お店の未来を左右する立地判定の5つの基準とは？失敗しない開業エリアの選び方！

　ラーメン店がオープンしたと思えば、半年後には居酒屋になっていた。そしてまた半年後には、“テナント募集”の貼り紙が…。あなたの街にも、“どんなお店ができても、すぐにつぶれてしまう”場所はありませんか？
　立地は、お店が繁盛するか、閉店に追い込まれるかを左右する鍵を握っています。どんなに美味しくて雰囲気のよいお店でも、立地が悪ければ売上にはつながりません。“ターゲット層があまり通らない場所だった”、“近くに競合店が多すぎた”。そのような失敗を避けるためには、しっかりと立地判定をおこなったうえで開業することが大切です。

　開業してから“場所選びに失敗した”と思っても、コストや手間を考えると簡単に移転はできません。確実にターゲットに認知され、足を運んでもらうには、どのように開業エリアを決めればよいのでしょうか。これから挙げる5つの基準を参考にしてみてください。 　若い女性、一人暮らしの学生、家族連れと、お店によってターゲットはさまざま。開業エリアを決める際は、その街にターゲット層がどれくらいいるかを知ることが大切です。役所に出向いたり、人口統計サイトで検索すると、次のようなデータが得られます。 　男女別、かつ5歳きざみの年齢別に人口を調べたものです。対象エリアに多いのが20～24歳、次いで25～29歳だとすると、ターゲットは20代の若者となります。単身世帯が多いと考えられるため、テイクアウトの弁当店や、安くてボリュームのある食堂が成功しやすいでしょう。 　転入・転出人口は月別に統計されており、人口が増える時期と減る時期がわかります。オープンを転入の多い時期に合わせたり、キャンペーンや新メニューを打ち出すことで、新規のお客様を多く獲得できます。 　人口を世帯数で割ったものです。この数字が1.7など中途半端である場合、単身世帯だけでなく、夫婦や若いカップルも多いことが予想されます。そのため、気軽に入れるレストランやカフェなどが成功しやすいでしょう。

　上記のほか、駅の一日の利用客数、ひと世帯あたりの所得平均など、さまざまな統計がおこなわれています。参考にできそうなデータを選んで、立地判定に役立てましょう。

　開業エリアを選ぶ際には、近隣の競合店の調査を忘れてはなりません。グルメサイトの評価が高いお店や、近くを散策していて見つけたお店に、実際に食べに行ってみましょう。競合店の魅力的な部分がわかれば、それを上回るための対策を練ることができます。ただし、競合店を意識しすぎて、自分のお店のコンセプトを見失ってはなりません。
　ここで注意したいのが、同じ業態のお店だけが競合店ではないということ。居酒屋のライバルは、居酒屋だけではありません。“今日は落ち着いたお店で飲みたい”と考えたとき、価格帯が同じであれば、お客様の選択肢にはワインバーやおでん店なども入ります。業態だけでなく、来店の目的に注目して競合店対策をおこないましょう。