポータルでは、ハルエネでんきに切り替える際のサポートをしています。どのプランにすればよいか迷ったら、ぜひお問い合わせください。使用状況や契約内容をヒアリングし、無料お見積り・最適なプランのご提案をします。 ハルエネでんきの無料お見積り、お申込みはこちらをクリック! 電力自由化は、コスト削減の絶好のチャンス!  新電力に関心はあるけれど、“電気の供給が不安定になったり、停電しやすくなったりするのでは?”と踏み切れずにいる方も多いのではないでしょうか。でも、その心配はありません。新電力は既存の電力会社の送電網を通して供給されるため、今までと変わらない品質の電気を安心して使えます。選択肢が多い今だからこそ、電気代の見直しをするなら、信頼できる電力会社を選びたいですよね。  冷蔵庫や調理機器、照明、エアコン…飲食店は毎日たくさんの電気を使います。月々のコストカットが、経営を左右する鍵となることも。申し込みから切り替えまで手間がかからず、電力使用量が一定以上であれば確実に安くなるハルエネでんき。新電力への切り替えを考えている方は、ぜひ検討してみてください。 ハルエネでんきの無料お見積り、お申込みはこちらをクリック!  
    開店ポータル編集部
    2018/09/14
  • ドタキャンと無断キャンセルの対策がとれるサービス「ドタキャン防止システム」とは
     飲食店において、いま、深刻な悩みとなっているドタキャン。グルメ情報サイトなどを通して、誰もが手がるにお店を予約できるようになりましたが、その手軽さがあだとなり、多くの飲食店を悩ませるドタキャンの問題が生まれています。確保しておいた座席や用意していた料理が無駄になってしまうだけでなく、“せっかく足を運んでくれたのに、かえしてしまったお客様がいた…”と、胸を痛めた経験のあるオーナーも多いのではないでしょうか。特に、コース料理や団体客の場合、店舗の損失はとても大きなもの。そこで、そういった被害を減らそうと2018年2月に誕生したのがドタキャン防止システムです。飲食店を経営しているのなら、知っておきたいサービスです。   “ドタキャン防止システム”とはどんなシステム?  ドタキャン防止システムは、飲食店経営者からなる全日本飲食店協会が運営しています。飲食業界を守るため、みんなで協力してドタキャンによる被害を減らしていこうとの思いから始まりました。  このシステムには、登録店舗から提供された情報がデータベース化されています。ここでいう情報とは、過去にドタキャンや無断キャンセルをした電話番号にあたります。データベース上に登録された電話番号を検索するだけで、過去にドタキャン履歴があるかどうかを確認できるようになります。自分の店舗だけの回数ではなく、他の店舗を含めた数が見られます。情報を共有しあうことで成り立つ、まさにみんなで協力して被害を減らすサービスです。 システム導入による3つのメリット  ドタキャン防止システムには、どのような特徴はあるのでしょうか。代表的な3つを、みていきましょう。 1.利用料金が無料  このシステムは、情報を提供してもらうことで、データが充実し、意味のあるものになります。そのためには少しでも多くの店舗の協力が必要です。そこで、どのような方にも気軽に利用してもらえるようにと、利用料金が無料となっています。  どうやって収益を図るのか?との疑問を持つ方も多いでしょう。このシステムを運営するための費用を得るため、利用した方には飲食店を経営するうえで必要となるさまざまな有料サービスを紹介しています。もちろん、強制ではなく必要性を感じたら、そちらを使ってもらうことで収益化を図っているのです。 2.ドタキャン対策ができるようになる  もし予約で登録された電話番号が、ドタキャン履歴にあるものだった場合、万が一に備えた対策を立てられます。例えば、売り上げの損失を防ぐため料金を前払い制にして、振り込まれなければキャンセル扱いにしたり、常習的であれば予約を断ってしまうことも可能です。 3.食材や座席が無駄にならない  2の対策がとれることで、事前にキャンセル処理ができるため、食材を無駄にすることなく、販売機会を逃さずに済みます。調理に取り掛かる前に判断ができれば料理の廃棄もなくなり、また、座席をとっておく必要も無いので、新たな予約や訪れたお客様の対応が可能となります。  事前に対策ができる分、システムを導入しているのとしていないのとでは、売り上げに大きな差が出てきます。費用をかけずにはじめられるのならば、なおさら導入しない手はありませんよね。 システム導入の流れ  ドタキャン防止システムは、飲食店のためにつくられたものなので、利用できるのは飲食店の経営者のみ。利用するには、公式ホームページから名前とメールアドレスを送信して、登録を済ませましょう。サービス利用と同時に、全日本飲食店協会にも登録される仕組みとなっており、会員でなくなればサービスも利用できなくなります。登録が完了したら、あとはシステムを起動させて電話番号を打ち込むだけ。難しい操作はないので、だれでも簡単に使いこなせます。  もしシステムで履歴がないにも関わらずドタキャンをされた場合には、ドタキャンをした番号などのデータをシステムに入れることで、次回以降の被害を軽減させることができます。 協力することで減らせるドタキャン被害  ドタキャン防止システムは、2018年に誕生したばかりの新しいサービスです。いままで悩まされていたドタキャンによる被害が、少しでも軽減されるのならと、多くの飲食店経営者から支持され、導入を希望する声が殺到しているのだとか。  たとえ導入しても、ドタキャンされる可能性が0となるわけではありません。だからと言って、何も対策をしなければ、今後も悩まされ続けるだけですよね。情報を共有しあうことで成り立つこのサービス、今後さらに注目が集まりそうです。  
    開店ポータル編集部
    2018/07/27