集客方法・HP制作

エステを開業するメリットは?利用できる補助金や集客方法を解説

開店ポータル編集部
2021/05/13


美容室やヘアサロンの中に、エステやネイルやまつエク施術スペースが併設されているところも珍しくなくなりました。

 

今、美容業界では、一つの専門に特化した分野のみならず、「美」に関わる全ての領域をカバーしていく「トータルビューティー」という言葉が広まってきているのです。
 

そこで今回は、エステを開業するメリットや、エステ開業時に利用できる補助金や集客方法を解説してまいります。これからエステを開業しようとお考えの方はもちろん、現在営業中のサロン等に加えて、エステの開業を検討中の経営者様は是非、参考にしてみてください。

 

エステと美容室のすみわけ

エステとは「美」を追求する分野において、オールハンドから、機械を使った施術、また、皮膚のお手入れ(スキンケア)、体型を整える(プロポーションメイキング)、リラクセーション等、エステティシャンによる施術から指導まで多岐にわたります。

 

美容室はご存知の通り、髪のカット・洗髪・仕上げなどのヘアスタイリングを行うところです。なかには、マッサージサービスを提供する美容室もありますが、この場合は、お客様へリラックスしていただくためのサービスという意味合いが大きいでしょう。
 

資格の有無も異なる

日本でエステティシャンになるためやエステ開業の際には、資格も免許も必要ありません。公的資格制度が確立していないため、団体や企業等がエステティシャン資格を認定していますが、必ず必要というものではありません。

 

一方で、美容師(ヘアスタイリスト)になるには、美容師国家資格が必要です。近年は髪だけでなく、「トータルビューティー」により力を入れる美容師も増えており、ビューティー・コーディネーターやネイリストの資格も合わせて取得される方も多くなっています。

エステを開業するメリット


エステの開業には特別な資格や免許が必要ないため、業界経験や業者のバックアップがなくてもエステサロンを個人経営する人が増えてきました。

エステを開業するメリットについて細かく見ていきましょう。

 

・さまざまな経営方法がある

エステの開業方法は、「フランチャイズに加盟する」「化粧品の代理店になってエステのノウハウ提供を受ける」「サロン勤務を経て独立する」など、さまざまなケースがあります。

 

自宅開業の場合は地域密着型サロンとして精力的な売上アップに取り組むなど、あえて小規模経営をしているエステも少なくありません。

 

また、個人サロン経営者も配偶者の扶養に入れるため、扶養の範囲内に収まるように営業している経営者や、普段は別の仕事をして、空いた時間だけ営業している副業経営者もいます。

 

フランチャイズや代理店契約をしていなければ、最低売上額の制約がありません。自分のペースで自由に目標を決められる点は、個人経営の大きな魅力といえるでしょう。

・初期費用がおさえられる(個人経営の場合)

エステを個人経営として開業する場合、初期費用を抑えられるというメリットがあります。必要な開業資金としては物件や機器などへの初期投資のみです。

 

開業時には高額なマシンの導入を避けることで、「投資をしすぎて売り上げが回収できない」といった失敗パターンに陥らず、無理のない経営が可能になります。

 

・人件費を抑えられる

人件費がかからないという点も大きなメリットでしょう。

フランチャイズの場合、店舗を回していくアシスタントや会計処理担当の経理スタッフを雇う負担もがかかります。個人サロンなら、当面は自分自身で完結できる範囲の店舗運営が可能です。

 

>はじめての美容室・サロン開業 お店を開くために必要な7つのステップ


エステ開業時におさえるべきシステム

・POSレジ

様々な業態で活用されているPOSレジですが、POSアプリ型は導入コストが低く、設置スペースも取りません。エステサロンのイメージに合わせた店舗に馴染みやすい統一感を演出することができます。

 

商品管理機能がついたPOSアプリであれば、会計時の商品販売状況と在庫管理が連動します。施術のために必要な商品の状況がひと目でわかるので、商品管理に使っていた時間の削減にもつながるでしょう。
 

・顧客管理システム

どのお客様がどのくらい来店しているか、これまでどのような施術をしたかなどのデータがすぐに把握できることが大切です。
 

現在は、POSレジ(POSアプリ)に顧客管理機能が備わっているものが主流となっています。POSアプリの顧客管理機能を使えば、データ管理に割く時間が短くなります。

スタッフごとの売り上げ管理機能なども活用すれば、お客様の満足度を高めるサービスの提供にもつながります。

 

・予約システム

大手ポータルサイト経由からの予約は便利な半面、顧客の定着やリピーター獲得に関しては自社のWEBサイトを強化していくことでさらなる集客を高めることができます。
 

予約の取りこぼし軽減と口コミ拡散で集客率や売上アップが見込める自社独自の予約システムはポータルサイトに頼らない集客を考えていきたいエステ店におすすめのシステムです。

 

エステの開業に利用できる補助金一覧


エステの開業で活用したいのが補助金や助成金です。

 

助成金は、雇用の安定や労働環境改善のために交付される支援金ですが、補助金は、設備投資をサポートすることを目的に支給されるお金となりますので、事業の拡大や成長させるためのシステムの導入には補助金を活用することができます。

 

①IT導入補助金

IT導入補助金はその名の通りIT関連の補助金です。

エステ経営においては、ホームページ作成・予約ソフトの導入・POSレジシステムの導入・財務管理システムなどの導入などの資金として使うことができます。
 

この補助金は審査が通った後に実際の導入をすることができるため、予算がない場合でも先立つお金が用意できないときでも申請することができます。

 

②小規模事業者持続化補助金

こちらは事業を持続させるための費用として使うことができる補助金のことです。

サロン経営では顧客獲得のためのチラシ作成費用・バリアフリーを目的とした改装費用・展示会への出店費用・新規顧客獲得のための設備投資などに使用できます。

 

③ものづくり補助金

ものづくり補助金は「中小企業が単独では実施することができないブランド化戦略・新商品開発・生産プロセスの改善などに活用することができる」と定義されている補助金です。
 

エステ経営はサービスを提供するものですが、新規商品やメニューの開発・宣伝・販促費としてこの補助金を使うことができます。

 

④ 自治体の補助金

各自治体によっては、特色のある補助金を用意しているとこがあります。

エステを管轄している自治体がどんな補助金を用意しているか一度調べてみるといいでしょう。
 

>2020年 美容室・サロン経営者が申請すべき助成金・補助金はこれ!【相談無料】

 

エステですべき集客方法とは

・Instagramの活用

新規顧客を獲得する方法はチラシのポスティングや大手検索予約サイトに登録するなどの方法などがあります。チラシの作成には広告費がかかりますし、大手検索サイトに登録して、上位に表示してもらうにも、多くの広告費が必要になります。
 

新規顧客を獲得する方法として注目されているのが、Instagramの活用です。

 

Instagramビジネスアカウント運用手順

アカウントをビジネスアカウントに設定しましょう。
ビジネスアカウントは無料なので、コストをかけずに利用できます。

Instagramでビジネスプロフィールを設定すると、電話やメール、店舗への道案内が可能になるほか、予約もおこなえるため、集客につなげることができます。

・SNSにメッセージ送信

エステ集客で大切なことは、1度来てくれたお客様がリピーターになってくれることです。InstagramなどのSNSを通して顧客とつながり、メッセージを送るなどして、忘れられないようにする工夫が必要です。

 

お客様情報は、顧客管理システムで管理し、適度な頻度でアプローチしていくと良いでしょう。
次項の「LINE公式アカウント」の活用もリピーター獲得に有効です。

 

・LINEで予約や集客を

SNSを活用した予約受付の中でとくに注目を浴びているのが「LINE」を使った予約受付方法です。

エステ店のビジネス用アカウントとして利用できる「LINE公式アカウント」は、新規顧客の集客より一度来店してくれたお客様をリピーターとして集客するのに非常に相性の良いツールとなります。

 

友だち登録してもらい、定期的にイベント情報やキャンペーンなどお客様にとって有益な情報を配信することで、お客様との接点をつなげてくれます。

また、LINEのメッセージ配信により、お客様の来店したい気持ちが高まった状態を逃さずに、スムーズに予約へつなげる導線を確保できるのも特徴です。


まとめ

今回は、エステを開業するメリットや、エステ開業時に利用できる補助金や集客方法を解説いたしました。

補助金を活用し、業務効率の上がるシステムの導入で売り上げアップを目指していきましょう。

 

開店ポータルBizでは、お店にあった助成金や補助金探しをお手伝いしています。相談に費用はかかりません。気になるもの、利用したいものがあれば、お気軽に開店ポータルBizまでお問い合わせください。スムーズに受給できるようにサポートいたします。

 

開店ポータル編集部
2021/05/13