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  • ウィズコロナ時代の飲食店経営「売上回復、コスト削減、衛生管理」の課題とは?
     47都道府県での緊急事態宣言解除を受け、全国の飲食店が少しずつ営業を再開しはじめています。適切な感染防止対策をとる必要はあるものの、ひとまず通常営業に戻れたことに、ほっと胸をなで下ろした経営者の方も多いでしょう。  しかし、営業を再開しても、すぐに売上が回復するお店ばかりではないのが現状です。ウィズコロナ時代に押さえておきたい飲食店経営のポイントを、「売上回復」「衛生管理」「コスト削減」の3つの視点からまとめました。 【飲食店経営 ウィズコロナ】1.売上回復  外出自粛を継続するお客さまも多い中、飲食店は「いかに売上を確保するか」という課題に直面しています。  思うように客足が伸びない中でも売上を回復させるためには、何ができるのでしょうか。 ①テイクアウトやデリバリーをはじめる  店内の過密状態を避けるために、席の間隔を空けているお店も多いと思います。間隔を空けるとなると席数を減らさなければならないため、受け入れ人数が減り、売上も下がってしまいますよね。  そこでおすすめなのが、テイクアウトやデリバリーによって、店舗以外の売上を確保すること。店内利用ではないので、席数に縛られることがありません。来店したことのない人にも魅力を感じてもらえるメニューや販促の仕方を考える、こぼれないよう容器包装を工夫するなど、気を配るべきポイントは多いです。しかしテイクアウトやデリバリーをきっかけに認知度を高められれば、リピータ―が増えることも期待できます。 >>コロナ売上対策|テイクアウトアプリmenuメニューの仕組みや手数料、メリットは?【0円導入可能?】 ②ダイナミックプライシングを導入する  席数を減らしながら売上を確保するために、もうひとつおすすめしたいのが「ダイナミックプライシング」という手法。  ダイナミックプライシングとは、需要と供給に合わせて、商品やサービスの価格を変更すること。新幹線の運賃やホテルの宿泊料金が、繁忙期は高く、閑散期は低く設定されているのが分かりやすい例です。  飲食店であれば、「12時~13時は+5%の価格、13時~14時は通常価格、12時前と14時以降は5%割引の価格でランチを提供する」といったかたちで取り入れることができますね。 ③積極的なコミュニケーションで来店をうながす  メルマガ会員になってくれているお客さまや、SNSで繋がっているお客さまと、積極的にコミュニケーションを取りましょう。新メニューやイベントの紹介とともに、「こんな状況だけれど、安心して来てください」「いつでもお待ちしています」と、来店をうながすメッセージを送ってみてください。  地道な作業かもしれませんが、お客さまとの心の距離を縮め、応援してもらうという意味ではとても大切な取り組みです。 >>【飲食店集客】LINE公式アカウントの作り方・運用方法、集客の仕方まとめ 【飲食店経営 ウィズコロナ】2.衛生管理  夏本番を迎えるにあたって、新型コロナに限らず、食中毒を引き起こすさまざまな菌やウイルスにも気をつけなければなりません。  次の4つのポイントから、衛生管理をおこないましょう。 ①頻繁に触れる箇所はこまめに消毒する  お客さまが入れ替わるたびに、テーブルやカウンターを消毒液でしっかりふき取りましょう。食券を販売しているお店では、券売機のボタンも忘れず消毒してください。ドアノブ、メニューブック、タッチパネル、卓上ベルなど、不特定多数の人が触れる場所は定期的にアルコール消毒液でふき取るよう心がけましょう。  アルコール消毒液は出入口やトイレの手洗い場にも設置し、お客さまに入退店時やトイレの後に手指の消毒をうながしてください。 >>飲食店に必要なウイルス対策!おすすめ殺菌・消毒アイテムはコレ! ②テイクアウトやデリバリー商品の傷みに気をつける  これからの季節で特に気をつけたいのが、テイクアウト・デリバリー商品の衛生管理です。食中毒を防ぐため、口頭または注意書きによって、早めに食べてもらえるようお客さまに呼びかけましょう。  サラダなど生野菜を使うメニューはなるべく店頭での提供のみとし、難しい場合は保冷バッグや保冷剤をつけて提供するなど、傷みを防ぐ工夫をおこないましょう。 配達クルーに料理の受け渡しをする前にも、かならず手指を消毒してください。 >>テイクアウト営業の注意点と対策。集客力を上げて売上に繋げよう! ③卓上調味料やトングなどはこまめに交換する  卓上の調味料やお冷のポットは共有しないことが望ましいですが、難しい場合は、お客さまが入れ替わるたびに容器をアルコール消毒したり、交換したりしましょう。 サラダバーやドリンクバー、ビュッフェなどは、食器やトングなどを定期的に消毒、もしくは交換してください。 ④手洗いの徹底や適切なマスク着用  店内ではマスクを適切に着用するとともに、調理・接客の前後の手洗いを徹底し、飛沫感染・接触感染のリスクを減らしましょう。エプロンや制服のこまめな洗濯も大切です。  また、衛生管理に必要な備品(消毒液、マスク、手袋、ペーパータオルなど)のリストを作っておきましょう。使った分をそのつど補充し、常に一定量を備蓄しておけると安心です。 集客に悩んでる… >>開店ポータルBizに無料相談する<< 【飲食店経営 ウィズコロナ】3.コスト削減  売上の中から、少しでも多くの利益を確保するために必要なのがコスト削減です。ここでは、飲食店のコストの中で高い割合を占める「家賃」「人件費」「食材費」の削減方法をみていきます。 ①家賃の削減  飲食店経営にかかる固定費の中でも、特に大きいのが家賃です。家賃に関しては、休業期間中に減額または支払い猶予の交渉をしたお店も多いでしょう。しかし、減額できなかった場合や、営業再開後も思うように売上が戻らない場合は、二度目の交渉の余地があります。  不動産鑑定士や土地家屋調査士が、貸主への家賃減額交渉をサポートしてくれる「賃料交渉サービス」もあるので、そちらを利用してもいいでしょう。  また、新型コロナの影響を受けたお店の事業継続をサポートすることを目的に、法人に最大600万、個人事業主に最大300万円を補助する「家賃支援給付金」の制度もあります。 このほか、各自治体でも家賃支援をおこなっている場合があるので、市区町村のホームページをチェックしてみてください。 >>7月受付開始?特別家賃支援給付金|対象は?申請方法・条件、必要書類について ②人件費の削減  飲食店のコスト削減で重要な、もうひとつのポイントが人件費です。無駄な人件費をカットするための取り組みとして、まず、「客入りが少ない時間帯があれば営業時間を見直す」ということが挙げられます。  たとえば、ランチタイムの需要が少ないのであれば、日中はテイクアウトやデリバリーに切り替えて、ディナータイムの営業に力を注ぐなどのやり方も考えられます。また、UberEatsなどのデリバリーサービスを使えば配達員を雇う必要がなく、調理に集中できるため、少ない人数でも間に合います。 >>【デリバリー】UberEats出店で赤字脱却!売上・集客力向上の仕組みと注意点 ③食材費の削減  食材費を「少し」抑えることは、長期的に見ると大きなコスト削減になります。食材費を抑えるために必要なのが、食品ロスを減らすこと。毎日、閉店後に冷蔵庫や保管棚をチェックして棚卸しをしましょう。先に仕入れたものから使うことを徹底できれば、廃棄率がグンと下がります。  また、『クロスマート』のような生産者と飲食店のマッチングサービスを利用すると、同じ食材を安く買える仕入先が見つかります。納品書を写真に撮って送ると複数の業者から無料で見積もりが届くので、ぜひ試してみてください。 >>【関連記事】仕入れコストに悩む飲食店経営者がコストカットのためにすべき3つのこと 【飲食店経営 ウィズコロナ】感染防止対策はしっかりと  厚生労働省の「新しい生活様式」に対応し、さまざまな感染防止対策をおこなっているお店もあるでしょう。飛沫感染を防ぐためのビニールシートの設置や食事のとき以外のマスク着用、検温、消毒など、ウィズコロナ時代では、新たなスタイルの営業方式を受け入れなければなりません。  とはいえ、外食の楽しみは、ただ料理を味わうことだけではありません。家族や友人、気の置けない仲間とおしゃべりをし、「おいしい」「楽しい」という感動を分け合える時間こそが、外食の楽しみでもあります。お店側で取り組める感染防止対策と、お客さまにご協力いただけることを上手にすり合わせて、営業スタイルをつくっていくことが求められています。 >>外食事業継続の為のガイドラインとは?内容を解説!営業再開の準備をしよう! ウィズコロナ時代の店舗経営に悩んだら、開店ポータルBizにご相談ください  これからは、感染リスクを減らしながら元通りの暮らしを再開していく「ウィズコロナ」の時代。飲食店経営者は、「売上の回復」「コスト削減」「衛生管理」といった3つの切り口からできることを実行し、お客さまが食事を楽しめる環境をととのえなければなりません。  本記事で取り上げたヒントを参考に、国や自治体の支援制度なども活用しながら、お店の復興に向けて新たな一歩を踏み出してください。  開店ポータルBizでは、店舗運営に関するお悩みのご相談を無料で承っております。あわせて固定コストの大幅削減方法、地域やお店にあった集客方法をご提案いたします。相談費用はかかりませんので、まずはお気軽に、下記フォームよりお問い合わせください。
    開店ポータル編集部
    2020/07/06
  • 飲食店経営 経費削減術!電気代を大幅にカットする方法とは?【相談・見積もり無料】
     飲食店のオーナーにとって、ランニングコストの削減は欠かせない課題です。中でも光熱費はかかる費用も大きいため、そのぶん削減がしやすいコストとも言えます。  飲食店の経費削減を考えるうえでまず検討したいのが、光熱費の大部分を占めている電気料金の削減です。  電気料金削減のポイントはいくつかあります。本記事では、飲食店が無理なく電気料金を削減する方法をご紹介します。 【飲食店 電気代削減術】照明器具を見直す ■適切な明るさを心掛ける  飲食店のいたるところに設置された照明。それらすべてを「適切な明るさ」に調整していますか? 一日を通して、同じ明るさにしているのであれば、今すぐ見直しましょう。調光機能のある照明器具を導入するなどし、適切な明るさを心掛けましょう。   ■基本の「節電意識」を持つ  節電をするさいの基本中の基本が「照明の無駄づかいをしない」こと。トイレや事務所など、人の出入りがある場所は特に要注意です。誰もいないのに、照明をつけっぱなし――なんてこともあるでしょう。細かなことではありますが、トイレや事務所などを使っていないときには電気を消すなど、節電に取り組むことが電気代削減に繋がります。 【飲食店 電気代削減術】エアコンを見直す ■風量を「自動」運転モードに設定する  エアコンの風量設定には、自動、微風、強風などさまざまな運転モードがあります。電気代を削減するさいには、微風モーとに設定するのが望ましいように思えますが、実は違うのです。  電気代削減を狙うのであればおすすめなのは、自動モード。自動の場合、はじめのうちは「強風」で店内を快適な温度までもっていき、その後「微風」に切り替わり一定の温度に保ってくれます。  エアコンの電力使用量が最も多くなるのは、店内の温度を変えるときです。そのため、はじめから微風に設定してしまうと快適な温度に到達するまでに時間がかかってしまい、不必要に電力を消費してしまう――というわけです。 ■フィルターの清掃はこまめにする  清掃はこまめにおこないましょう。フィルターが汚れていると、エアコンの効きが悪くなり、余計な電力を消費してしまいます。年に1回と言わず、数ヶ月に1回は必ず清掃するようにしましょう。 【関連記事】「業務用エアコン」の選び方・おすすめのメーカー3社【ダイキン・日立・三菱】 【飲食店 電気代削減術】冷蔵庫の使用方法を見直す ■開閉頻度を減らす  毎日使うものだからこそ節電効果が期待できるのが冷蔵庫です。食材を取り出す時には扉を素早く開閉する、開閉頻度を減らすなどの工夫をしましょう。冷蔵庫の中に何があるのか、消費期限はいつなのか、状況をきちんと把握しておきましょう。調理工程の見直しをすることで、冷蔵庫の開閉回数を抑えることもできますよ。 ■パッキンをチェックする  冷蔵庫内の設備の状態もチェックするようにしましょう。パッキンが少し欠けているだけでも、電力使用量は大幅に上がります。定期的なメンテナンスが必要ですね。 【関連記事】飲食店の必需品 厨房機器「業務用冷蔵庫」のかしこい選び方 【飲食店 電気代削減術】電力会社を切り替える  根本的な電気料金の削減として効果があるのは、料金プランの見直しです。以前は、地域で決められていた電力会社としか契約ができなかったため、大幅削減が難しいとされていた電気代。――でしたが、2016年4月1日に施行された「電力自由化」に伴い、自由に電力会社を選び、契約ができるようになりました。これによって、私たちは安い料金プランで電気を提供する電力会社に切り替えることができるようになったのです。  いまは、「夜間営業の飲食店に合ったプラン」や「日中のみ営業している飲食店に合ったプラン」など、それぞれのニーズにあわせたプランを提供する新電力の会社が多くなりました。電気代の大幅削減をおこないたいと考えたら、電力会社の見直しをおこなうのが得策です。電気料金とあわせてガス料金を削減できる場合もありますよ。   ■電力会社を選ぶうえで大切なポイント  電力会社を選ぶうえで特に大切なポイントは、現状と比較してどれくらい安くなるのか、そして解約金はあるのかという点をしっかりと確認することでしょう。  2020年現在、私たちが契約できる電力会社はとにかくたくさん存在しています。そのなかから、お店にあったプランを提供する電力会社はどこなのか、比較・検討して選ばなければなりません。 >>開店ポータルBizに無料相談する<<  開店ポータルBizでは、無料で「お店にあった電力会社の相見積もり」をおこなっています。最適な電力会社・プランをご提案いたしますので、お気軽にお問い合わせください! 電気代の削減、電力会社選びで悩んだら、開店ポータルBizにご相談ください!  飲食店の経費削減を考えるうえでまず検討したい、電気料金の削減。電気料金削減のポイントはいくつかありますが、大幅カットには「電力会社の見直し」が効果的です。 【人気記事】エアコンのオーバーホール、料金相場は?汚れ・ニオイを完全分解洗浄で除去!  開店ポータルBizでは、「お店にあった電力会社の相見積もり」をおこなっています。最適な電力会社・プランをご提案いたしますので、まずは 見積りで、現状からどれだけ安くなるかを実感してください。見積もり費用は、もちろん無料!お気軽にお問い合わせください。  
    開店ポータル編集部
    2020/06/24
  • ハンディで飲食店のオーダー業務はどれくらい楽になる?おすすめ機種は?【相談無料】
     お客さまから注文を受けるさいに気を付けたい重要なことは「正確であること」。そして、お店としては「効率良く受けること」も重要ですよね。  正確で効率の良い、理想的なオーダー業務の実現に欠かせないのが、オーダーエントリーシステム・ハンディです。既に取り入れているお店も多く、飲食店を経営するうえで大きな戦力になるシステムのひとつです。本記事では、導入に悩むオーナー必見のハンディのメリットと、おすすめのサービスをご紹介します。 オーダーエントリーシステム・ハンディとは?  オーダーエントリーシステム・ハンディとは、リアルタイムで厨房とホール、そしてレジでオーダーの情報を共有することが出来るシステムです。  手書きでメモをする時のように書き漏らしや読み間違いをするリスクも減り、オーダーミスによる食材のロスやクレーム処理を未然に防ぐことができます。 ハンディを導入する5つのメリット  ハンディの導入により得られるメリットは多くあります。 ①業務の効率化 ②料理提供時間の短縮 ③オーダーミスの防止 ④レジの混雑回避 ⑤スタッフ教育にかかるコストの削減  一つずつ見ていきましょう。 ①業務の効率化  ハンディ最大の魅力は、オーダー業務の効率化を叶えられる点にあります。  お客さまに呼び出しをされたさい、手元の端末からボタンひとつで厨房にいる調理スタッフに注文内容を伝えることができます。そのため、手書きでのオーダー業務と比べて格段にスピードが上がります。  また、機種によっては売上げの集計や人気メニューの分析もおこなえます。毎日閉店後に行う集計作業に時間を取られることなく、お客さまのニーズ をしっかり把握し、サービスに還元することができます。 ②料理提供時間の短縮  入力されたオーダーデータは、リアルタイムで厨房にいる調理スタッフへと伝わります。そのため、注文を受ける度に客席と厨房を行き来する必要がなくなります。  料理提供時間の短縮は、お客さま満足度の向上に繋がるうえ、お店全体の回転率を上げることにも繋がります。 ③オーダーミスの防止   手書きの伝票で起こりがちな、「書き間違い」や「読み間違い」によるオーダーミスを防止できます。また、入力したデータはスタッフ全員で共有できるので、二重オーダーを未然に防ぐことも可能です。  さらに、厨房では、注文を受けた順番や注文数などが明確に表示されているため、調理ミスや誤配の減少も見込めます。 ④レジの混雑回避  ハンディには、レジと連動させることでデータを直接送信し会計を行えるものや、テーブルナンバーを入力するだけで、注文内容がレジ画面に反映されるものなどがあります。  どちらもメニューや金額の入力をし直す必要がないため、会計ミスもなくなりお客さまの信頼獲得に繋がります。レジとの連動には、POSレジの導入が必要です。 ⑤スタッフ教育にかかるコストの削減  新人スタッフを独り立ちさせるまでには、コストや時間がかかるものです。その中でもオーダー業務は、膨大なメニューを覚えなくてはいけなかったり、ミスが起きやすかったりと教育にも時間がかかる業務でしょう。  ここでもハンディが活躍してくれます。ハンディは比較的簡単に操作ができるため、新人教育にかかる時間を大幅に削減できます。 「レジをかえずに使えるの?」 >>開店ポータルBizに無料相談する<< おすすめの「ハンディ」はこれ! ブレイン株式会社HP:https://www.blayn.co.jp/  ここまで、ハンディ導入のメリットをご紹介してきましたが、ハンディとあわせてPOSレジを導入することを考えると、導入費用がかかるというデメリットも見えてきます。  そこでおすすめしたいのは、ブレイン株式会社が提供する飲食店専用のPOSレジ・ブレインレジスターです。飲食店に特化したPOSレジのため、サービス内容が充実しているのはもちろんのこと、月額料金無料のプランまで用意されています。ハンディとして使用できるスマートフォンがセットになっているプランもあるので、トータルコストを抑えることができます。 飲食店専用のPOSレジ「blaynレジ」  ブレイン株式会社が提供する飲食店専用のPOSレジ「blaynレジ」は、商品ごとの残数設定、注文詳細、テーブル毎の客数設定、原価の管理など、飲食店経営にかかせない機能を搭載しています。  デザイン性にもこだわり、これまでのレジのイメージを覆すような、お店の雰囲気を壊さないレジデザインを追求しています。国内外のデザイン賞を受賞しているほどです! POSレジの課題を改善!使いやすさ満点のブレインレジの特長とは? ①世界初のコンパクトさ! …タッチパネル、レシートプリンタ、料金ディスプレイがひとつに! ②世界最小サイズを実現! …機能を絞り込むことにより、世界最小サイズを実現!散らかりがちなレジまわりもすっきり! ③世界初のドロアー連携! …POSレジには欠かせないキャッシュドロアーを連携! blaynレジのおすすめポイントとは? Point①テーブル毎に売上・時間確認ができる!  テーブルごとの売上確認や時間管理が可能!人数の増減によるテーブル移動、各テーブルの合算などにも対応しています。  また、飲み放題や食べ放題などの時間制限がある場合、テーブルごとにタイマー設定できるため、ラストオーダーの伝え漏れを防止することもできます。 Point②メニューの作成・変更が簡単にできる!  パソコンからはもちろん、レジから簡単にメニューの作成、変更が可能!  登録にかかる時間は、一品あたりわずか10秒ほど!レジからの編集であればリアルタイムで反映することもできるため、完売メニューやおすすめメニューの表示切り替えに素早く対応できます。 Point③売上管理が簡単にできる!  昨年対比や曜日別の売上分析はもちろん、blaynレジを導入している系列店全店舗の利益を把握できます!  データはエクセルで管理、修正することができ、売上金入金サービスや会計業務システムといった各種外部システムと連携することができます。これにより、バックオフィス業務の効率化も叶えられます。 Point④スマートフォンをハンディ端末として使える!  専用アプリをお手持ちのiPhoneまたはiPod touchにインストールするだけで、ハンディ端末として利用可能!  従来型のハンディ端末は数十万円かかるのに比べ、圧倒的な低コストを実現しています。 blaynレジの料金プランは2つ! ■無料版:月額費用0円 <使用可能機能>  ・データ保存90日可能  ・商品登録数500点可能  ・POSレジ機能  ・複数店舗管理  ・会計ソフト自動連係  ・電話メールサポート ■プレミアム版:月額費用9,800円 <使用可能機能>  ・データ保存期間⇒無制限  ・商品登録数⇒無制限  ・POSレジ機能  ・複数店舗管理  ・会計ソフト自動連係  ・電話メールサポート  ・ハンディ利用  ・キッチンプリンタ対応  「レジ選びで悩んでる…比較検討したい!」 >>開店ポータルBizに無料相談する<< ハンディ、レジ選びで悩んだら、開店ポータルBizに無料相談しよう!  ハンディの導入は、お店にとって大きなメリットがあるもの。業務効率化を図り、働きやすい環境を作ることで、サービスの質が上がり、その結果、お客さま満足度も向上します。  なかでもおすすめなのは飲食店にとっておすすめの機能が満載で、見た目もオシャレな「blaynレジ」とあわせての導入です。スタッフの業務効率向上や教育面でのコスト削減も期待できるなんて、うれしいことづくめですよね。 ▼関連記事▼ 飲食店用Wi-Fiルーターの正しい選び方とは?ネット環境改善で集客UP! ▼関連記事▼ 飲食店におすすめのインターネット回線・光シリーズ3選!  開店ポータルBizでは、飲食店専用のPOSレジ・blaynレジをご案内しております。ご相談は無料となっておりますので、お気軽にお問い合わせください!
    開店ポータル編集部
    2020/06/10
  • 新型コロナ「家賃が払えない」 賃料減額で店舗経営を救えるかも!?【相談無料】
     固定費のなかでも大きな割合を占める家賃。家賃が経営を圧迫し、閉店や立ち退きを選択せざるをえない飲食店が後を絶ちません。  経営者の皆さん「家賃がもう少し安ければ、利益が出るのに」と感じていませんか? その家賃、賃料減額を叶える「賃料適正化サービス」で安くなるかもしれませんよ。 賃料減額を叶える「賃料適正化サービス」とは?   賃料適正化サービスとは、管理会社や貸し主に、賃料削減について提案するサービスです。もちろん、賃料が負担に感じた場合、今よりも安いところへ移転するという考えもあります。しかし、退店となると、原状回復費用が発生するだけでなく、移転先でも開店資金が必要になります。  そうなると、家賃が高く利益が上がらないから移転を考えているのに、まとまった費用を負担しなければならなくなってしまい、さらに経営は苦しくなります。    これからご説明する賃料適正化サービスは、専門家と連携して移転することなく家賃削減ができるように、管理会社や貸し主と家賃交渉をおこなうサービスです。この交渉が成立すれば、スムーズに家賃を減額できます。 そもそも「家賃交渉」って上手くいくの?  家賃削減が成功すれば、借り主は助かります。一方、管理会社や貸し主の側はどうでしょうか。一見、賃料が適正化されることによって、家賃収入が下がり、メリットはないようにみえます。ですが、貸し主にとって、家賃が高いという理由で移転し、空室になるのは問題です。今、賃料の相場は、下落しています。ちなみに、全国の家賃の下落率はおよそ1年で1%。賃料の下落に関しては、東京都も例外ではありません。  このような背景から、賃料が高いという理由で退室が相次ぎ、結果、空室が増え、貸し主は困っています。ですから、家賃交渉は、貸し主にとっても空室を防ぐメリットがあります。  開店ポータルBizがおすすめする賃料適正化サービスの成功率はなんと、約82%。なぜなら、無理な提案や根拠のない内容では決して交渉を行わないからです。  まず、貸し主には、適正価格にすることで継続して借りてもらうというメリットを説明しています。そして、貸し主にとっても無理のない範囲内での削減を実施します。さらに、空室を埋めるための情報提供や物件に関する固定資産税の見直しなども提案しています。  賃料適正化サービスは、決して一方的なものではありません。貸し主と借り主が良い関係を継続するためのサービスです。   賃料適正化サービスにデメリットはある?  賃料適正化サービスはメリットばかりではありません。以下のようなデメリットもあります。 ①コストがかかる ②減額できない場合もある  では、これらのデメリットについて、一つずつ確認していきましょう。 賃料適正化サービスにはコストがかかる?  通常、言い出したくてもなかなか言い出せない家賃削減の提案。専門家に依頼するとなると高い費用が発生するのではないかと考える人も多いでしょう。  開店ポータルBizが自信をもっておすすめする賃料適正化サービスは、完全成果報酬制です。減額できなかった場合は、手数料は無料です。成功した場合は、減額幅の一部を報酬としてお支払いただく形となります。  例えば50万円の家賃が賃料適正化サービスによって40万円になったとします。この場合は、差額分の10万円×10ヶ月分を一括でお支払いいただきます。仮に、100万円を一括でお支払いただくことが難しい場合は、12回分割プランもあります。12回分割プランの場合は、10万円×12ヶ月分となりますが、いずれにしても、10ヶ月もしくは12ヶ月以降は家賃の削減に成功したことになるため、2年目は家賃を大きく削減できることになります。  したがって、ずっと50万円の家賃を負担し続けることを考えると、2年目は実質0円で家賃が安くなったことになるのです。店舗を移転する場合、原状回復費用と開店費用をあわせると100万円以上の費用負担となるケースも多いです。そのため、賃料適正化サービスを利用し、家賃を削減したほうが負担は軽くすみます。 「サービスに興味がある!詳しく教えてほしい」 >>開店ポータルBizに無料相談する<< 家賃を減額できないこともある?  賃料適正化サービスにおいて、家賃を減額しやすい条件があります。その条件は以下の3つです。 ・賃料が30万円以上であること ・入居して2年以上経っていること ・周辺の物件と比べて賃料が高いこと  賃料適正化サービスはあくまでも、適正な価格を査定し提案するサービスです。そのため、専門家と連携し家賃削減の提案にあたります。  専門家とは、不動産鑑定士、弁護士、家屋調査士などで、それぞれの役割は以下の通りです。 不動産鑑定士  …適正な賃料を算出する 弁護士  …借地借家法に則しているかチェックする 土地家屋調査  …土地や建物から詳細な状況を調査する 不動産業者  …テナントの老朽化や設備状況などを判断する  したがって、実際の相場よりも割安な物件や入居して1年未満の場合の家賃削減は、実現しないのです。   「うちはどれくらい安くなる?見積もりがほしい」 >>開店ポータルBizに無料相談する<<   無料適正賃料査定サービスで家賃の適正価格を知ろう  家賃削減の交渉は借り主の正当な権利です。借り主が直接値下げ交渉をしても問題はありません。  固定費の削減を検討している人、家賃を下げたいけれど自分では言い出せない人、値下げ交渉をしたけれど上手くいかなかった人は、無料適正賃料査定サービスを利用してみましょう。 【人気記事】飲食店のランニングコストを一括削減!固定コストを大幅カットする方法とは?  8割以上の企業が払いすぎていると言われてる賃料。移転することなく、適正な賃料に改定することが可能です。どのくらい家賃が削減できるのか、査定の結果から利用を検討してみませんか?賃料を浮かせて、店舗経営に余裕を持たせましょう。  開店ポータルBizでは「賃料適正化サービス」についてのご相談を無料で承っています。お気軽に、下記問い合わせフォームよりご連絡ください。  
    開店ポータル編集部
    2020/05/12
  • 店のランニングコストを削減!固定費をカットする方法とは?【ご相談無料】
     飲食店を持つと、家賃や水道光熱費、人件費など、毎月驚くほどのお金が出ていきます。いかにそれらのコストを抑え、売上の中から利益を確保していくか。これを考えることは、長く経営を続けていくために重要なことです。    しかしコスト削減の仕方を間違えると、飲食店の命である料理やサービスの質が下がります。せっかくついてくれたお客さまが、ガッカリして離れていく原因にもなりかねません。本記事では、飲食店の経営にかかるコストの種類と、それらのコストを上手に抑える方法をご提案します。 「売上を増やすこと」と同じくらい大切なこと  お店を続けていくために、必要なことは何でしょうか。おそらく多くのオーナーは、情報誌に広告を載せたり、新メニューを考えたりしてお客さまを集め、「売上を増やすこと」と考えるのではないでしょうか。  しかし、売上を増やすことと同じくらい大切なのは、「支出(コスト)を減らすこと」。これをしなければ、いくら売上があっても手元に利益が残りません。コストを減らすといっても、ただ食材の質を落としたり、今まで提供していたサービスをなくしたりといった、お客さま想いでないやり方は避けたいもの。  まず、飲食店の経営にはどのようなコストがかかるのかを整理しましょう。そして、それらを安く抑えるためにどんな工夫ができるのか、考えていきましょう。 飲食店の経営にかかるコストと、その削減方法  飲食店を経営すると、毎月多くのコストが発生します。オーナーの頭を悩ませる主なコストは次の6つでしょう。 ①家賃 ②水道光熱費 ③人件費 ④食材費 ⑤広告宣伝費 ⑥消耗品費  どのコストもゼロにすることはできません。しかし、工夫することで削減することはできます。以下でそれぞれの削減方法をご提案します。 ①家賃  飲食店のコストの中でも、特に大きいのが家賃です。休業日が何日あろうとも、売上がいくら少なくても、毎月決まった額を支払わなければなりません。  一般的に、飲食店の家賃は売上の10%以下に抑えるのが理想とされています。 【家賃を抑えるには?】  貸主に交渉することで、家賃を安くしてもらえる場合もあります。交渉のさいは、一方的に「家賃を安くしてください」と要求するのは望ましくありません。家賃を減額してもらうかわりに長期入居する意思を示すなど、貸主のメリットにつながることもあわせて伝えましょう。  自力で賃料交渉ができるか不安な場合は、「賃料交渉サービス」を使ってみましょう。不動産鑑定士、土地家屋調査士などのプロが調査をおこない、根拠のある資料を用意して交渉をサポートしてくれます。 【記事】飲食店経営の固定コスト削減!その家賃は適正?賃料削減交渉の仕方【相談無料】   「賃料適正化サービスの資料が欲しい!」 >>開店ポータルBizに無料相談しよう<< ②水道光熱費  飲食店の厨房では、調理のため多くのガスや水を使います。特にラーメン店ではスープの仕込みがあるため、ガス代や水道代はますます高くなるでしょう。  また、お客さまに快適に過ごしてもらうために、真夏や真冬は冷暖房を切ることができません。照明も開店から閉店まで点けたままですから、電気代もかなり高くなります。 【水道光熱費を抑えるには?】  まずは、スタッフ全員にコスト意識を持たせましょう。電気の一筋、水の一滴にもお金がかかっているという意識を一人ひとりが持てば、無駄づかいをなくすことができます。  バックヤードに貼り紙をしたり、ミーティングで声をかけたりして、節約意識を共有しましょう。ほかにも、次の方法があります。 1.水道料金の減免制度を利用する  自治体ごとに条件は違いますが、上下水道料金の減免制度を利用できる場合があります。これが利用できると水道代を大幅にカットできるので、最寄りの役所に問い合わせてみましょう。  食洗機の導入もおすすめです。機種によって違いはありますが、手洗いの1/7~1/9ほどの水量で洗えるため水道代の節約になります。強力な洗剤と高温のお湯で一気に洗うため、大量の食器が短時間できれいになるのもメリットです。 【記事】飲食店の節水方法4選!「水道代が高い」なら水道料金削減額シュミレーションを受けよう【無料】 【記事】 食洗機のメリットは業務効率UPとコスト削減だけじゃない!2020年おすすめ製品【相談無料】 2.電気やガスの契約プランを見直す  営業時間やお店の規模、業態などを考慮して、ライフスタイルに合わせたプランを選ぶことが大切です。  また、現在は電力・ガスの自由化によって、契約する電力会社・ガス会社を選べるようになっています。他社に乗り換えたほうが安くなる場合もあるので、比較検討するとよいでしょう。  ✨Point✨  電力会社・ガス会社の切り替えをご検討中の方は、お気軽にお問い合わせください。「現状からどれくらい安くなるのかを知りたい」という方には、無料で複数社比較・削減額のお見積りをお出ししています。 「水道光熱費を削減したい!」 >>開店ポータルBizに無料相談しよう<<   【記事】飲食店のコスト削減 新電力ハルエネでんきへの切り替えで電気代を節約しよう! ③人件費  スタッフに支払う給与や、交通費手当などの福利厚生費も大きなコスト。スタッフをひとり雇うごとに、人件費の負担も増えます。  だからといって、本人に相談せずにシフトを減らしたり、時給を減らしたりすると、職場への信用にかかわります。シフトや給与に関して変更を加える場合は、本人の納得を得たうえでおこないましょう。 【人件費を抑えるには?】 シフトを見直す  お客さまがほとんどいない時間帯に、スタッフの人数が多すぎると人件費のムダにつながります。曜日ごと、時間帯ごとに適切な人数を配置できるよう、シフトを見直しましょう。  お店の規模や忙しさに見合った人数を採用することも大切です。ゴールデンウィークや夏休み、年末年始といった繁忙期のみ、短期アルバイトを募集するというやり方もあります。 自動化ツールで業務を効率化  自動化ツールを導入することで、ひとつの業務に割く時間が短くなり、少ない人員でお店をまわせるようになります。より多くのお客さまに対応でき、お店の回転がよくなるため売上アップが期待できます。  たとえば、タッチパネル式のオーダー端末「オーダーエントリーシステム」。お客さまが自分で注文できるため、オーダーを取りに行く手間やオーダーミスの心配がなくなります。  POSレジやキャッシュレス決済を導入すれば、会計業務が簡単になる上、お客さまを待たせることもありません。 【記事】オーダーエントリーシステムで飲食店の業務効率・顧客満足度はどう変わる? ④食材費  食材費をかけると料理のクオリティが上がるため、お客さまに喜んでもらえます。しかし、高すぎる食材費は経営を圧迫します。  逆に食材費を抑えすぎると、「おいしくなくなった」とお客さまをガッカリさせる原因に。せっかく獲得したリピーターも、離れていってしまうでしょう。  料理のクオリティを落とさずに、食材費を抑える方法には次のものがあります。 【食材原価を抑えるには?】 メニュー数を絞る  メニューが多ければ多いほど仕入れる食材も増え、食材費は高くなります。売れ行きの悪いメニューや、これといった思い入れのないメニューを廃止し、お店の看板メニューや一押しのメニューに力を注ぎましょう。  新メニューを考えるさいは、既存のメニューと共通した食材で作れるものにすると食材費を抑えることができます。 食品ロスを減らす  使い切れなかったり、余らせたりして廃棄する食材(食品ロス)を減らしましょう。  一日の終わりに冷蔵庫や保管庫を見て棚卸しをおこない、ダブって仕入れることのないように気をつけましょう。賞味期限を記入したシールを貼るなどして、先に仕入れたものから使えるよう徹底することも大切です。 仕入先を見直す  現在利用している卸売業者に、値引きの交渉をしてみましょう。仕入先を見直すことで、同じ食材をこれまでより安く仕入れられる場合もあります。  複数の業者を比較して、同じ野菜でも根菜類はA社、葉もの類はB社というように使い分けてもいいでしょう。  仕入先を探すときは、卸売業者と飲食店のマッチングサービス『クロスマート』がおすすめです。食材の納品書を撮って送るだけで、複数の業者から見積もりが届き、価格を見比べることができます。 【記事】仕入れコストに悩む飲食店経営者がコストカットのためにすべき3つのこと   「お店にあった仕入れ先を見つけたい!」 「クロスマートの資料がほしい」 >>開店ポータルBizに無料相談しよう<< ⑤広告宣伝費  広告宣伝費は、お客さまを集め、売上をつくるための必要経費。ここを削ると集客ができなくなるのでは?と不安になるかもしれません。しかし、広告宣伝の「手段」を見直すことはできます。  宣伝媒体を選ぶ上で大切なのは、「費用に対してどれくらいの効果があるか」です。チラシよりも情報誌、情報誌よりもグルメサイトというように、お店の業態やターゲット層によって、効果のある集客ツールは違います。  現在使っている集客ツールのなかで、あまり効果がないと思うものは利用をやめるか、ほかの集客ツールに切り替えることを検討しましょう。InstagramなどのSNSは無料ではじめられる上、地域や性別、年齢を問わないお客さまに情報発信ができるのでおすすめです。 「SNSでの効果的な集客方法を教えてほしい」 >>開店ポータルBizに無料相談しよう<<   【記事】SNS・Web集客は必須の時代!飲食店の集客に有効な5つの無料サービスを知ろう ⑥消耗品費  消耗品には、使う場面によって次のように分けられます。 文房具 …ノート、ペン、伝票、レジロール、コピー用紙など キッチン用品 …キッチンペーパー、ラップ、ゴミ袋など 掃除用品 …洗剤、ぞうきん、フローリングシートなど  これらのコストは、電気やガスと違って「目に見えるもの」であるため、スタッフ一人ひとりに呼びかけることで無駄づかいをなくすことができます。  水道光熱費と同様に、貼り紙やミーティングなどを通して節約を呼びかけたり、スタッフどうし声をかけ合うよう指導してみてください。 コストのお悩みは、開店ポータルBizにまるっとお任せください!  「最近、資金繰りが苦しいな…」そう感じたら、何のコストがかかりすぎているのかを調べましょう。経営を圧迫しているものがわかれば、次にとるべき行動が見えてきます。  しかしコスト削減に励むあまり、おいしくない料理を出したり、スタッフが働きにくい職場環境を作ったりしては本末転倒。「削れるコストは徹底的に削る!」と突っ走らず、落ち着いて対策をとることが大切です。  開店ポータルBizでは、本記事で取り上げたコストの削減に関するご相談を無料で承っております。地域やお店にあった集客方法・HPやSNS運用についてのお悩みもお聞かせください。あなたのお店にあった運用方法をご提案いたします。お気軽に下記フォームよりお問い合わせください。
    開店ポータル編集部
    2020/04/09
  • 飲食店経営の固定コスト削減!その家賃は適正?賃料削減交渉の仕方【相談無料】
     家賃は、飲食店の固定費の中でも特に大きなコスト。水道光熱費や人件費と違い、お店を開けていない日も発生し続けます。高すぎる家賃は、資金繰りが苦しくなる一因であると言ってよいでしょう。  しかし家賃は、いちど入居したら下げられないものではありません。貸主と交渉し、家賃を減額してもらうことは可能です。本記事では、個人で賃料交渉をする場合のコツと、土地・不動産のプロが賃料交渉をサポートしてくれる「賃料適正化サービス」について紹介します。 賃料交渉に関する、ふたつの勘違いとは?  家賃15万円の物件を借り、月に25日営業するとします。この場合、15万円÷25日で、営業日一日あたり6,000円の家賃がかかっている計算になります。  支払う家賃が変わらないなら、毎日お店を開けたほうが得…ということになりますが、個人店の場合、無休での営業は体力面でもかなり厳しいでしょう。  高額な家賃をカットできれば、資金繰りはかなり楽になるはず。しかし多くの飲食店オーナーは、次のような勘違いをしています。 ①「家賃は下げられない」  賃貸借契約を結ぶとき、借主は家賃の額に合意したうえでサインをします。しかし、発生するのはあくまで「家賃を支払う義務」であり、「同じ金額を支払い続ける義務」ではありません。  借主には、家賃の引き下げを求める権利があります。なぜなら、土地や建物の価格は常に変動しており、それに応じて周辺の家賃相場も変動するからです。このことは貸主も理解していますが、借主が何も言わなければ、据え置きの家賃をもらい続けるというだけのことなのです。 ②「賃料交渉は専門家にしかできない」  権利があるとはいえ、実際に賃料交渉をおこなうオーナーはあまりいません。「家賃の交渉なんて、専門家じゃないとできない」というハードルの高いイメージがあるからです。  しかしポイントさえ押さえれば、土地や不動産のプロでなくても、賃料交渉をすることは可能です。詳しくは、次の章を読んでみてください。 【記事】飲食店コストの考え方「FL・FLR」材料費・人件費・家賃を理解しよう 個人で賃料交渉をするときのポイント ①アポイント時に要件を伝えない  賃料交渉のためにアポイントをとるときは、直接的な要件は伝えず、「緊急で相談したいことがあるので、お時間をいただけますか?」とだけ話します。  電話を切ったあと、貸主は「何の相談だろう?」と考えを巡らせます。「まさか、出ていかれるんじゃ?」と最悪のパターンまで考えたあとに、退去ではなかったと知れば、心に余裕が生まれます。話し合いがスムーズに運びやすくなるでしょう。 ②「とにかく安くして!」の姿勢はNG  賃料交渉をするときは、単純に「家賃を引き下げてください」と要求するのは望ましくありません。納得のいく交渉結果を得るために、あくまで「家賃を適正な額に戻す」というスタンスでのぞみましょう。  そのためには、土地の坪単価や周辺の同じような物件の家賃相場を調べて、比較対象をつくっておくことが大切。専門家でない限り、この作業は大変です。しかし資料さえ用意できれば、貸主に納得してもらえる交渉ができる可能性が高まります。 ③減額パターンを考えておく  「現在の家賃から〇%、または〇円の減額」と具体的な減額パターンをいくつか用意し、提案するようにします。  特に現在は、新型コロナウイルスの影響で売上が下がり、経営難に陥っている飲食店も多いもの。いつ撤退されるかわからない中、貸主もリスクを抱えています。  緊急時の対応策として、「現在の家賃から〇%、コロナウイルスが収束するまでの〇か月限定で減額」というパターンで交渉するのもよいでしょう。  単純減額にも期間限定の減額にも応じられない、と言われてしまうかもしれません。その場合は、手元に資金を確保するために「敷金や保証金を一部だけ返してもらう」という方法もあります。そのような対応は可能か、貸主にたずねてみましょう。 土地・不動産のプロが交渉をサポート!「賃料適正化サービス」  賃料交渉の第一歩は、自分が支払っている家賃が、周辺の相場と比較して高いのか安いのかを知ることです。しかしそれを自分で調べるのは、やはり土地や不動産のプロでないと難しいでしょう。また、立地や営業年数によっては、交渉に応じてもらいにくいケースもあります。  しかし、だからといってあきらめるのは早いかもしれません。「賃料適正化サービス」を使えば、プロのサポートのもとで賃料交渉ができ、家賃減額の成功率がグンと高まります。コストに悩む飲食店オーナーにすすめたい賃料適正化サービスの特徴をまとめてみました。 1.土地や不動産のプロが、確かな根拠をもとに交渉  賃料適正化サービスの魅力は、不動産鑑定士、土地家屋調査士、弁護士などのプロが揃っていること。事前調査によって現在の家賃の額が適正かどうかを判断し、根拠のある資料を用意した上で交渉にのぞみます。  個人で賃料交渉をする場合、平均3%~5%ほどしか家賃が減額されないことが多いですが、サービスを利用することで10%~15%の減額が叶います。 2.自力で調べものをする必要がない  お店の業務で精一杯なのに、土地の坪単価を調べたり、周辺のお店が家賃をいくら支払っているのか調べたり…。個人でおこなう家賃交渉には、慣れない煩雑な作業がともないます。  プロがそれらの調査をおこなってくれる賃料適正化サービスなら、その手間も必要ありません。 3.貸主との良好な関係を守る  「“家賃を安くしてくれ”なんて言ったら、大家さんと気まずくなるのでは?」「出て行ってくれと言われたらどうしよう」と不安になるオーナーも多いでしょう。賃料適正化サービスでは、貸主、借主それぞれの事情や経済状況をヒアリングしたうえで、家賃交渉にのぞみます。片方が損をし、片方が得をするような提案は絶対におこないません。そのため、賃料交渉によって大家さんや管理会社と揉めたり、関係が悪くなることはないのです。  賃料適正化サービスを利用するとき、ネックとなるのが「高額な費用がかかるのでは?」という不安です。開店ポータルBizがおすすめする賃料適正化サービスは、完全成果報酬制。家賃の減額が叶わなかった場合は、一切費用がかかりません。家賃の減額に成功した場合のみ、減額幅の一部をお支払いいただくかたちになります。 【記事】その家賃払いすぎかも!? 実質0円「賃料適正化サービス」について調べてみた   「賃料適正化サービスの資料が欲しい!」 >>開店ポータルBizに無料相談しよう<< 店舗運営、コスト削減の悩みは開店ポータルBizに無料相談しよう  賃料交渉には、土地や不動産に関する専門知識が必要です。しかし、飲食店オーナーのほとんどは、その道の素人。忙しい店舗業務の合間にいろいろなことを調べ、貸主を納得させる資料を用意するのは骨が折れます。賃料適正化サービスは、そんな飲食店と貸主の良好な関係をキープし、双方が納得のいくかたちで家賃の減額を叶えてくれるサービスです。  開店ポータルBizでは、本記事でご紹介した「賃料適正化サービス」についてのお問い合わせ・資料請求を承っております。お気軽に下記フォームよりお送りください。
    開店ポータル編集部
    2020/04/07
  • IoTでんわサービスを利用して、私用スマホをビジネスフォンに【相談無料】
     飲食店や理美容店では、お客さまからの予約や問い合わせ、仕入先や業者など、たくさんのやりとりを電話でおこなっています。全国展開のチェーン店であれば、本社や他店舗との連絡も欠かせませんよね。  オーナーや店長あてに電話があっても、本人が外出中の場合、電話を一度切って取りつがなければなりません。そのさいにかかる手間や通話料は、業務効率化やコスト削減の面から見ると悩ましい問題のひとつです。  その問題を解決してくれるのが、クラウド電話システムIoTでんわ。なかなか聞き慣れない言葉に、首をかしげている方もいることでしょう。本記事ではIoTでんわの特徴や、導入によって得られるメリットをご説明します。 手間とコストが発生する、従来のビジネスフォン  一般的に、お店でビジネスフォンを使うときには、工事をおこなってPBX(電話交換機)を設置する必要があります。設置スペースを確保しなければならないうえに、初期費用やメンテナンス費用がかかります。  これだけでもややめんどうに感じてしまいますが、このほかにも、従来のビジネスフォンには問題点があります。それは、掛かってきた電話の担当者が不在の場合です。本人に取り次ぐ際にかかる手間や、先方に折り返す際の外線通話料のほか、オーナーや店長が外出中で急ぎの要件に対応できない…なんてことも茶飯事でしょう。とはいえ、外出時に対応するために、社用携帯を買うとなれば、月々の利用料や端末代などがコストとなってしまいます。  これらの問題をまるまる解決してくれるのが、これから紹介するクラウド電話システム・IoTでんわです。では、具体的にどのようなシステムを備えた電話なのでしょうか。 IoTでんわのメリットって? ①内線のやりとりをスムーズにおこなえる ②電話機器の導入コストをカットできる ③自動音声が24時間予約受付・迷惑電話を撃退! ④リーズナブルな料金体系    一つずつみていきましょう。   ①内線のやりとりをスムーズにおこなえる  お客さまからの問い合わせは、店舗に直接かかってくる場合が多いでしょう。しかし中には、各店舗では対応できないケースもあります。一度切って本社に確認し、改めてお客さまに折り返しの連絡をいれる…となると、手間や通話料が余計にかかってしまいます。  IoTでんわは、本社や各店舗の固定電話、個人の携帯がクラウドPBXを通じてつながります。そのため、お店への問い合わせを、本社や他店舗、オーナーや店長のスマートフォンに自動転送できるのです。さらに、なんと内線通話は24時間無料。遠く離れた社員やスタッフ同士でも、リアルタイムでの情報共有がしやすくなります。 ②電話機器の導入コストをカット  PBXは設置スペースが必要である上、工事費やメンテナンス費用がかかります。オーナーや店長の外出が多い場合は、社用携帯を購入しなければならないことも。プライベート用とお店用の2台の携帯電話を持ち歩くのは面倒だ、という方も多いですよね。  PBXをクラウド化したIoTでんわなら、設置スペースを確保する必要はなく、初期費用やメンテナンス費用もかかりません。さらに、専用アプリをダウンロードするだけで、自分のスマートフォンが社用携帯に早変わり。本社や他店舗、お客さまからの問い合わせを、お店の電話番号で受けられるようになります。 ③自動音声が24時間予約受付・迷惑電話を撃退!  居酒屋やバルの場合、夕方から営業するお店が多く、日中は電話予約ができないこともあります。お客さまが予約をしたいときにつながらないと、せっかくの販売機会を逃してしまう可能性も。  そこで活用したいのが、月額3,000円で追加できるIVR(自動音声案内)機能です。音声に従ってプッシュボタンを押せば、24時間いつでも簡単に予約ができます。  営業などの迷惑電話にも自動音声で対応できるため、対応に時間を割かずに済むのもうれしいポイント。もちろん、IVR機能を追加するからといって、高額なサーバーや専用ソフトを購入する必要はありません。 ④リーズナブルな料金体系  IoTでんわは、従来の電話回線では追加料金がかかる以下の機能が、標準装備となっています。 ・通話録音 ・自動アナウンス ・留守番電話 ・自動転送 ・ナンバーディスプレイ  これら5つの機能にビジネスフォン使用料も込みで、基本料金は月額10,000円とリーズナブル。  通話料金は、通常通話なら4.6円/90秒のプランと7.9円/180秒のプラン、携帯への通話なら8.0円/30秒のプランと15.0円/60秒のプランが選べます。  月額料金+通話料+希望に応じたオプション料金という、分かりやすい料金体系が魅力です。 「まずは資料が欲しい」 >>開店ポータルBizに無料相談しよう!<< ★こちらの記事もおすすめ★ 飲食店経営者が知っておくべき防犯カメラの設置目的とその法律 まずは開店ポータルBizに無料相談しよう!  お客さまからの予約や問い合わせ、仕入先や業者など、電話を使う機会は何かと多いもの。電話業務にかかる手間とコストを減らせば、お客さまとのコミュニケーションやサービスの改善に時間とお金を充てることができるでしょう。便利な機能が充実し、ビジネスフォンをより安く、スマートに使えるIoTでんわ。あなたのお店でも、導入を検討してみてはいかがでしょうか。  IoTでんわの快適な利用には、ネット環境の速度と安定性が重要となりますが、開店ポータルBizでは、同システムのご案内とともに、環境調査も無料で承っています。ぜひお気軽にご相談ください。  
    開店ポータル編集部
    2020/03/10
  • 店舗の固定電話はクラウド型「IoTでんわ」 コスト削減と集客対策になる理由
     さいきんよく耳にする「クラウド」という言葉。クラウドとは、インターネットを通じてITリソースやアプリケーションを活用できるシステムのこと。  そして、このクラウドを電話に応用し、通話料の削減や電話の利便性向上をおこなうクラウド対応型ビジネスフォン(IoTでんわ)が、いま高い評価を得ています。…とはいえ、なんだか難しく聞こえてしまい、仕組みがよくわからないという方も多いでしょう。  本記事では、クラウド対応型ビジネスフォン(IoTでんわ)について、ご説明します。 クラウドを活用した様々なサービス  そもそも、クラウドを活用したサービスとは、いったいどのようなものでしょうか。  身近な例を挙げると、GmailのようなWebメールもクラウドを活用したサービスの一種です。メールの送受信はインターネット上のアプリケーションで実行され、アドレス帳などのデータもインターネット上に保存されます。インターネット上にデータやアプリケーションがあるため、Google Chromeなどのブラウザにアクセスできる環境さえあれば、場所や端末をとわず利用することができます。  一方で、Outlookメールなどの場合は、クラウドを活用したサービスではありません。なぜなら、Outlookのサービスは、パソコンにインストールされたソフトウェアを使ってメールの送受信をおこない、アドレス帳などのデータはパソコン内に保存されるもの。ExcelやWordにおいても同様です。Outlookのインストールや設定がおこなわれていないパソコンで利用することはできません。  比較してみると、一口にメールと言っても、クラウドに対応しているか否かで全く異なることがわかりますよね。 クラウド対応型ビジネスフォン(IoTでんわ)とは?  いままでは建物内に設置していたPBX(電話交換機)を、クラウド(インターネット)上に設置した電話サービスのことです。従来の電話は系列店ごとにPBXを設置しなければならず、店舗間のやりとりは有料の国内通話によっておこなわれていました。  クラウド対応型ビジネスフォン(IoTでんわ)は、PBXの設置工事を必要とせず、各店舗の電話を無料の内線通話にて繋ぐことができる次世代のビジネスフォンです。そのため、インターネット環境さえあれば外出先でも、スマートフォンで内線・外線通話や転送をおこなうことができます。 「費用はいくらかかるの?」 「資料がほしい」 >>開店ポータルBizに無料相談する<< IoTでんわの4つのメリット!  これまでクラウドやIoTでんわについてお伝えしてきましたが、導入に踏み切るにはまだ決定打が足りない…という方もいるでしょう。使い慣れた電話機を手放して新しいサービスの導入に踏み切るのは、誰でも不安に感じるものです。  IoTでんわにはたくさんのメリットがあります。大きなものは、以下の4つでしょう。 ①工事不要で使える ②通話料金を削減できる ③スマートフォンで発信・着信が可能 ④録音・音声データの検索機能付き  一つずつ見ていきましょう。 ①工事不要で使える  クラウド対応型ビジネスフォンの最たる特長は、PBX(電話交換機)の機械そのものを設置せず、クラウド上にPBX機能を設置していることです。  これにより、PBXの設置スペースを確保をしたり、専門業者による工事の必要がありません。従来の固定電話に比べて、導入コストを大幅に下げることができます。  また、万が一、移転をおこなうことになっても、番号の移行が可能なため、電話番号を変更することなくスムーズに対応できます。   ②通話料金を削減できる  たとえば、本店の固定電話機、支店の固定電話機、店長のスマートフォンの3つで日頃のやりとりをおこなっている場合、その全てを無料の内線で繋ぐことができます。これにより、通話にかかるコストを大きく削減することが可能です。  さらに、外出中のスタッフが持つスマートフォンへの転送も、無料でおこなえます。担当者によるかけ直しが減り、そのぶん、通話料を低く抑えることができます。 ③スマートフォンで発信・着信が可能  個人で運営しているお店の場合、外出中に電話応対ができないことも多いでしょう。これは、予約や注文の電話を取りこぼし、集客の機会を損失しているということです。よほどの人気店であれば、集客への影響を感じにくいかもしれません。それでも、電話がつながらないことで、何かしらの要件があって電話をかけたお客さまをがっかりさせてしまいます。  IoTでんわは、ふだん使っているスマートフォンで店舗の固定電話と同じ番号で発信・着信ができるようになり、外出先でも予約や注文を受け付けられるようになります。急ぎの要件にもすぐに対応できるのはうれしいですね。 ④録音&音声データ検索機能付き  予約時のトラブルで多いのが、お客さまと店舗間における、予約内容の認識相違でしょう。これを防ぐために有効的な方法が、通話の録音です。  IoTでんわは、携帯電話であっても通話内容の録音をおこなうことができます。さらに、録音データはいつでも確認することが可能です。  便利なのが、条件を絞ってデータ検索ができること。データのダウンロードもおこなえるので、スムーズに録音内容を確認することができます。  予約内容の確認以外にも、スタッフの電話応対スキル向上にも役立つ機能です。 「費用はどれくらいかかるの?」 「多店舗経営でも使える?」 >>開店ポータルBizに無料相談しよう<< IVR(自動音声応答案内)を組み合わせると、更に便利に!  オンライン予約が普及したいまでも、パソコンやスマートフォンを通した予約システムが苦手な人や、電話で細かな情報を確認しながら予約をしたい人は多いです。電話予約の需要がなくなることはないでしょう。  IVRを導入するメリットは、営業時間外に電話がかかってきたときやコールセンターでの受電可能数を超えてしまったときに、自動音声が受け付けをおこなってくれるところにあります。  つまりこれは、人件費や手間をかけることなく、24時間予約の電話を受け付けることができるようになるということ。また、自動音声で用件別に振り分けをおこなうことも可能なので、煩わしい営業電話を減らすこともできます。 ★関連記事★ 飲食店で話題の自動音声応答システム「I-bot」の料金・導入メリットを解説! 「IVRについて詳しく知りたい」 「IoT電話の導入を検討したい」 >>開店ポータルBizに無料相談する<< まずは開店ポータルBizに無料相談しよう!  電話をクラウド対応型に変えることで、通話料が削減できるだけでなく、お店にとってたくさんのメリットがあることが分かりました。クラウド対応型ビジネスフォン(IoTでんわ)は一箇所一台から設置が可能なので、少人数で運営している店舗にとっても導入しやすいサービスといえるでしょう。 ★関連記事★ UTMでウイルス対策は常識?! 2020年4月までに見直すべきネットセキュリティとは    開店ポータルBizでは、「IoTでんわ」に関するお問い合わせ・お申込みを受け付けております。現在使用している電話機からの切り替え相談も無料で承っております。お気軽に下記フォームよりご連絡ください。  
    開店ポータル編集部
    2020/01/29
  • 光熱費を見直そう!都市ガスとプロパンガスの料金を簡単に削減する方法とは?
      経営者の頭を悩ませる光熱費。でも、毎日使うものこそ、ちょっとした工夫で節約することができます。  本記事では、ガス料金の削減方法やプロパンガスと都市ガスの違いなど、ガスについて知っておくと役立つ情報をお伝えしていきます。 ガスには種類がある?  飲食店では、主に給湯器やガスオーブン、ガスレンジ、ガス暖房などで使用するガス。  そこで使用されているガスのほとんどは、「都市ガス」と「プロパンガス」のどちらかです。   都市ガス  地下のガス導管を通じてガスメーターを経て店舗に供給されます。 ≪特徴≫ ・ガス導管は主に住宅がたくさんある都市部しかないため、供給できる地域が限られる ・都市部でもガス導管の導入費用が掛かるため、大家さんが導入していない住宅もある プロパンガス(LPガス)  ガスボンベを業者が自宅まで配送してくれます。 ≪特徴≫ ・都市部以外でも導入ができる ・店舗ごとに独立しているので災害に強い 種類による違いはなに?  では、都市ガスとプロパンガスにはどのような違いがあるのでしょうか。  主な違いは、料金制度、供給方法、発熱量にあります。 ①料金制度  都市ガスの料金は政府が公認する「公共料金」であるのに対して、プロパンガスの料金は政府や自治体が介入することはない「自由価格」です。  つまり、プロパンガスの料金は業者が自由に決めることができます。契約する会社によって、料金が変動してしまうということです。 ②供給方法 出典:http://enechange.co.jp/   都市ガスは、各地域の拠点のガスタンクから、道路に埋められたガス管を通して各店舗に送られます。つまり、ガス管が敷かれていない地域では、そもそも都市ガスを使うことができません。  一方プロパンガスは、業者がガスボンベを各店舗に運んでセットする仕組みです。そのため、ガスボンベとそれに付随する設備さえあればどこでも使うことができます。ただし、都市ガスには必要のないガスボンベの交換作業が生じます。 都市ガス →ガス導管を通して店舗にガスを届ける プロパンガス →プロパンガス会社の人が、LPガスの入ったボンベを店舗に配達することでガスを届ける 発熱量  プロパンガスは都市ガスと同じ量でたくさん(約2.2倍)の熱を生み出すことができます。これにより3倍の値段であっても使う量は半分以下に。プロパンガスの実際のガス代負担は、都市ガスの1.4倍程度となっています。 「ガス料金を見直したい!」 「電気、ネット、ガス、水道…全部見直したい!」 >>開店ポータルBizに無料相談する<< プロパンガス料金の削減方法  続いて、どのように削減していくのか、削減するにあたって必要なことをお伝えします。  プロパンガスをお使いの方、ガス会社は選べないと思っていませんか?2017年4月の「都市ガスの自由化」で、都市ガス会社が自由に選べるようになりましたが、プロパンガスはすでに自由化されていて、自由に比較して選ぶことができるんです。現在、プロパンガスのガス代が高くて悩んでいる人は、プロパンガス会社を変えることでガス代を安くできるかもしれません。 選ぶときのポイント  まずはじめに、プロパンガス会社を選ぶときのポイントをしっかりと理解しましょう。 ①相場を知る  プロパンガスの燃料となる原油価格は数年前に比べて安価になっており、契約を見直すことでガス料金が安くなる場合が多いです。いまの契約内容が適切なのかどうかをまず確認し、その上で自分にあったガス会社を選択しましょう。 ②違約金に注意する  プロパンガス会社によっては、違約金が発生する場合があります。長期に使用することが前提のプランや、設備などがリース契約になると違約金が発生する恐れがあるので、契約時にはしっかりと説明を受けるようにしましょう。  これは、いま現在契約しているプロパンガス会社も同様です。解約による違約金の発生がないか、早い段階で確認しましょう。新しく契約したいガス会社が負担をしてくれるケースもあります。 【無料】ガス料金削減シミュレーション  とは言え、自分でガス会社を比較して選ぶのは大変ですよね。  プロパンガス料金は各業者によって自由に設定ができるため、価格がまちまちです。 なかにはぼったくりとも思われる悪徳業者も存在しますが、そもそも自分の家のガス代は高いのか安いのかが分からなくて困っている方も多いのではないでしょうか。まずはプロに相談してみましょう。  開店ポータルBizでは、都市ガス、プロパンガスともに、「ガス料金削減シミュレーション」を無料でおこなっています。気になる方は、お気軽にお問い合わせください。 まずは開店ポータルBizに無料相談しよう!  ガス代を一番削減できるのは、「ガス会社の切替え」です。まだガス会社の見直しをしていない方は、ぜひ一度検討してみてください。 ★関連記事★ 飲食店の節水方法4選!「水道代が高い」なら水道料金削減額シュミレーションを受けよう【無料】 ★関連記事★ 飲食店の電気料金削減!貼るだけで省エネ!?ハコChipの仕組み  開店ポータルBizでは、ガス料金についてのご相談を無料で承っております。そのほか電気料金、水道料金、ネット料金…インフラまわりのコストをまるまる見直すことも可能です。お店にあったコスト削減案をご提案いたします。ご希望の方は、下記フォームより、お気軽にお問い合わせください!
    開店ポータル編集部
    2020/01/28
  • 飲食店のコスト削減 新電力ハルエネでんきへの切り替えで電気代を節約しよう!
     2016年4月の電力自由化により、ライフスタイルや電力使用量にあわせて、契約する電力会社を自由に選べるようになりました。特に飲食店は、食材の保存や調理、店内照明、空調などで膨大な電力を消費するぶん、少しでもそこにかかるコストを減らしたいもの。「電気代を安くしたいけれど、どの新電力を選べばお得なのだろう」と悩んでいるオーナーも多いでしょう。  そこでおすすめなのが、コストカットの強い味方となる新電力ハルエネでんきです。電力会社やプランによっては、切り替え前よりも電気代が高くなってしまうケースも多い昨今。ハルエネでんきは、安さに特化したシンプルな料金体系で支持されています。さっそくみていきましょう。 そもそも、電力自由化って何?  私たちが契約できる電力会社は、北海道なら北海道電力、東京なら東京電力、大阪なら関西電力…というように、住む地域ごとに決まっていました。電力会社間の価格競争を促し、消費者の負担を減らすことで産業を活性化させようとはじまったのが、電力自由化です。多くの企業が電力の小売をはじめたことで、各社が用意するさまざまなプランから自由に電気を契約できるようになったのです。当初は工場や大型ビルのみが自由化の対象でしたが、2016年4月より、飲食店や小売店、理美容店のほか一般家庭にまでひろげられました。 ハルエネでんきに切り替えるメリットは?  株式会社ハルエネが提供するハルエネでんきは、電気代の見直しを考えているお店や法人をメインターゲットとする新電力です。  同電力への切り替えがおすすめなのは、契約電力が50kWh未満(低圧電力)で、ひと月の電気代の平均が3万円以上のお店。「新電力への切り替えはまだだけれど、確実に安くなる電力会社を知っておきたい」という方も、以下のメリットをぜひおさえておいてください。 1.電力使用量の多いお店ほど安くなる  使った分の料金を、電力使用量に応じて分けた三段階料金をご存知でしょうか?以下の段階ごとに、各電力会社が単価を設定しています。 1段階料金 0(一部の電力会社は10~15)~120kWh内で使った分に適用される単価 2段階料金 120~300kWh(北海道電力では120~280kWh)内で使った分に適用される単価 3段階料金 300kWh以上使った分に適用される単価  ハルエネでんきの最大の魅力は、1、2段階の料金は他社と変わらないものの、3段階料金がグッと安くなることです。  たとえば、東京電力の3段階料金が30.02円であるのに対して、ハルエネでんきは28.52円と5%もお得になります。冷蔵庫や店内照明などで、たくさんの電気を使う飲食店にはありがたいですね。 2.簡単な申し込みですぐに利用できる  ハルエネでんきに申し込みをする際は、店名や住所、代表者の氏名などの簡単な情報を申込用紙に入力するだけ。その後、ハルエネから申し込み確認の電話が入り、スマートメーターへの交換が終わればすぐに利用できます。  スマートメーターは、毎月の検針を自動でおこなう電力メーターで、切り替えは地域の電力会社が無料でおこなってくれるうえ、立ち会いも不要です。交換済みの場合は切り替える必要がないので、よりスムーズに利用を開始できますよ。 3.コスト削減に特化した分かりやすい料金プラン  ほかの電力会社では、電気の他にスマートフォンやネット回線などの契約をすすめ、セット割引をおこなうものもあります。ところが、プランを追加しすぎたせいで結局安くならない、高額な違約金がネックとなって解約しにくいなど、デメリットも多いのです。  その点、ハルエネでんきは、電気のみの契約で5%以上安くなるというシンプルな仕組みです。他サービスを契約するときの面倒な手続きもなく、「とにかく電気代を安くしたい!」と考えているお店にはぴったりでしょう。地域や従量電灯に合わせて、さまざまなプランが選べるのも魅力です。  開店ポータルBizでは、ハルエネでんきに切り替えるさいのサポートをしています。どのプランにすればよいか迷ったら、ぜひお問い合わせください。使用状況や契約内容をヒアリングし、無料お見積り・最適なプランのご提案をします。 「電気代を削減したい」 「コスト削減について話を聞きたい」 >>開店ポータルBizに無料相談しよう<< 電力自由化は、コスト削減の絶好のチャンス!  新電力に関心はあるけれど、電気の供給が不安定になったり、停電しやすくなったりするのでは?と踏み切れずにいる方も多いでしょう。でも、その心配はありません。新電力は既存の電力会社の送電網を通して供給されるため、今までと変わらない品質の電気を安心して使えます。選択肢が多い今だからこそ、電気代の見直しをするなら、信頼できる電力会社を選びたいですよね。  冷蔵庫や調理機器、照明、エアコン…飲食店は毎日たくさんの電気を使います。月々のコストカットが、経営を左右する鍵となることも。申し込みから切り替えまで手間がかからず、電力使用量が一定以上であれば確実に安くなるハルエネでんき。新電力への切り替えを考えている方は、ぜひ検討してみてください。 ★こちらの記事もおすすめ★ 仕入れコストに悩む飲食店経営者がコストカットのためにすべき3つのこと  ハルエネでんきへの切り替えをご検討中の方は、下記フォームよりお問い合わせください。「現状の電気料金がどれくらい安くなるのかを知りたい」という方には、無料で削減額のお見積りをお出ししています。まずはお気軽にご連絡ください!  
    開店ポータル編集部
    2020/01/04