求人

飲食店がハローワークや求人媒体を活用して応募数UPを狙う求人のコツ

開店ポータル編集部
2018/04/02
 「求人を出しているのに人が集まらない」「希望している人材がこない」…そんな問題を抱えている飲食店オーナーは多いのではないでしょうか。

 そんな時は、求人の出し方を見直してみましょう。求人の出し方にはさまざまな方法があります。本記事では、ハローワークや求人媒体などを活用して応募数UPを狙った採用活動術をご紹介します。

応募数を集める求人方法とは?

 従業員を募集する際に、いま主流となっている方法が公共職業安定所の利用求人情報サイト・求人情報誌への掲載です。「公共職業安定所」と聞くと難しく感じるかもしれませんが、この公共職業安定所は、通称ハローワークと呼ばれています。

 ハローワークは、国によって運営されている、求人者や事業主と求職者を結びつけてくれる機関です。求職者には履歴書や職務経歴書の書き方、面接対策、職業訓練などのサポートを行い、求人者や事業主に対しては、適した人材の紹介のほか、助成金や給付金を支給するなどの経営支援を行っています。

 このほかにも求人には、人材紹介サービスFacebookなどのSNSを利用する方法大学・専門学校の就職課を活用する方法などがあります。いずれも採用基準に合う人材を集めるという点に関しては効果的ですが、多くの求職者の注目を集める手段としては適していません。

 株式会社リクルートジョブズが2017年10月に実施した調査によれば、求職者が仕事を探す際に、もっとも利用している求人媒体が、前述したハローワークと求人媒体だという調べがあります。多くの求職者が注目しているとなれば、求人情報次第で、より多くの応募を獲得することができるはず。

 では、どのようにすれば、求職者の目を惹くことができるのでしょうか。

ハローワークを活かした求人方法

●ニーズに合ったハローワークを選択し、求職者の動向に焦点を合わせる

 ハローワークの魅力は、なんといっても、求人広告費用がかからないことにあります。しかし、“費用がかからないから、とりあえず求人を出そう”という考えでは、人は集まりません。

 一言でハローワークといっても、通常のハローワークのほか、29歳以下向けの「ヤングハローワーク」や、ママ向けの「マザーズハローワーク」など、対象者を限定したものに分かれています。希望する人材に合わせてどのタイプを利用するのか検討し、ニーズに合ったハローワークを選択しましょう。

 また、求人費用のかからないハローワークですが、求人できる期間は2ヶ月間。そのため求人を出すタイミングは、採用予定日を念頭に置く必要があります。さらに、就職・転職希望者が求職活動を行うタイミングは概ね決まっているということも心に留めておかなければなりません。2016年12月に求人情報・転職サイトのDODAが行った「転職求人倍率レポート」調査では、10月~11月、7月に就職・転職を希望者が増える傾向にあるようです。

 応募数を増やし、優秀な人材を確保するためには、ただやみくもに求人を出すのではなく、採用予定日や求職者の動向に焦点を合わせて求人を出しましょう

求人媒体(紙/Web)を活かした求人方法

●採用条件とそれぞれの媒体の特色を照らし合わせる

 求人媒体には、新聞の折込チラシや求人誌などの紙媒体と、インターネットのサイトを利用したWeb媒体があります。

 タウンワークなどの紙媒体の求人は、地域別での募集が中心となっています。紙媒体に求人広告を出す際のポイントは、数回に分けて度々掲載をすることです。1回の掲載ではタイミングによって、求職者が見ないということもあり得ます。また、文字だけでなく写真やロゴを効果的に使用し、目に留まりやすくする工夫をしましょう。

 一方、Web媒体の場合、女の転職@typeのような“女性の求人サイト”や、食べるんだのような“掲載費無料の飲食業界特化型求人サイト”など、それぞれの媒体には特徴があります。採用条件と照らし合わせて、どのような特色を持ったサイトが合っているのかをしっかりと検討して利用することをおすすめします。

 Webや紙にかぎらず、多くの求人媒体にはコストがかかります。それぞれの媒体の特色を上手に利用して、求人を掲載しましょう。

応募数UPを狙った求人情報作成のコツ

1.求職者の動向を調査する  
 求職者が仕事を探す際に重視することは、業種のほか、勤務日数勤務地勤務時間帯勤務時間数などです。

 給料に関しては、パート、アルバイトの場合は、時給900円から1,000円くらいまでを検討している人が多く、正社員の場合の年収は、200万円~600万円の間を目安に探す人が多いことがわかっています。これらの調査を踏まえて採用条件や基準を考えましょう。

2.募集先の所在地や連絡先を記載する

 求人募集が集まらない会社には、ある共通点があります。それは、会社概要が曖昧になっていること。求職者が通勤をイメージできるように、会社やお店の所在地は、必ず明記しましょう。

 このほか、問い合わせ先の番号が携帯電話番号になっている求人も応募が集まりにくい傾向にあります。外出が多く、固定電話に出られない場合でも、固定電話の番号を記載し、携帯に転送できるようにしておくなどの対策を行いましょう。

3.求人表記の仕方を工夫する

 同業種で同様の条件の求人が多数あるなかで、仕事内容が曖昧なものや、勤務時間などの記載がわかりにくいものは敬遠されてしまいます。求職者にとって、勤務時間は何時から何時までか、土・日・祝日の対応、シフト制の場合、どの程度融通がきくのかといった条件は気になるところ。求める人物像や実際の仕事内容が具体的にイメージできるように記載する工夫が必要です。

 例えば、飲食店のアルバイト求人の場合「時給1,000円~ カフェスタッフ募集」と記載するのではなく、「研修時・時給1ヶ月1,000円(研修後・時給1,200円)カフェ(ホール・レジ・調理)スタッフ募集!」と記載することでその職場で勤務した際の様子をイメージしやすくなります。

まとめ

 ハローワークでは求人者に対し、労働市場の情報求職者の希望情報の動向を提供するなどのサポートもおこなっています。また、求人媒体を利用する際に、情報の詰まった求人原稿を作成することは求人にかけるコストの削減にも繋がるのです。

 求職者の目を惹く求人情報を作成し応募数をUPさせることは、求めている人材と出会う近道となります。「求人を出しているのに人が集まらない」「希望している人材がこない」。そんな時は、一度、求人の出し方を見直してみましょう。
 
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