求人 一覧

  • フリーペーパーでの求人募集は効果あり!? フリーペーパーで求人すべき地域とは?
     新聞折込、Webサイト、フリーペーパーなど求人を掲載する媒体が増えています。その一方で、飲食業界で働く人材は減少傾向にあります。「なかなか応募がこない…」という悩みは尽きません。どれを選ぶと効率がよいのか、求人の方法に迷う飲食店経営者も多いようです。Webサイトを利用した求人募集が主流となりつつある今、フリーペーパーでの求人募集は効果があるのでしょうか。また、フリーペーパー求人が向いている地域はあるのか調べてみました。 飲食店はフリーペーパーで求人すべき?  フリーペーパーは、駅やコンビニ、スーパーなど人が集まる場所に設置されます。ですから、その地域で仕事を希望している人に情報が届きやすいという特徴があります。さらに、10代からシニアまで幅広い層へ向けたアプローチができるのもこの媒体ならでは。特に、10代から30代は、新聞折込広告と比べるとフリーペーパーを利用する人が多い世代です。また、フリーペーパーは、検索から希望職種を選ぶ求人サイトとは異なり、さまざまな仕事が掲載されているため、どんな仕事をしたいか決まっていない人へのアプローチが可能です。求めている人材の年齢層が該当する場合や、営業が深夜に及ぶなどで店舗周辺に住んでいる人を雇用したい場合、フリーペーパーは有効な手段と言えるでしょう。 フリーペーパーで求人すべき地域とは?  「仕事探しはWebサイトやアプリから。フリーペーパーはもう使われていない」というイメージを抱いている人もいるかもしれません。実際、求職者はどのような方法で求人情報を探しているのでしょうか。求職者が仕事を探す手段やフリーベーパーの特徴から、フリーペーパーで求人すべき地域を考えてみました。  ①主婦層が多く住む団地周辺 株式会社アイデム HP 平成28年度版パートタイマー白書 第二章 2-2: https://apj.aidem.co.jp/cgi/index.cgi?c=data_examine_pdf&pk=236  平成28年度版パートタイマー白書では、個人が仕事を探すさいに利用する情報媒体や方法についてアンケートを実施しています。上の表によれば、インターネットの求人サイトが59.2%で最も多く、ついでフリーペーパーが40.8%となっています。求人サイトと並行して、フリーペーパーでも仕事探しをしていることが伺えます。特に主婦層は、求人サイトとフリーペーパーの利用割合があまり変わりません。このことから、フリーペーパーを利用する主婦層が多く住む団地周辺地域は、フリーペーパーを使った求人募集が効果的だと言えます。   ②九州・沖縄地方  ジョブズリサーチセンター「求職者の動向・意識調査2017基本報告書」では、求職者が利用した求人情報源を地域別にみることができます。このグラフから、フリーペーパーの利用は、九州・沖縄が29.1%と最も多く、関東は21.5%と最も少なくなっています。また、応募、内定につながった地域も九州・沖縄が最も多い結果となっています。もちろん、このデータだけで断定することはできません。それでも選択肢の一つとして、九州、沖縄地方はフリーペーパーでの求人を検討してみる価値があると考えられます。 ③フリーペーパー求人がリーズナブルな地域  フリーペーパーの求人掲載料金は全国一律ではありません。たとえばタウンワークの場合、関東は1週間19,000円、関西・東海は1週間18,000円、北海道・東北・甲信越・北陸・中国・四国・九州は1週間10,000円です(2018年10月現在)。このように、求人広告の掲載料は、フリーペーパーによって差があります。求人サイトや新聞折込などの掲載料と比較して、フリーペーパーが安い地域は、フリーペーパーでの求人を検討してみるとよいでしょう。 フリーペーパー求人が向いていない地域はある?  フリーペーパーならではの魅力があるものの、求人サイトの利用増加に伴い、以前のような効果は期待できなくなっています。このような背景から、フリーペーパーの発行社数は減少しています。幅広い地域で展開しているフリーペーパー「ワーキンフリー」は、東北・北陸地方と広島、大阪、和歌山のみで、関東地方にはありません。全国幅広く展開している「タウンワーク」でもフリーペーパーをすべての県と地域に設置しているわけではありません。そもそも、フリーペーパーがない地域では、求人を出すことはできません。フリーペーパーでの求人は、向いていない(できない)といえるでしょう。もちろん、フリーペーパーを発行しているのは、全国展開している求人広告会社だけではありません。各都道府県にはその地域に特化した情報を扱う求人広告会社があり、フリーペーパーを発行しています。これらのフリーペーパーは、地域密着型の求人量が多いことから、地元の人に利用されています。たとえば、北海道には「エスタニュース」や「経済の伝書鳩」など民間主体のフリーペーパーがいくつかあります。その地域にフリーペーパー求人を発行している会社がどのくらいあり、どのくらいの求人数があるのか検討する必要があるでしょう。 求人募集は「フリーペーパー」も視野に入れて検討すべき  フリーペーパー発行社数は減り、求人サイトが主流になりつつあります。だからといって、フリーペーパーでの求人募集の効果がないわけではありません。人材不足が深刻な問題となっている飲食業界、その現状を肌で感じている飲食店オーナーも多いでしょう。求人媒体のなかでは、比較的安価に掲載できるフリーペーパー。掲載を決めたら、できるかぎり魅力的な求人記事を作成して、求職者の目に留まるよう工夫をすることが大切です。  
    開店ポータル編集部
    2018/10/30
  • 人材不足の原因はこの3つ!「スタッフが辞めないお店」が実践している取り組みとは?
     「アルバイトがすぐに辞めてしまう。」「優秀な人材が集まらない。」などの悩みを抱えていませんか?帝国データバンクが2018年4月に実施した調査において、正社員が不足している企業の割合は約49%、非正社員においても約32%は不足を感じているという結果になりました。なかでも飲食店における非正社員の雇用については、7割を超える企業が人材不足を認識しています。飲食店業界全体が人材不足に悩んでいるという状況ですが、解決策はあるのでしょうか。人材不足になる原因と解消する方法について考えてみました。 飲食店における人材不足の原因とは?  人材不足となる原因としては、次の3つが考えられます。 1.給料の問題 2.労働環境の問題 3.従業員の意識   ①給料の問題  製造業や医療、福祉などさまざまな業種がありますが、飲食サービス業は男女ともに賃金が最も低くなっています。  産業別に賃金を比較すると男性の場合、最も高いのは、保険業で467万円です。飲食サービス業の271万円と比較すると、196万円以上の差になります。飲食業界全体の給料が低いことも人材不足になる原因の1つです。また、アルバイトの場合、求人などで時給は1200円となっていても、研修期間の時給は980円。おまけに研修期間が長いところも少なくありません。研修期間中に辞めてしまう人も多いようです。   ②労働環境の問題  飲食店などのサービス業は、土・日や祝日、年末年始が繁忙期です。一般の会社が休みのときに休めないことも、人が集まりにくい原因になっています。居酒屋やファミリーレストランなど深夜まで営業している店も多く、正社員が少ない飲食店の場合、アルバイトの仕事が増える傾向にあります。長く続けていると、シフトの作成やアルバイトの面接まで任されることもあり、それでも給料が変わるわけではないので負担になります。   ③従業員の意識  店側がアルバイトに求めることと、アルバイトの仕事に対する意識にはズレがあります。  店側は利益を考えて、ミスなく効率よく仕事をする人材を求めています。シフトの融通がきき、店の都合や利益を優先して動いてくれる人であればなおよいでしょう。しかし、アルバイトは基本的に「お金が必要である」という理由で働いています。なかには、料理や接客のスキルを学ぶために働いている人もいますが、店にはこだわっていない人がほとんどです。仕事内容によっては、アルバイトにとって重荷となり離職につながっています。 人材不足を解消する方法とは?  では、人材不足を解消するためには、どのような取り組みをすればよいのでしょうか。次の2つの視点からみていきましょう。 1.給料や働く環境を改善する 2.積極的に求人募集をする   ①給料や働く環境を改善する  実際に人材不足の解消に向けて、原因を解決し、従業員が辞めない環境作りに取り組んでいる例をみてみましょう。飲食業界では働き方を改善し、従業員の確保に取り組んでいる店舗が数多くあります。そのなかから具体的に2つ、ご紹介します。 『ドトールコーヒー』  大手コーヒーチェーンのドトールコーヒーでは、2017年から社会保険に加入し、週30時間以上勤務している非正規雇用者を対象に退職金制度を導入しています。従業員の声に耳を傾け、安心して長く働ける環境の改善に努めています。 『有限会社えん家』  海鮮系の居酒屋や焼き鳥店などを経営するえん家。えん家では、週2日から勤務可能などアルバイトに働きやすい環境を提供しています。また、育児休暇制度や社会保険などを完備し社員の離職率が低い会社でもあります。  給料を上げることも離職を防ぐ方法の1つですが、従業員の声を聞き、どのような働き方を求めているのか、どのような制度があると働く意欲が高まるのか、まずは知ることが大切です。学生の場合、お盆やお正月は帰省したいと考えている人が多いです。有給休暇やボーナスがほしいと思っているアルバイトもいるかもしれません。給料の支払い方法についても日払いや週払いなど希望があるはずです。面接の段階で不安に思っていることや希望を聞いておきましょう。   ②積極的に求人募集をする  給料や環境の改善だけでなく、求める人材の幅を広げて、広く募集しましょう。  外国人労働者の採用を検討してみるのも1つの方法です。外国人労働者は、日本人にくらべて就労意欲が高いといわれています。就労意欲の高い外国人労働者の存在が刺激となり、日本人アルバイトの意識に変化がおこる可能性もあります。  インバウンドにより日本を訪れる外国人観光客の数は増加しています。外国語が堪能な外国人労働者によって、来店客とのコミュニケーションの問題も解決するでしょう。外国人労働者が外国人を集客するよい方法を知っていることもあります。日本語や日本文化を教えるというだけでなく、外国人労働者から学ぶことも多いはずです。ある程度、日本語が話せる必要はありますが、積極的に採用を検討してみましょう。 人材不足による閉店を防ぐために  一人でも切り盛りできる店は別として、ある程度広いの店の場合、人材不足は閉店につながります。料理の美味しさはもちろん大切ですが、調理場から客席へ料理を運ぶスタッフは必要不可欠な存在です。店が繁盛していても、人材不足によってサービスの質が低下し客足が離れていくことはあります。人材不足解消に向けて、できることからはじめましょう。  
    開店ポータル編集部
    2018/10/12
  • オープニングスタッフの募集はいつから?決めておくべきことは何?
     お店の規模が大きくなればなるほど、オーナーひとりでまわすのは大変です。電話対応や休憩のために少しの離席もできないばかりか、サービスが行き届かず、お客様からクレームを受けることも。新規オープンのお店であれば、人手不足による不手際があると、初日からお店のイメージダウンにつながってしまいます。  そのような事態を防いでくれるのが、一緒に働くスタッフの存在。しかしながら、人手さえあればよいと考え、“とりあえず”の採用をおこなってしまうオーナーさんも多いのではないでしょうか。本記事で取り上げるポイントをおさえ、準備をととのえたうえで採用活動をはじめましょう。 スタッフ募集の前に決めておきたい、2つのこと  スタッフの募集は、オープンの1か月ほど前からはじめましょう。採用から働きはじめるまでの期間が長すぎると、辞退されてしまう可能性があるからです。逆に、短すぎても、研修や教育が間に合いません。募集をはじめる前には、働いてほしいスタッフ像や雇用条件を決めておくことが大切です。以下に、そのポイントをまとめました。 1.採用基準  まず、“どんな人に働いてほしいか”という採用基準を明確にしましょう。スタッフは、お店の顔となる存在。働く人の印象が、お店の印象に直結します。笑顔がある、はきはきと受け答えができるなど、接客の基本ができていることが第一条件です。  落ち着いた居酒屋なら、心優しく気配りができる人。カジュアルなカフェなら、明るく元気な人…というように、お店のコンセプトに合わせて、採用基準を決めておきましょう。 2.雇用条件 ①雇用形態  主婦層が多いパートは午前から夕方、学生が多いアルバイトは夕方から夜の勤務を希望することが多いです。昼夜を通して営業する場合は、両方を採用しておきましょう。  また、オーナー自身がお店に立つ場合、正社員の雇用は必要ないと思われがちですが、事業の展開を考えているならば、採用しておいた方がよいでしょう。責任者候補となるスタッフをしっかりと育てておけば、2店舗目、3店舗目を任せることができます。 ②採用人数と勤務時間  正社員の労働時間は、原則として一日8時間、週40時間と決められています。パート・アルバイトの場合は、一日3~4時間の短時間勤務も可能です。  正社員、パート・アルバイトを何人採用するか迷ったときは、お店の大きさや席数、営業時間を参考に仮のシフトを作ってみましょう。“アルバイトが出勤してくるのが17時とすると、この時間までパートが3人いてくれれば助かる”など、採用のヒントを見つけることができます。 ③仕事内容  キッチン、ホールに分けて、スタッフに任せる仕事をリストアップしておきましょう。レジ締めや売上管理、おもな調理業務などは正社員。食材の下ごしらえ、皿洗い、調理補助などはパート・アルバイトというように、難易度に応じて割り振ります。 ④給与や手当  給料の額、交通費の支給条件や上限額などを決めておきましょう。人件費をおさえるためにスタッフを少なくすると、人手不足によってサービスの質が落ちたり、忙しすぎることでスタッフにストレスがかかります。逆に、スタッフを増やしすぎると人件費がかさみ、売上を圧迫することに。スタッフとお店の両方に負担のない額を設定しましょう。 求人媒体、人からの紹介…募集方法はさまざま  スタッフの募集方法には、コストがかかるものとかからないものがあります。たとえば、ハローワークでは無料で求人情報の掲載ができますが、詳しい情報や写真を載せることはできません。そのため、お店の雰囲気が伝わらず、応募者とのミスマッチが起こりやすいのです。その他の募集方法を以下で紹介しているので、参考にしてみてください。 ①求人情報誌や求人サイト  最近では、学生向け、飲食業界で働きたい人向け、主婦向けなど、ターゲットに特化した求人情報誌やサイトが充実しています。  デメリットは、採用に至らなくても掲載費用がかかること。金額はパート・アルバイトなら1週間で2万円ほどですが、正社員の場合はそれ以上となる場合もあります。月額5,000円程度のものや、成功報酬型のものもあるので、いくつかの求人媒体を並行して利用するのがよいでしょう。 ②知人から紹介してもらう  友人や知人に声をかけ、人材を紹介してもらう方法です。知り合いに飲食業界で働く人がいる場合は、なお有利です。気心が知れた人の紹介なら、経歴や人となりがわかるので、安心できますよね。ただし、会ってみて“この人は違う…”と思っても、紹介者に気を遣って断りにくいというデメリットもあります。 ③店頭にスタッフ募集のチラシを貼る  内外装工事に着手したタイミングで、スタッフ募集のチラシをお店に貼る方法です。募集要項やお店の雰囲気などを自由に書くことができるので、求める人材が応募してくれる可能性が広がります。チラシを一枚用意するだけなので、手間もかからず、コストをおさえることができます。オープンまでに必要な人数が集まらない心配もあるので、求人媒体などと並行しておこなうのがよいでしょう。 スタッフは、一緒にお店をつくる大切な仲間  よい人材が集まるお店の特徴として忘れてはならないのが、オーナーの人柄。オーナー自身が、求める人材に“一緒に働きたい”と思ってもらえる人物であることが大切です。  オープニングスタッフを募集する際には、日程に余裕を持って採用活動をはじめましょう。“オープンまで時間がないから”と、応募者をよく見ずに焦って採用してはいけません。面接では、お店が求めるスタッフ像とマッチしているか、しっかりと見極めることが、採用の鍵となります。  
    開店ポータル編集部
    2018/07/10
  • 飲食店の大きな戦力!パート・アルバイトを採用する際のポイントとは?
     飲食店にとって、人材の確保は重要事項であり、大きな課題でもあります。昨今の人材不足は、一向に改善の兆しはありません。自店で働いてもらうパート・アルバイトの方には、長く戦力として活躍してもらいたいものです。では、採用に際して気を付けるポイントにはどんなものがあるでしょう。どのような人材を採用すればいいのか、応募書類や面接でのチェックポイントをご紹介します。 応募書類(履歴書など)で見るべきポイント  人材の募集を行う際、必ず応募書類や履歴書は持参してもらうようにしましょう。書類の書き方ひとつをとっても、採用のポイントがあります。 ■見た目の印象  まずは書類全体の見た目から判断しましょう。美文字とまでいかなくとも、癖字であっても丁寧に心を込めて書かれているかを冷静に見極めましょう。修正ペンや修正テープで直されていないか、二度書きしていないかなどの点で、応募者の性格や本気度が見えてきます。  また、顔写真はビジネス用に撮影されたものか、きちんと枠内からはみ出さずに貼り付けられているかなど、仕事の丁寧さに通じる部分をチェックしましょう。 ■学歴・職歴  経験してきた仕事内容を見ましょう。これまでの経験で自店に有益な経験を持っているか、新卒や学生の場合はどんな勉強をしてきたのかが大切です。転職回数が多い場合、採用してもすぐに辞めてしまう可能性があります。どんな理由で転職してきたのか面接で確認しましょう。また無職期間が長い場合も、その期間どう過ごしてきたのか確認しておく必要があります。 ■志望動機  自己アピール欄は、どの企業にも使いまわせそうなテンプレート文でないかどうかはチェックすべき項目です。自店のために心を込めて書いているか、よく見極めましょう。当り障りのない文章、熱意の感じられない文章の場合は、面接で本気度を確認する必要があります。 面接で見るべきポイント  どのような仕事でも“コミュニケーション能力”は重要になってきます。特に飲食店は、お客様とのコミュニケーションはもちろん、スタッフ同士のコミュニケーションも求められます。会話がスムーズにできるか、こちらが求めている質問に対してきちんと答えられているかなど、コミュニケーション能力を発揮する場として、面接での対応を見ていきましょう。 ■第一印象  第一印象は、お客様と接することが多い飲食店にとっては、とても重要なチェックポイントです。店舗スタッフは、清潔感、明るいイメージ、TPOに応じた身なりができているかが最低条件です。初対面の人に対しての印象は、態度や振る舞い、服装などの見た目の印象が半分以上と言われています。スタッフへの第一印象は、そのままお店のイメージに繋がります。面接時の第一印象で、自店のカラーに合うか合わないかをしっかりと見極めましょう。 ■所作・動作・笑顔・言動  歩き方、椅子の座り方、身振り手振りなどを見ることで、キビキビしているか、やる気があるかを判断できます。店舗スタッフは肉体労働でもあるので、動作が緩慢でだらしがないようだと、仕事についていくのは厳しいでしょう。挨拶や返事に明るい印象があるか、声のトーンや大きさにも注目しましょう。言葉遣いが乱暴、または敬語が適切に使えていない場合は、お客様とのトラブルの元になりかねません。慎重に見極める必要が必要あります。 ■ルールが守れるか  働くうえで、さまざまな基本的ルールを守れるかどうかも重要なポイントです。面接時間に遅れてくるなど、時間を守れない人は、採用後の勤務態度にも不安を感じるものです。遅刻や無断欠勤、せっかく採用したのにすぐ辞めてしまうなどの可能性が高い人材と言えるでしょう。これまでのアルバイト経験や社会人経験など、どのような働き方をしてきて、どうして辞めたのかなど細かく聞くようにしましょう。 ■長期で働いてくれる人材か  人材確保が難しい昨今、採用したスタッフには長期で働いてもらうことが、お店にとっては大きなメリットとなります。パート・アルバイトであっても、飲食店の仕事は多岐に渡り、覚えることもたくさんあります。入ってきたばかりの新人が半人前なのは当たり前。膨大なメニューを扱うお店では、各料理を覚えるだけでも時間がかかるものです。オーダーの取り方や配膳、飲み物の提供の仕方などお店によって違うので、最初の数ヶ月はさまざまなことを覚えてもらう教育の期間です。戦力が増えれば、周りのスタッフへの業務負担も軽減でき、働きやすい環境が生まれます。採用の際には、長期で働いてくれる人材が望ましいでしょう。 ■最初の段階で伝えるべきこと  面接の結果に関わらず、採用後の時給や条件、働くうえでお店として守って欲しいことは最初の時点で伝えるようにしましょう。採用後に「聞いていない。」との理由から、お店を辞めるなどのトラブルを防ぐためです。採用後は、教育や訓練など一人前に育てるための投資をすることになります。最初の段階でそれに見合った人材かどうかを見極めることが大切です。  第一印象だけではなく、総合的に働いてもらって大丈夫かどうかを判断しましょう。給与面やシフトの要望、服装、髪、メイクなどに不都合はないか、応募者の話もよく聞いたうえで、自店のカラーに合うかどうか、よく考えましょう。 不採用の場合も丁寧な対応を  残念ながら自店のカラーに合わない場合や、条件が合わないなどの理由で不採用を通告しなければならない場合もあります。その際には決してぞんざいに扱ってはいけません。応募者は、一番身近なお客様でもあるのです。自店で働きたいと応募をしてきてくれたわけですから、最大限の礼儀を尽くしてお断りの連絡をしましょう。それがきっかけとなり、お客様として通ってくれる場合もあります。SNSが盛んな現在、お店のイメージや印象は容易に拡散され、それによってお店の人気は左右されるもの。口コミであっても同様です。お互い気持ちよく面接を終えましょう。 自店のカラーに合った人材を  店舗スタッフは、お店の顔になります。「人手が足りなくて、応募してくれるだけでありがたい」という場合でも、人をよく見てから採用することが重要です。飲食業は決して楽な仕事ではありません。それはパートやアルバイトの方も同じです。他のスタッフとの相性やターゲット層のお客様との相性なども見極め、自店に合った人材を採用していきましょう。  
    開店ポータル編集部
    2018/04/25
  • 採用担当者必見!飲食業界特化の求人情報サイト4選!
     飲食店を経営するうえで、優秀なスタッフの存在は欠かせません。今回は、飲食店を経営する企業やお店の方におすすめしたい、“優秀な人材に出会える求人サイト”を4つご紹介します。あなたのお店のこれからを託す、最高の仲間を見つけましょう。 1.食べるんだ (運営:株式会社 Wiz)   飲食のお仕事と言っても、キッチンで腕を振るう、ホールで接客をする、メニューの企画や広報…と働き方はさまざまです。「ホールに人が足りなくて忙しい」「経験を積んだシェフが一人欲しい」。そのような時に、ニーズに合わせた人材を募集できるサイトがこの『食べるんだ』です。  求職者は、調理(シェフ、パティシエ、寿司職人etc.)、接客・販売(店長、ホール、デリバリースタッフetc.)、企画・運営(経営幹部、栄養士・管理栄養士etc.)と3つの職種から仕事を絞り、求人ページにたどり着きます。そのため、「パティシエの経験を活かしたい!」という人と、「パティシエが欲しい!」というお店がピンポイントで出会うことができるのです。  また、『食べるんだ』の最大の特徴は、求人掲載の料金が発生しない“完全成果報酬型”のシステム。「応募がないのに、お金を払って求人を載せ続ける」という無駄がありません。また、その成果報酬費用に関しても、採用後7日以内の退職で全額、30日以内の退職で半額の返金保障が付いています。加えて、電気代や水道代、ガス代などのコスト削減やWi-Fiの導入など、多角的な面から飲食店をサポートしてくれます。 食べるんだ HP:https://runda-taberu.jp/ 2.グルメキャリー (運営:株式会社ジェイオフィス東京)  次に、フリーマガジンでおなじみの『グルメキャリー』。こちらの強みは、飲食業界に多い入社後のミスマッチを防げることです。専任のスタッフがお店まで行き、「どんな人材に来てほしいのか」「職場環境や待遇面はどうか」「採用では何を重視したいか」など、細かなヒアリングを行います。また、求職者に対しても、希望条件のヒアリングを実施。双方の希望をすり合わせ、しっかりマッチングする人材を紹介してくれます。  また、注目すべきは、応募時の不安や面接で聞きづらいことにスタッフが電話で答える「ぶっちゃけダイヤル」のサービスがあることです。これにより、お店に関心のある求職者が、どんな不安や疑問を抱えているのか知ることができます。待遇面の交渉や募集文面の改善がスムーズになりますね。 グルメキャリー HP:https://www.gourmetcaree-tokyo.com/   3.ジョブ・レストラン (運営:株式会社ワン&オンリーキャスティング)  『ジョブ・レストラン』は登録の手軽さから、多くの求職者に利用されているサイトです。一般の飲食店に加え、ホテルやウエディング、リゾートなどの求人も多いので、専門分野で経験を積んだ人材や有資格者と出会える可能性が広がります。利用者は20~30代が7割以上を占め、そのほとんどが経験者。即戦力になる若い人材との出会いが期待できるサイトです。  求人掲載の際には写真を最大11枚掲載することができ、店内や外観、料理、スタッフの様子など、文面では表せない“生きた”お店の雰囲気を紹介できます。これから働く職場の雰囲気を感じられることは、求職者の応募意欲を高める大切な要素になりますね。 ジョブ・レストラン HP:http://www.jobs-restaurant.net/   4.クックビズ (運営:クックビズ株式会社)  ラストは、元気な赤がイメージカラーのサイト『クックビズ』。こちらのサイトでは、民間のハローワークとして就職、転職の支援を行っています。運営会社の調査によると、利用者は20~30代が6割、40代が2割ほどで、半数近くが飲食業界でのキャリアアップを目指したいと考えているようです。若手・ベテラン問わず、お店のこれからを任せられる人材からの応募が期待できます。  こちらのサイトが支持されているのは、求人掲載後のフォローが手厚いことにも理由があります。管理画面の使い方や応募者への対応のレクチャーなど、初めての方も安心のサポートが充実しています。「スタッフの対応が親切で分かりやすかった」「思い通りに採用ができて良かった」など掲載店舗からの喜びの声も掲載されています。 クックビズ HP:https://cookbiz.jp/ それぞれの求人情報サイトの特色を活かした採用活動を  一言で、“求人情報サイト”と言っても、それぞれに特色があります。サイトをチェックして、信頼の置けるものを選ぶことが採用成功の鍵となります。お店の未来を一緒につくる仲間だからこそ、後悔のない採用活動をしたいですよね。  あなたのお店が素敵な人材に出会い、成長し、お客様の「美味しい!」の笑顔を増やしていけることを、祈っています。  
    開店ポータル編集部
    2018/04/02
  • ハローワークや求人媒体を活用して応募数UPを狙う“求人のコツ”とは?
     “求人を出しているのに人が集まらない”“希望している人材がこない”そんな問題を抱えている飲食店オーナーは多いのではないでしょうか。そんな時は、求人の出し方を見直してみましょう。求人の出し方にはさまざまな方法があります。本記事では、ハローワークや求人媒体などを活用して応募数UPを狙った採用活動術をご紹介します。 応募数を集める求人方法とは?  従業員を募集する際に、いま主流となっている方法が公共職業安定所の利用や求人情報サイト・求人情報誌への掲載です。「公共職業安定所」と聞くと難しく感じるかもしれませんが、この公共職業安定所は、通称ハローワークと呼ばれています。  ハローワークは、国によって運営されている、求人者や事業主と求職者を結びつけてくれる機関です。求職者には履歴書や職務経歴書の書き方、面接対策、職業訓練などのサポートを行い、求人者や事業主に対しては、適した人材の紹介のほか、助成金や給付金を支給するなどの経営支援を行っています。  このほかにも求人には、人材紹介サービスやFacebookなどのSNSを利用する方法、大学・専門学校の就職課を活用する方法などがあります。いずれも採用基準に合う人材を集めるという点に関しては効果的ですが、多くの求職者の注目を集める手段としては適していません。  株式会社リクルートジョブズが2017年10月に実施した調査によれば、求職者が仕事を探す際に、もっとも利用している求人媒体が、前述したハローワークと求人媒体だという調べがあります。多くの求職者が注目しているとなれば、求人情報次第で、より多くの応募を獲得することができるはず。  では、どのようにすれば、求職者の目を惹くことができるのでしょうか。 ハローワークを活かした求人方法 ●ニーズに合ったハローワークを選択し、求職者の動向に焦点を合わせる  ハローワークの魅力は、なんといっても、求人広告費用がかからないことにあります。しかし、“費用がかからないから、とりあえず求人を出そう”という考えでは、人は集まりません。  一言でハローワークといっても、通常のハローワークのほか、29歳以下向けの「ヤングハローワーク」や、ママ向けの「マザーズハローワーク」など、対象者を限定したものに分かれています。希望する人材に合わせてどのタイプを利用するのか検討し、ニーズに合ったハローワークを選択しましょう。  また、求人費用のかからないハローワークですが、求人できる期間は2ヶ月間。そのため求人を出すタイミングは、採用予定日を念頭に置く必要があります。さらに、就職・転職希望者が求職活動を行うタイミングは概ね決まっているということも心に留めておかなければなりません。2016年12月に求人情報・転職サイトのDODAが行った「転職求人倍率レポート」調査では、10月~11月、7月に就職・転職を希望者が増える傾向にあるようです。応募数を増やし、優秀な人材を確保するためには、ただやみくもに求人を出すのではなく、採用予定日や求職者の動向に焦点を合わせて求人を出しましょう。 求人媒体(紙/Web)を活かした求人方法 ●採用条件とそれぞれの媒体の特色を照らし合わせる  求人媒体には、新聞の折込チラシや求人誌などの紙媒体と、インターネットのサイトを利用したWeb媒体があります。  タウンワークなどの紙媒体の求人は、地域別での募集が中心となっています。紙媒体に求人広告を出す際のポイントは、数回に分けて度々掲載をすることです。1回の掲載ではタイミングによって、求職者が見ないということもあり得ます。また、文字だけでなく写真やロゴを効果的に使用し、目に留まりやすくする工夫をしましょう。  一方、Web媒体の場合、女の転職@typeのような“女性の求人サイト”や、食べるんだのような“掲載費無料の飲食業界特化型求人サイト”など、それぞれの媒体には特徴があります。採用条件と照らし合わせて、どのような特色を持ったサイトが合っているのかをしっかりと検討して利用することをおすすめします。  Webや紙にかぎらず、多くの求人媒体にはコストがかかります。それぞれの媒体の特色を上手に利用して、求人を掲載しましょう。 応募数UPを狙った求人情報作成のコツ 1.求職者の動向を調査する    求職者が仕事を探す際に重視することは、業種のほか、勤務日数、勤務地、勤務時間帯、勤務時間数などです。給料に関しては、パート、アルバイトの場合は、時給900円から1,000円くらいまでを検討している人が多く、正社員の場合の年収は、200万円~600万円の間を目安に探す人が多いことがわかっています。これらの調査を踏まえて採用条件や基準を考えましょう。 2.募集先の所在地や連絡先を記載する  求人募集が集まらない会社には、ある共通点があります。それは、会社概要が曖昧になっていること。求職者が通勤をイメージできるように、会社やお店の所在地は、必ず明記しましょう。  このほか、問い合わせ先の番号が携帯電話番号になっている求人も応募が集まりにくい傾向にあります。外出が多く、固定電話に出られない場合でも、固定電話の番号を記載し、携帯に転送できるようにしておくなどの対策を行いましょう。 3.求人表記の仕方を工夫する  同業種で同様の条件の求人が多数あるなかで、仕事内容が曖昧なものや、勤務時間などの記載がわかりにくいものは敬遠されてしまいます。求職者にとって、勤務時間は何時から何時までか、土・日・祝日の対応、シフト制の場合、どの程度融通がきくのかといった条件は気になるところ。求める人物像や実際の仕事内容が具体的にイメージできるように記載する工夫が必要です。  例えば、飲食店のアルバイト求人の場合「時給1,000円~ カフェスタッフ募集」と記載するのではなく、「研修時・時給1ヶ月1,000円(研修後・時給1,200円)カフェ(ホール・レジ・調理)スタッフ募集!」と記載することでその職場で勤務した際の様子をイメージしやすくなります。   まとめ  ハローワークでは求人者に対し、労働市場の情報や求職者の希望情報の動向を提供するなどのサポートもおこなっています。また、求人媒体を利用する際に、情報の詰まった求人原稿を作成することは求人にかけるコストの削減にも繋がるのです。  求職者の目を惹く求人情報を作成し応募数をUPさせることは、求めている人材と出会う近道となります。“求人を出しているのに人が集まらない”“希望している人材がこない”。そんな時は、一度、求人の出し方を見直してみましょう。  
    開店ポータル編集部
    2018/04/02